プラットフォーマー研究の記事一覧

デジタル時代に銀行はどう生き残るのか【みんなの銀行 横田氏×GMOあおぞらネット銀行  金子氏】

デジタル時代に銀行はどう生き残るのか【みんなの銀行 横田氏×GMOあおぞらネット銀行 金子氏】

金融再編、異業種からの金融業参入、DX加速――。銀行を取り巻く環境は、目まぐるしさを増すばかりです。この変化の激しさは、おおよそ150年前、日本に銀行が生まれて以来の大きなうねりとも言えるでしょう。金融業界にもグローバルの視点が欠かせなくなったいま、日本の銀行がさらなる飛躍と進化を遂げていくためには、どのような心構えで臨む必要があるのでしょうか。 今回、ふくおかフィナンシャルグループ傘下であり、日本初のデジタルバンクとして2021年5月にサービスをスタートした、株式会社みんなの銀行 取締役頭取である横田 浩二氏と、「No.1テクノロジーバンク」を標ぼうし、既存銀行にはない革新的なサービスを矢継ぎ早に生み出し続けている、GMOあおぞらネット銀行株式会社 代表取締役会長 金子 岳人氏の対談が実現。長い歴史とドメスティックな環境で閉ざされてきた日本の銀行に風穴を開けようとするお二人に、未来型の銀行について語っていただきました。

Makuake、メルカリ、Sansan。三つの事例から考える、ゲーム・チェンジャーのデジタルシフト戦略。早稲田大学ビジネススクール 内田和成教授×立教大学ビジネススクール 田中道昭教授 後編

Makuake、メルカリ、Sansan。三つの事例から考える、ゲーム・チェンジャーのデジタルシフト戦略。早稲田大学ビジネススクール 内田和成教授×立教大学ビジネススクール 田中道昭教授 後編

デジタルシフト時代の今、業界構造を大きく変革しながらゲーム・チェンジを図る企業および事例は多くあり、業界内のことだけを考えていては、企業は生き残っていけません。近年、多く見られる異業種からの競争戦略を、2009年刊行の『異業種競争戦略』および2015年刊行の著書『ゲーム・チェンジャーの競争戦略』でかねてより紹介・分析してきたのが、早稲田大学ビジネススクール教授であり、かつてはボストンコンサルティンググループの日本代表も務めていらした内田和成氏。今回は、「ゲーム・チェンジャーのデジタルシフト戦略」と題し、2021年現在のビジネス動向を加味しながら、デジタルシフト時代に求められるゲーム・チェンジャーのあり方を、立教大学ビジネススクール 田中道昭教授とともに読み解いていただきます。

DX戦略

【注目テーマ5選】今さら聞けない「メタバース」「NFT」「カーボンニュートラル」最新事情

【注目テーマ5選】今さら聞けない「メタバース」「NFT」「カーボンニュートラル」最新事情

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事の中から、編集部独自の観点で「まず読んでほしい!」記事を厳選する特集企画。今回は、デジタルシフトに纏わる注目テーマ別に、新たなビジネスを最前線で仕掛けている「スタートアップ」に関する記事を五つご紹介します。メタバースやNFT(非代替性トークン)、空飛ぶクルマ、カーボンニュートラル、キャッシュレスといった分野の実態はどうなっているのか? そして、どんな視点で市場を捉え、新しいビジネスが展開されているのか? スタートアップが見据える未来をお届けします。

マイクロソフトからの買収固辞、新規株式公開も!? コミュニケーションツール「Discord」とは何か 〜海外ユニコーンウォッチ #5〜

マイクロソフトからの買収固辞、新規株式公開も!? コミュニケーションツール「Discord」とは何か 〜海外ユニコーンウォッチ #5〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回はコミュニケーションツール「Discord(ディスコード)」を紹介する。

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2~3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。

【実態調査】首都圏では約5人に1人が「脱現金層」。コロナ禍で加速

【実態調査】首都圏では約5人に1人が「脱現金層」。コロナ禍で加速

海外に比べると遅れていると言われてきた日本のキャッシュレス決済。しかし新型コロナウイルスの感染防止を目的とした接触機会の減少を背景に、キャッシュレス決済利用者は増加してきているように感じます。さらに従来から利用されてきたクレジットカードに加え、スマートフォンにアプリをダウンロードして使うQRコード決済など、一言で「キャッシュレス決済」といってもその種類は多様化してきています。 果たしてキャッシュレス決済は、どんな層に最も浸透していて、よく使われているサービスは何なのか。年齢や地域によって、利用状況に違いはあるのかどうか。デジタルシフトタイムズでは、全国408名を対象に、インターネットアンケート調査を行いました。今回はその結果を元に、日本のキャッシュレス事情の実態に迫ります。

デザインの最初から最後まで全てを支援するデカコーン企業「Figma」〜海外ユニコーンウォッチ #4〜

デザインの最初から最後まで全てを支援するデカコーン企業「Figma」〜海外ユニコーンウォッチ #4〜

「ユニコーン企業」企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回はデザインプラットフォームの「Figma(フィグマ)」を紹介する。

「空飛ぶクルマ」、2025年大阪万博で実現へ。社会実装までの道のりに迫る

「空飛ぶクルマ」、2025年大阪万博で実現へ。社会実装までの道のりに迫る

SFのなかの乗り物とされてきた「空飛ぶクルマ」の実用化が、いよいよ現実味を帯びてきました。日本でも2023年には事業化開始という目標が設定され、2025年には大阪・関西万博での実用化が検討されています。海外のメーカーも研究開発にしのぎを削っており、先日本田技研工業株式会社が参入を発表しました。そんななか、「空飛ぶクルマ」そのものではなく、「空飛ぶクルマ」時代の社会インフラの構築に取り組むのがエアモビリティ株式会社です。国が主導する「空の移動革命に向けた官民協議会」の構成員にも選ばれている同社の浅井 尚CEOに、実用化までに残された課題や、国内メーカーの現状、「空飛ぶクルマ」がもたらす社会の変化についてお話を伺いました。

【中国デジタル企業最前線】中国デジタル巨人に学ぶ、事業変革のススメ後編 -アリババ・テンセント-

【中国デジタル企業最前線】中国デジタル巨人に学ぶ、事業変革のススメ後編 -アリババ・テンセント-

コロナ禍以降、日本企業のデジタライゼーションは大きく進みました。ところがDXの本質でもある、事業変革の成功事例はまだまだほとんど見当たらないのが実情です。そんな日本企業を尻目に、大胆なデジタルシフトを進めているのが中国企業。中国版GAFAと言われている「BAT」や「TMD」※をはじめとし、すでに大きな成功を収めた企業も、その地位に甘んずることなく、常に新たな戦略を仕掛けています。そんな中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、バイトダンス、バイドゥ、アリババ、テンセントの取り組みを前後編でご紹介します。 ※BAT:B=Baidu、A=Alibaba、T=Tencent  TMD:T=Toutiao(Bytedance)、M=Meituan、D=DiDi

中国最前線

個の時代に「信頼」が結びつける、仕事との新たな出会い「キャリアSNS『YOUTRUST』×コラボレーションSNS『Spready』対談(後編)」

個の時代に「信頼」が結びつける、仕事との新たな出会い「キャリアSNS『YOUTRUST』×コラボレーションSNS『Spready』対談(後編)」

SNSの普及は人と人との関係性を一変させただけではなく、人と企業の関係性にも大きな変化を及ぼしつつあります。国内でそうした流れを牽引してきたのが、キャリアSNS「YOUTRUST」とコラボレーションSNS「Spready」です。今回、それぞれのサービスを提供する岩崎 由夏氏(株式会社YOUTRUST 代表取締役CEO)と佐古 雅亮氏(Spready株式会社 代表取締役)による、異例のトップ対談が実現。後編では、コロナ禍における環境の変化、キャズムを乗り越えるための次なる打ち手、さらには採用マーケットの未来からプラットフォーマーの倫理観まで、幅広い射程でお話を伺いました。

HR領域出身起業家の共通項は、脱・採用サービス!?「キャリアSNS『YOUTRUST』×コラボレーションSNS『Spready』対談(前編)」

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SNSの普及は人と人との関係性を一変させただけではなく、人と企業の関係性にも大きな変化を及ぼしつつあります。国内でそうした流れを牽引してきたのが、キャリアSNS「YOUTRUST」とコラボレーションSNS「Spready」です。今回、それぞれのサービスを提供する岩崎 由夏氏(株式会社YOUTRUST 代表取締役CEO)と佐古 雅亮氏(Spready株式会社 代表取締役)による、異例のトップ対談が実現。前編では、お二人が起業を志した背景から、それぞれのサービスの違いと共通点、事業戦略の組み立て方に迫ります。

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「ユニコーン企業」――企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は人気オンラインゲーム「フォートナイト」を運営する「Epic Games(エピック ゲームズ)」を紹介する。

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中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに、前後編の2回にわたって迫ります。前編は、自動車大国・日本さえも脅かす存在になるほど進んでいる中国EV市場の実情をお届けします。

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「ブロックチェーン技術(※1)を中核とした非中央集権的なインターネット」として定義されるWeb3(3.0)。2021年以降、急速に注目を集めるようになったフレーズですが、全貌を理解している人は多くない、曖昧な概念であることも事実です。今回お話を伺ったのは、3月に上梓した『メタバースとWeb3』がベストセラーになり今やWeb3のエバンジェリストとして知られる、株式会社Thirdverse、株式会社フィナンシェ代表取締役CEO/Founderの國光 宏尚氏。「Web3時代に勝ち残る企業」をテーマに、 デジタルホールディングスのグループCIO(最高投資責任者)を務める石原 靖士氏がお話を伺いました。 ※1 ブロックチェーン 取引履歴(ブロック)を暗号技術によって1本の鎖のようにつないで記録することによって、データの破壊や改ざんを極めて難しくしたデジタルテクノロジーのこと。

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8万以上タイトルの人気マンガやノベルを取り扱い、累計ダウンロード数は3,000万を超える電子マンガ・ノベルサービスの「ピッコマ」。サービス開始は2016年4月という後発ながら、23時間待てば一話を無料で読める「待てば¥0」サービスを他社に先駆けて導入するなど、新しい試みを積極的に取り入れ業界トップに君臨しています。短期間でピッコマが躍進を遂げた理由から、従来のマンガに代わる新しい表現形式である「SMARTOON」の魅力、今後のグローバル展開について、株式会社カカオピッコマ常務執行役員の熊澤 森郎氏にお話を伺いました。

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生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。