プラットフォーマー研究の記事一覧

【トラベルテック4選】コロナ禍で激変する観光・旅行業界のDX最新事情

【トラベルテック4選】コロナ禍で激変する観光・旅行業界のDX最新事情

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事のなかから、編集部独自の観点で「まず読んでほしい!」記事を厳選する特集企画。今回は、ゴールデンウィークを前に、観光・旅行にまつわる記事を四つご紹介します。 コロナ禍で大打撃を受けた観光・旅行業界に、回復の兆しがみえつつあるようです。先日発表されたJTBの旅行動向アンケートによると、今年のゴールデンウィークに一泊以上の国内旅行を行う人は前年比68.4%増の1,600万人(コロナ禍前の2019年は約2,401万人で、7割弱に回復見込み)と予測されています。そんな観光・旅行業界では、コロナ禍で社会が大きく変化したことを受け、デジタルシフトが加速しています。コロナ禍に生まれた、観光・旅行業界の変化とデジタルシフトの事例をお届けします。

DX戦略

BTSや乃木坂46も! SHOWROOMが提供する縦型動画アプリ「smash.」人気の秘訣

BTSや乃木坂46も! SHOWROOMが提供する縦型動画アプリ「smash.」人気の秘訣

「手のひらが特等席。」をコンセプトに、スマホの縦画面に特化した動画コンテンツを配信するバーティカルシアターアプリの「smash.」。2020年10月にスタートした新興サービスながら、今ではBTSをはじめとする韓流グループ、AKB48や乃木坂46などの有名アーティストが出演する多数のコンテンツを擁しています。SHOWROOM株式会社の執行役員にして、smash.事業責任者を務める嵐 亮太氏が考えるsmash.の独自性とは? これからの時代の動画コンテンツのあり方とは? ファンとアーティストの距離感はどう変わるのか? 気になる疑問を投げかけてみました。

【話題のサービス5選】「メタバース」「デザイン」「家計簿プリカ」、すぐに体験できるtoCサービス

【話題のサービス5選】「メタバース」「デザイン」「家計簿プリカ」、すぐに体験できるtoCサービス

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事のなかから、編集部独自の観点で「まず読んでほしい!」記事を厳選する特集企画。今回は、注目のメタバースや、デザインプラットフォーム、家計簿プリカなど、今日からでも始められるコンシューマー向けサービスを取り上げた記事を五つご紹介します。 サービス開発の背景とは? また、市場をどのように捉え、今後どのようにサービスを展開していくのか? ユーザーに選ばれるプロダクトがいかにして生み出されたのか、その秘密をお届けします。 また、今回ご紹介するのは、記事を読んだあと、すぐにサービスを体験できる好事例。実際に体験することは、自社のデジタルシフト推進の一助になるかもしれません。新年度から「何か始めてみようかな」と思っている方も必読です。

コロナ禍で地方シェア拡大。置くだけ健康社食「OFFICE DE YASAI」のDX戦略

コロナ禍で地方シェア拡大。置くだけ健康社食「OFFICE DE YASAI」のDX戦略

オフィスに専用の冷蔵庫を設置するだけで、毎日新鮮な野菜やフルーツ、惣菜が食べられる「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」。商品管理や集金管理はすべて配送スタッフにお任せできるので余計な手間もかからず、コロナ禍の影響や健康志向の高まりもあって、大都市から地方まで導入する企業が増加中です。企業の福利厚生としてのサービスであるため、従業員は100円から商品を購入できる手軽さも魅力。DXを推進することで従業員の健康管理やフードロスの削減、地場経済の振興を目指す、株式会社KOMPEITO代表取締役CEOの渡邉 瞬氏の展望に迫ります。

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

8万以上タイトルの人気マンガやノベルを取り扱い、累計ダウンロード数は3,000万を超える電子マンガ・ノベルサービスの「ピッコマ」。サービス開始は2016年4月という後発ながら、23時間待てば一話を無料で読める「待てば¥0」サービスを他社に先駆けて導入するなど、新しい試みを積極的に取り入れ業界トップに君臨しています。短期間でピッコマが躍進を遂げた理由から、従来のマンガに代わる新しい表現形式である「SMARTOON」の魅力、今後のグローバル展開について、株式会社カカオピッコマ常務執行役員の熊澤 森郎氏にお話を伺いました。

100年変わらない日本のモノづくり産業をDXで変革。町工場を支えるスタートアップ、キャディ

100年変わらない日本のモノづくり産業をDXで変革。町工場を支えるスタートアップ、キャディ

長らく日本の経済成長を支え、いまも日本のGDPの2割を占める製造業。120兆円をも占める部品調達の現場では、100年以上も目立ったイノベーションが起きていないという現実がありました。紙中心のやり取り、適正価格・適正発注に疑問符のつく調達の現場、相互依存にある受発注の関係。変わることなく続いてきた部品調達の製造現場にいま、DXによる変革の風が吹いています。 その中心にいるのは、「モノづくり産業のポテンシャルを解放する」をミッションに、2017年に創業したキャディ株式会社。今回は、同社社長室長である芳賀 亮太氏に製造業が抱える課題とキャディが起こした変革、今後の展開、そして目指す未来について語っていただきました。

販売開始2ヶ月で、売上40億円に迫る。ホテルでも別荘でも、自宅でもある「NOT A HOTEL」とは何か?

販売開始2ヶ月で、売上40億円に迫る。ホテルでも別荘でも、自宅でもある「NOT A HOTEL」とは何か?

住宅としても別荘としても使える上に、ホテルとしての貸し出しも可能。そんな新しい暮らしのスタイルを提供する気鋭のスタートアップが「NOT A HOTEL」です。2021年9月に販売を開始した宮崎県青島の「NOT A HOTEL AOSHIMA」と栃木県那須の「NOT A HOTEL NASU」は、約2ヶ月で40億円を売り上げ、話題を呼びました。コロナ禍でリモートワークが進み、どこに住んでいても仕事ができるようになりつつある現在。われわれの居住スタイルはどのように変化していくのか。不動産業界の当たり前を覆す、NOT A HOTEL代表取締役の濵渦 伸次氏の展望を伺いました。

メタバース覇権を握る、最有力候補!? フォートナイトを運営する「Epic Games」 〜海外ユニコーンウォッチ #6〜

メタバース覇権を握る、最有力候補!? フォートナイトを運営する「Epic Games」 〜海外ユニコーンウォッチ #6〜

「ユニコーン企業」――企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は人気オンラインゲーム「フォートナイト」を運営する「Epic Games(エピック ゲームズ)」を紹介する。

コロナ禍で需要拡大。受診難民をつくらない! 医療が抱える社会課題をDXで解決する時間外救急窓口「ファストドクター」

コロナ禍で需要拡大。受診難民をつくらない! 医療が抱える社会課題をDXで解決する時間外救急窓口「ファストドクター」

2021年7月頃から広がりを見せ始めた、新型コロナウイルス感染拡大の第5波。入院が必要とされる患者でも受け入れ先が見つからず、首都圏を中心に多くの患者が自宅で入院待機となっていた状況はまだ記憶に新しいのではないでしょうか。この時期に多くの自治体と連携し、自宅療養者のサポートを行っていたのが、時間外救急の総合プラットフォームである「ファストドクター」です。 今回は、ファストドクター株式会社 代表取締役 水野 敬志氏に、2016年の創業から5年、日本最大の時間外救急プラットフォームへと成長を遂げた同社のなりたちとビジネスモデル、さらにはコロナ禍で見えてきた、来るべき超高齢化社会に向けたファストドクターのありかたまで、存分に語っていただきました。

「脱炭素」に大変革を起こす、新興スタートアップ「ゼロボード」の挑戦

「脱炭素」に大変革を起こす、新興スタートアップ「ゼロボード」の挑戦

2015年にパリで開催されたCOP21(第21回気候変動枠組条約締約国会議)以降、急激に高まる脱炭素に向けた流れ。COP21で採択されたパリ協定では、「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする」という目標が掲げられました。 株式会社ゼロボードが提供するクラウドサービスの「zeroboard」は、専門的な知識がなくてもCO2排出量の算定と可視化ができることで市場から注目を集めています。「今や、脱炭素は企業価値を向上させるための取り組みです」と語るのは同社代表取締役を務める渡慶次 道隆氏。世界でも未だ競合が少ない、CO2排出量を可視化するサービスを普及させる目的についてお話を伺いました。

評価額4.5兆円の最強ユニコーン企業Canvaが目指す、デザインの民主化

評価額4.5兆円の最強ユニコーン企業Canvaが目指す、デザインの民主化

Webサイトやポスターの制作から、プレゼン資料やSNS投稿画像の作成まで、私たちの身の周りはさまざまなクリエイティブであふれるようになりました。デザインはもはや、クリエイターの域に留まらず、あらゆる人にとってごく日常的なものになりつつあります。 こうした世界の実現を加速させている企業が、オーストラリア発のスタートアップ「Canva(キャンバ)」。この企業がいま、 “世界でもっとも評価される未上場企業” “世界最速で成長を遂げる企業”との称号のもと、方々から熱視線を受けています。 同社は2013年の創業以来、ブラウザベースのデザインプラットフォームを運営。デバイスを選ばない簡便性、直感的な操作性、そして豊富なテンプレート数を呼び水にユーザー数を伸ばし続け、いまや月間7,500万人(2021年4月現在)のアクティブユーザーを有するまでに。なお、日本では2017年よりサービスをスタートしています。

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