人・組織・リーダーシップ

日本を代表するマーケター・CDOとともに考える、オンライン前提社会における「いい出会い」の生み出し方とは 〜24 Fest by another life.イベントレポート〜

3月19日から20日にかけて株式会社ドットライフが開催した『24 Fest by another life. 「#出会いは生み出す」』。24時間に渡る生配信イベントで、多彩なゲストによるトークセッションが繰り広げられました。

今回はそのなかからオープニングを飾った、長瀬 次英氏による基調講演をレポート。インスタグラム・ジャパンの初代CEOを務めるなど、日本を代表するマーケターの一人である長瀬氏が考える、コロナ禍における「いい出会い」とは。熱量あふれるセッションの模様をお伝えします。

ざっくりまとめ

-コロナ禍において、むしろ出会いは増加傾向にある。
-大切なのはリアルにつながる出会いをいかに確保するか。
-そのためには発言や振る舞いなどを含めた、自分の情報の一貫性が重要。
-先入観を持たずに、相手の本質を見抜く目も求められる。
-明確な目的意識を持つことで、出会いの質はさらに高まる。

コロナ禍の間に出会いの種を仕込んでおこう

——今回はオンライン化での新しい出会いをテーマにしています。まさに長瀬さんの専門の領域ですよね。

そうですね。私自身、人と人との出会いをつくるとか、つないでいくということを仕事にしてきました。それはブランドや組織をつくるという意味でもありますし、商品を介して売手と買手をつなぐという意味でもある。つまるところ、人と人との出会いがなければビジネスって存在しないと思うんですよ。

もちろん、出会いというのは「ヒト以外のもの」との出会いも意味します。Instagramなどはまさにそうですよね。まずはアプリを搭載したスマートフォンという機械との出会いがある。被写体となるさまざまな「モノ」との出会いも生まれます。それでも最終的に求めるところは、やっぱり人との出会いなんですよね。だからInstagramにもDM機能がついて、互いにやりとりができるようになったわけです。

人と人との出会いが、結局一番盛り上がる。それはコロナ禍においても変わらないと思いますね。その最たる例がClubhouseでしょう。音声だけとはいえ、さまざまな出会いが生まれ、さらに連携するTwitterやInstagramでもつながっていく。きっとそこからリアルへとつながる出会いも増えていくはずです。

——一方で、コロナ禍で人との出会いがなくなり、塞ぎ込んでいる人も少なくないと聞きます。こうした状況下でも出会いをつくれる人と、そうでない人の違いはどのあたりにあるのでしょうか。

人とのつながりを維持することに、意識的かどうかではないでしょうか。

コロナ禍において、SNSなどを通じたソーシャルなつながりをすべて断ち切ってしまったとしたら、いざ自由に誰とでも会えるようになったときに「誰と会えばいいんだっけ?」と困惑してしまう可能性だってないとはいえません。

反対にソーシャルなつながりを大切にしている人は、例えばZoomでやりとりしたときに「いつか飲みに行きましょうね」と約束したり、さまざまな接点を作ったりしておけるじゃないですか。Clubhouseなどはまさにそうですが、オンラインだからこそ、今まで出会えなかった人と出会えるということもあるわけですし。

もちろん数が多ければいいということではありません。出会いの「質」も大切ですからね。いずれにせよ、リアルでの出会いにつながる「種」を仕込んでおくことは、やっぱり重要だと思いますね。コロナ禍が過ぎ去ったあとにすごく効いてくると思います。

「リアルで会いたい」と思われる人がやっていること

——今、出会いの「質」という言葉をいただきました。リアルにもつながるような質の高い出会いを得るために必要な、準備や心構えみたいなものはあるのでしょうか?

まず、何を質が高いとするかは人ぞれぞれだと思います。その上で、僕はリアルにつながる出会いを大切にしています。やっぱり人と人は直接会わないと何も生まれないと思うからです。

仕事によっては、すべてオンライン上でもできるかもしれませんが、そこから先の人間関係を結ぶためには、やはりリアルで顔を合わせることが必要だと思うんです。

とはいえ人生は有限です。誰とでも会っている時間はありません。何事にも優先順位があるように、「会いたさ」にもプライオリティがあるのです。逆にいうと、誰かの「会いたいリスト」の上位に入らなければ、リアルにつながる質の高い出会いは得られないわけです。

では、どうすればオンライン上の判断材料だけで「会いたい」と思ってもらえるのか。ポイントは一貫性にあると思います。例えば、Clubhouseでカレー好きとして意気投合したとしましょう。その人がInstagramやTwitterではカレーの話題に全く触れていなかったらどうでしょう。「会いたい」という熱量は、きっと下がってしまうのではないでしょうか。

もちろんSNSの使い方は人それぞれですが、とはいえ「人から自分がどのように見られるのか」に意識的である方が、質の高い出会いは増やせると思いますね。

——あらゆる投稿などが判断材料になっている、と。

それは間違いないと思いますね。ビジネスシーンでもそうじゃないですか。今や営業前に相手の会社のことをネットで調べるのなんて当たり前じゃないですか。だから見せ方がすごく大切になるわけで。一番伝えたいポイントはどこなのか、ネット上の情報をきちんと整理しておく編集能力みたいなものは、ますます求められる時代だと思います。

——ネットによって初対面で伝えられる情報量が増えた一方、不適切な情報が伝わってしまうと悪印象にもなりかねないということですね。

そうですね。まあ企業レベルでいえば昔からやってきたことだとは思うんですよ。SEO対策をしっかりして、自分の会社が不利になる情報は検索上位に出てこないようにするとか。

今後は個人レベルでもそういった意識が求められるようになるということですね。オンラインでの出会いが増えれば増えるほど、そこはシビアにならざるを得ないというか、ある程度の覚悟が必要だと思います。いい出会いを得ようと思うならば、メディアごとに自分の発言や振る舞いを統一しておくことは欠かせないでしょう。

——話を少し戻してしまうようですが、BtoB領域においても、良質な出会いを得られる会社とそうでない会社の明暗が、コロナ禍によってくっきり分かれた印象です。

単純にスマホにふれる時間が増えましたからね。サプライヤーにしてもOEMにしてもエージェンシーにしても、ビジネスパートナーを選ぶときにネットで情報収集する時間が倍増したような印象です。

Webページから各種SNS、ランディングページ、ECサイトに至るまで、きちんとメッセージが統一されていて、一つの世界観が打ち出されていれば、やっぱり仕事をしたいと思ってくれる人は増えるはずです。だからこそ、そのあたりの情報整備は念入りに、無駄だと思えるくらい周到に準備しておくべきだと思います。

「思っていたのと違う!」と思わせない情報戦略

——長瀬さん自身は、今後どのような点に気をつけながら、人とつながっていこうと考えていますか。

まず僕はコロナ禍が過ぎ去れば、人と人とのつながりはまたリアルを中心としたものに戻っていくと思っています。それはアパレルをはじめ、リアルな場を必要とするビジネスに携わっているからでもあるのですが。

その上で、僕が気をつけたいのはオンラインとリアルでのギャップを生まないことですね。「思っていたのと違う」と思われることが、ブランディング上よくないと思うので。人ってすごくセンシティブなので、ちょっとした振る舞いや身だしなみで相手にさまざまな先入観を与えてしまいます。オンラインでの印象と現実のズレが生まれないように気をつけていきたいですね。

逆に相手に対しては、自分が謝った先入観を抱かないように気をつけたい。これは個人でもビジネスでも同じですね。デジタルリテラシーというとすごく平板な言い方になってしまいますが、その人やその会社がどんな相手なのかきちと読み解く目は必要になってくると思います。

もっと些細なことでいうと、どういうタッチポイントで、どんなことを話し、どんな振る舞いをした相手なのかをしっかり覚えておくこと。これも意外と重要だと思います。それをしっかりと踏まえておけば、リアルでつながったときに相手にどう接するべきなのかも見えてくるはずです。そういった配慮がより良い関係性を築けるかどうかに、実は深く関わってくるのではないでしょうか。

——ありがとうございます。最後に本日のイベントの参加者に向けて一言メッセージをいただけたら幸いです。

いい出会いに恵まれるためには、ゴールを明確にしておくことも大切だと思います。今の自分に必要なのはどんな出会いなのか。出会いの先にどんな関係性を気づきたいのか。そういった意志を持って人と接するだけで、出会いの質ってずいぶん変わってくると思うんです。そういったことも頭の片隅に置きながら、このイベントのなかで生まれるさまざまな出会いを楽しんでいただければ幸いです。
長瀬 次英
PENCIL&PAPER.COM CEO / Visionary Solutions CEO

1976年京都生まれ。中央大学総合政策学部国際政策文化学科卒業。2000年、KDD(現・KDDI)に入社。その後、J. Walter Thompson Japan、ユニリーバ・ジャパン、ニュースキン・ジャパンで、ブランドの戦略構築や新商品開発、アジア地域市場におけるビジネスの立て直し、新規事業開発・収益化を手掛ける。フェイスブック・ジャパンでブランドビジネス開発責任者として参画した後、2014年にインスタグラムの初代日本事業責任者に就任、日本におけるインスタグラムの収益モデルを確立。続いてロレアル日本法人で初代CDO(最高デジタル責任者)に就任、その後もエンターテインメント会社LDH JAPANの執行役員兼CDO等を務めデジタルシフトを牽引。2019年には自ら会社を設立した他、同時にコスメブランド等の顧問やアパレルブランドのCEO、ブランディングカンパニーのCSO(最高戦略責任者)を務め、それらを同時平行させるパラレルワーキングを実践している。

人気記事

日本5社目のユニコーンと報じられた「Opn」。世界を舞台に急成長を遂げるフィンテック企業の展望とは

日本5社目のユニコーンと報じられた「Opn」。世界を舞台に急成長を遂げるフィンテック企業の展望とは

伝説の幻獣である「ユニコーン」になぞらえて、企業価値評価額の高いスタートアップを評する言葉、「ユニコーン企業」。アメリカや中国でその数が増え続けている一方で、日本では未だ、少ない状況にあります。そんななか、2022年5月にシリーズC+ラウンドで1億2,000万ドルを調達し、日本5社目のユニコーンと報じられた企業があります。それが創業からグローバルを視野に事業を営み、東京やバンコクなどアジア6カ国を拠点とするフィンテック企業、Opn株式会社です。 さらに資金調達と同時に、ビジョンと戦略を刷新。無駄を削ぎ落し、鋭さの増した同社の成功を支える組織とプロダクトの強み、次に目指す世界について、創業者であり、代表取締役CEOを務める長谷川 潤氏にお話を伺いました。

過疎地を救う? お手伝い×旅のプラットフォーム「おてつたび」による関係人口の増加

過疎地を救う? お手伝い×旅のプラットフォーム「おてつたび」による関係人口の増加

地域活性化や地方創生という言葉が聞かれ始めて久しい昨今。UIJターン移住者に向けて補助を行っても、少子高齢化などの課題改善が難しい地域もあります。そんな多くの自治体が抱える課題に「旅」という側面からアプローチをするのが、プラットフォーム「おてつたび」です。「お手伝いをして賃金を得ながら旅がしたい」と考える方と、「人手不足を解消しながら地域の魅力を伝えたい」と考える地域の方々をプラットフォーム上でマッチングすることで、地域の課題解決や活性化に貢献しています。 今回は、おてつたびを運営する、株式会社おてつたびの代表取締役 CEOである永岡 里菜氏に、お手伝いをしながら旅をすることが地方や人々に与える価値、今後おてつたびが地方創生に対して担う役割についてお話を伺いました。

東芝の舵を取る新社長 島田太郎氏が見据える復権の鍵に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

東芝の舵を取る新社長 島田太郎氏が見据える復権の鍵に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

2022年3月に東芝の代表執行役社長 CEOに就任した島田太郎氏。デジタル分野のトップを務めた島田氏は、「東芝でデジタルが分かる初めての社長」として就任時から大きな注目を集めています。 昨年開催された「Digital Shift Summit 2021」では「日本企業がデジタルシフトでGAFAに打ち勝つ方法」というテーマの鼎談に立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏とともに参加し、東芝および日本企業の未来についての展望を語っています。 島田氏は、日本を代表する企業である東芝でどのような事業を強化し、どう舵取りをしていくのか。東芝が目指すDXの形や、プライバシーを最優先した次世代のデータビジネスとはどのようなものなのか? また、東芝および日本企業がGAFAに打ち勝つためにできることとは。社長に就任した島田社長が抱くビジョンに迫ります。 前編は島田氏が社長に就任してからの変化、東芝が手がけるスマートレシート躍進の理由と将来の展望、ナノエコノミーの可能性などについてお話をうかがいます。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52%にも上りますが、日本では6%という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。 そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally(メンタリー)」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害(※)を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害:活動的な躁(そう)状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。

DX・カーボンニュートラル・量子コンピューティング。「人と、地球の、明日のために。」東芝ができること。東芝 島田太郎新社長×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

DX・カーボンニュートラル・量子コンピューティング。「人と、地球の、明日のために。」東芝ができること。東芝 島田太郎新社長×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

2022年3月に東芝の代表執行役社長 CEOに就任した島田太郎氏。デジタル分野のトップを務めた島田氏は、「東芝でデジタルが分かる初めての社長」として就任時から大きな注目を集めています。昨年開催された「Digital Shift Summit 2021」では「日本企業がデジタルシフトでGAFAに打ち勝つ方法」というテーマの鼎談に立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏とともに参加し、東芝および日本企業の未来についての展望を語っています。 島田氏は、日本を代表する企業である東芝でどのような事業を強化し、どう舵取りをしていくのか。東芝の考える顧客中心主義とは? 東芝の技術はカーボンニュートラルにどう寄与するのか? 島田社長が抱くビジョンに迫ります。 後編は東芝の「人と、地球の、明日のために。」という企業理念に込められた思い、島田社長の考えるリスキリングのあり方、量子コンピュータの持つ可能性などについてお話をうかがいます。

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

8万以上タイトルの人気マンガやノベルを取り扱い、累計ダウンロード数は3,000万を超える電子マンガ・ノベルサービスの「ピッコマ」。サービス開始は2016年4月という後発ながら、23時間待てば一話を無料で読める「待てば¥0」サービスを他社に先駆けて導入するなど、新しい試みを積極的に取り入れ業界トップに君臨しています。短期間でピッコマが躍進を遂げた理由から、従来のマンガに代わる新しい表現形式である「SMARTOON」の魅力、今後のグローバル展開について、株式会社カカオピッコマ常務執行役員の熊澤 森郎氏にお話を伺いました。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2~3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。