メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52%にも上りますが、日本では6%という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。
そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally(メンタリー)」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害(※)を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。

※ 双極性障害:活動的な躁(そう)状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。

ざっくりまとめ

- 先進国のなかで自殺者数が多く、精神科の受診率が低い日本はメンタルヘルス後進国。その根底には滅私奉公で辛さを抱え込みがちな文化がある。一方の欧米はカウンセリングが当たり前に普及しており、メンタルの不調に関する理解が進んでいる。

- 専門のカウンセラーへの相談は治療に有効ではあるものの、まだまだ心理的にも金額的にもハードルが高い。より手軽に安価に、メンタル不調を経験した人に相談できる場所がmentally。西村氏自身も過去に3回、双極性障害から立ち直った経験を持つ。

- 著名人の告白により、精神疾患に対する理解は日本でも進みつつある。メンタルの不調を抱えたとき、他人に相談するのはハードルが高いという現状をmentallyで変えていきたい、と西村氏は語る。

メンタル不調を抱え込む日本、積極的なカウンセリングで解決に導く欧米

――日本の年間自殺者数の多さは先進国のなかでも抜きん出ていますが、精神科を受診する人が少ないというデータもあります。日本のメンタルヘルスを取り巻く環境はやはり他の先進国と比べて遅れているのでしょうか?

メンタルヘルス先進国か後進国かといわれたら、日本は後進国です。日本と欧米を比べたときに大きな違いとなるのが、欧米にはカウンセリング文化があることでしょう。なにかメンタルに不調があればカウンセリングを受けてみようと、美容室で髪を切るのと同じような感覚で受診する人が多くいます。欧米でカウンセリングを受けた経験のある人は52%にもなりますが、日本はわずか6%です。

カウンセリングを受けたことのある日本人が極端に少ない理由については諸説ありますが、その一つには滅私奉公に代表される、耐え忍ぶことが美徳とされる文化があるためといわれています。辛さ、しんどさを身近な人に相談できない。精神科に行くという選択肢も最後の手段と位置づけている。対して欧米ではメンタルに不調を感じたらすぐに解決するのがスタンダードになっています。

うつ病の有病率については欧米が軒並み20%~30%なのに対して、日本は10%程度。これは本来、うつ病と診断されるべき人が病院に行っていないことの裏返しです。さらに10%~20%の潜在患者がいると考えられるでしょう。うつ病は軽い症状でも休職もしくは退職。最悪のケースでは自ら命を絶ってしまうこともあります。そういった疾患を抱えている人が誰にも相談できず、一人で抱え込んでしまっているのが日本の現状です。

メンタル不調の経験者に気軽に相談できる場所をつくる

――西村さんも過去に3回のメンタルダウンを経験したそうですが、それがmentallyの起ち上げにつながっているのでしょうか?

そうですね。私自身がメンタルダウンを経験しなかったら、この領域での起業はしていなかったでしょう。私が復帰できたのは、たまたま同じ病気の経験者に話を聞いてもらえたからです。私と同じ双極性障害で、起業を経験したことのある人からアドバイスをもらうことで、精神科に行きたくないというブロックが外れました。

私は運よく同じ病気の経験者と出会うことができましたが、世の多くの人は身のまわりに同じような精神疾患の経験者がほとんどいません。そんな状況を変えようと、オンラインで経験者(メンター)に相談できる場としてmentallyをつくりました。気軽に一歩が踏み出せる場所があれば日本のメンタルヘルスシーンは大きく変わると思い、創業に至りました。

――mentallyが他の競合サービスと比べ、差別化できている点を教えてください。

専門のカウンセリングを受けるには、保険適用外の場合、安いサービスでも45~60分で5,000円~10,000円の料金が発生します。メンタルに不調をきたしてオンラインでカウンセリングを受けようと思っても、その料金で諦めてしまう人が多くいます。専門のカウンセラーはそれが本業なので、価格を無闇に下げることは難しい。ではどうすればよいのかと考えたときに思い浮かんだのが、カウンセラーではなく過去になんらかのメンタル不調を乗り越えた経験者に話を聞いてもらうということです。mentallyのメンターは専門職ではなく、いわば副業的な形で参加いただいているので、メンターを指名しての相談は初回15分500円という価格を実現できました。メンターを指定しない全メンターへの相談であれば無料です。

――精神疾患の経験者に話を聞いてもらうことは、どの程度の効果があるのですか?

メンタル不調を改善するときに大事なのは、一人で抱え込まないことです。まずは誰かに話すこと。自分の話を聞いてもらうだけでも、すごく改善効果があります。メンタル不調の話は内容が内容だけに、誰にでも話せるものではありません。同じ病気の経験者だからこそ共感的な傾聴ができ、さらに経験談を提供してもらうことで病気を克服するためのノウハウも得られます。

――主な利用者の属性を教えてください。

β版では、20代~30代のビジネスパーソンに多くご利用いただいています。オンラインで他者に相談することへの抵抗感が薄い点がこの世代の特徴であり、だからこそ利用者が多いのだと思います。

――mentallyには何名のメンターがいるのでしょうか?

現在は約70名のメンターにご協力いただいています。年齢は20代~50代で、職業もメーカー、金融、IT、不動産とそれぞれです。うつ病、双極性障害、ADHD(注意欠如・多動症)、適応障害、依存症といった疾患の経験者がいるので、あらゆる悩みに答えることができます。

DXがメンタルヘルス領域にできること

――西村さんが経験した双極性障害について教えてください。

双極性障害はプラスのときとマイナスのときの振れ幅が大きく、日常で突然ハイな気分になったかと思えば、一気にうつ状態になってしまう病気です。純粋なうつとはメカニズムが違うので、治療法も異なります。この病気の難しさはハイになればなるほど、落ち込み方も大きいことです。なので、いかに気分を上げないかが大事です。気分が上がっているときは調子がよい、やる気があるなどと錯覚してしまうので、特に病院に行こうとも思いません。

――これまで躁うつ病と呼ばれていた症状ですよね。

そうですね。以前は躁うつ病と呼ばれていました。私はこの病気を3回繰り返したことで、ようやく躁状態のサインに気づけるようになりました。どんなに調子がよいときでも、22時を過ぎたら強制的に仕事を切り上げ、睡眠時間を確保します。躁状態になる原因を潰していくことで、ここ3年はウェルビーイングな状態をキープできています。初回は半年間、部屋から出られない状態が続きましたが、2回目は3ヵ月、3回目は1ヵ月半で回復することができました。

動けないときは外出どころか、寝室からも出られません。出るのはトイレに行くときだけ。外出して人に会うことなんて、とてもできません。メンタルがぼろぼろなので、見た目もぼろぼろです。ずっとベッドで横になっているので筋肉も衰え、病院に行くだけでも疲れていました。

――パターンを知れば対策は立てられるんですね。決して精神論でどうにかなるわけではなく。

そうですね。ロジックで予防できると思います。ちなみに双極性障害の患者数は起業家やフリーランスで働いている人の割合が多く、会社員よりも10倍以上多いというデータがあります。

――DXによって、日本のメンタルヘルスはどう変わると予想しますか?

例えば、何かメンタルヘルスについて調べたい場合、欲しい情報をインプットしたら最適なアウトプットを返してくれるAIカウンセラーのようなシステムがあったら便利ですよね。これは機械で十分できることです。mentallyはメンタルヘルスに関するポータルサイトも運営していますが、将来的にはアクセスするとチャットボットが起動し、問診結果に応じて最適な記事をお届けできる仕組みにするつもりです。

一方、メンタルの不調に関する辛い話を誰かに聞いて欲しい場合は、生身の人間のほうがよいと思います。自分の話を親身に受け止めて共感してくれる。仲間がいるという実感をデジタルに置き換えるのは非常に難しいです。そのつながりをオンラインで結びつけるのがmentallyのアプローチです。

誰もがメンタル不調を相談できる社会をつくる

――日本のメンタルヘルス環境の将来についてどう見ていますか?

今後5年間がターニングポイントでしょう。5年前と今を比較して、メンタルヘルスを取り巻く社会の空気が変わったのを感じます。mentallyのメンターは実名、顔出しが基本ですが、これは今までの常識からするとありえないことなんです。これまでは、現在進行形でメンタル不調を公にすることへの抵抗感はもちろん、うつ病経験者という過去ですら一切言わないほうがよい空気感がありました。

転換点は大坂なおみさんや深田恭子さんなどの著名人が、うつ病や適応障害であると告白したことでしょう。批判もありましたが、8割以上は好意的で温かい反応だったと感じています。このとき、メンタルについての不調を公言してもよいという空気感に変わったことを肌で感じました。私自身も2018年のインタビューで双極性障害から立ち直った経験を告白したところ、非常に反応が大きく、有名な上場企業の代表や社会的な成功を収めた人を含め、「実は自分もそうだったんだ」と多くの告白をいただきました。一人が開示すると連鎖が起こり、多くの人が一歩を踏み出せるようになる。mentallyもその起爆剤になれると信じています。

そして会社と個人の関係が変わったことも大きいですね。日本はよくも悪くも昭和的な働き方で高度経済成長を成し遂げた原体験があります。バブルが崩壊して経済成長が終わっても、その成功体験が強すぎて昭和的な働き方をずっと引きずってしまっていました。これが2010年代までの出来事です。成長を実現していた時代は個人が会社のために滅私奉公、とにかく尽くして副業禁止、長時間労働、単身赴任当たり前でした。その代わり大きな見返りがあったのが昭和の時代です。

しかし、成長が止まった時代においても、その働き方は変わらなかった。見返りがなければそれは単なる搾取です。その関係は近年になってようやく見直されつつあり、残業削減、長時間労働是正、副業の解禁などが徐々にですが進んでいます。従業員が心身ともに健康で働ける支援を会社が行い、従業員体験を高める。ストレスチェックの義務化も政府が推進しており、ここ5~10年で会社と個人の関係性が是正されてきています。

――では最後に、今後の展望を教えてください。

メンタルの不調を抱えたとき、他人に相談するのはハードルが高いという現状をmentallyで変えていきます。専門家でなくても、まずは手軽にメンターに相談できる場をつくり、メンタルの不調を改善した人を増やしていきます。それが目下のゴールです。長期的には法人向けのサービスも来年以降に提供を開始する予定です。誰にも相談できず辛い疾患を抱えている人を一人でも減らす。メンタルの不調を隠すのではなくてオープンにできる文化になれば、誰もが優しくなれると考えています。
西村 創一朗
株式会社Mentally 代表取締役CEO

1988年神奈川県生まれ。新卒でリクルートキャリアを経て、本業の傍ら2015年に株式会社HARESを創業。2017年1月に独立し、複業研究家として企業向けコンサルティングや、経産省「人材力研究会」の委員を務めるほか、『複業の教科書』を出版。独立後、3年間で3度メンタルダウンを経験し乗り越えた原体験を元に2021年10月にメンタルヘルステック領域のスタートアップとして株式会社Mentallyを創業。

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