多くの企業が目標の一つとして掲げ、憧れ、夢を見る言葉、「上場」。これを達成した企業は資金調達の規模が大きくなり、さらなる挑戦ができるとともに、社会的に認められたという箔が付く。何百万社とある日本企業のなかで、上場企業は約3,800社。非常に狭き門を突破した、選ばれし企業たちだ。 本記事では、デジタルシフトを実現しながら新規上場を果たした企業に焦点を当てていく。今回は、月面開発を目指す「株式会社ispace」を取り上げる。同社は、2023年4月12日に東証グロース市場に上場した。初値は1,000円で公開価格の254円を上回った。
あらゆる業界でサービス形態の一つとして導入が進んでいるサブスクリプションサービス。化粧品の製造販売やエステ事業などを幅広く行う美容業界の老舗、株式会社ポーラでも、エステのサブスクサービスがスタートしています。ポーラがサブスクサービスをローンチするにあたって導入したのが、オプトインキュベートが提供するクラウド型開発プラットフォーム「Pocone（ポコン）」。ローコードで新規事業のシステム開発をスピーディに実現し、短期間でのPoC（概念実証）を可能にする、サブスク型、マッチング・シェアリング型の新規事業開発をサポートするSaaSです。 今回は、株式会社ポーラビジネスモデル開発室の伊藤 優駿氏、西口 宏二氏、伊東 由佳氏、今野 友貴氏に、エステのサブスクサービス立ち上げの経緯や、その際にPoconeを導入した理由についてお話を伺いました。
Web3を理解するキーワードの一つである「DAO（Decentralized Autonomous Organization、分散型自律組織）」。管理者が存在しない非中央集権型の新しいコミュニティであり、昨年にはデジタル庁も独自のDAOを立ち上げてニュースになりました。今回はDAOの仕組みを応用して、寺院と伝統職人の継続的なサポートを行う「寺DAO」を共同運営するフレームダブルオーの代表取締役社長 原 麻由美氏と同社CTOのaggre氏に、DAOと従来のコミュニティの違いについてお話を伺いました。
「Web3（Web3.0）」とは、ブロックチェーン技術を活用した新しいインターネットを指す概念だ。管理者を必要としないことから「分散型インターネット」とも言われている。中央集権型の「Web2.0」とは大きく異なり、インターネットに革命をもたらすと期待され、近年、注目を浴びている。この連載では、そんなWeb3に関連するサービスを紹介していく。今回は、多目的コミュニケーションツール「Status」を取り上げる。
コロナ禍をきっかけにリモートワークが広く普及しましたが、パンデミックの終焉に伴い、オフィスワークへの復帰（Return to Office＝RTO）を試みる企業が増えています。GAFAM（※1）らテック大手各社の対応はハイブリッドワークも含め企業ごとに分かれていますが、社員たちがオフィス復帰に反発する事例も出ています。その要因は、オフィス復帰を進める経営層と、リモートを求める社員間での「生産性」の認識のギャップにあるようです。 では、GAFAMなどの経営層はなぜオフィス復帰を促進しているのでしょうか。今回は、シンガポール在住ライターで、グローバル企業の動向に詳しいLivit Singapore CTOの細谷 元氏に、GAFAMを中心とするテック大手の働き方の動向とその理由を解説していただきました。
「Web3（Web3.0）」という言葉が急速に広がり、ブロックチェーンやNFTなど、関連する技術を活用した事例も増えています。しかし、実際に自分の業務にWeb3を取り入れる方法が分かる人は多くないかもしれません。今回は、マーケティング領域でWeb3を活用する第一歩として「Web2.5のマーケティング」を提案するオンラインセミナーをレポートします。
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回はさまざまなキャラクターと会話ができる生成AIサービス「Character.AI（キャラクターエーアイ）」を取り上げる。
日本国内において精神疾患を有し、通院などをしている患者数は年々増加しています。しかし、医師にとっての費用対効果の低さから適切な治療が進んでいない現状があることも事実です。それらの状況を打破する可能性があると考えられているのが、スマートフォンのアプリなどを利用して行う「デジタル治療」です。海外ではすでに多くのアプリが治療用として国の認可を受けていますが、日本ではデジタル治療として認可を受けているアプリは未だ三つしかありません。 現在、日本でこの領域に取り組んでいるのが、AIキャラクターと会話することで感情を記録し、メンタルヘルスをサポートするアプリ「emol（エモル）」を運営するemol株式会社です。同社は「物事の受け取り方や考え方の歪みを改善し、柔軟な捉え方に基づいて行動する」という認知行動療法に着目し、その療法を取り入れた精神疾患治療用アプリを開発中。今回は、同社でCEOを務める千頭 沙織氏にemolの開発経緯や、精神疾患のデジタル治療市場の動向、今後の展望についてお話を伺いました。
多くの企業が目標の一つとして掲げ、憧れ、夢を見る言葉、「上場」。これを達成した企業は資金調達の規模が大きくなり、さらなる挑戦ができるとともに、社会的に認められたという箔が付く。何百万社とある日本企業のなかで、上場企業は約3,800社。非常に狭き門を突破した、選ばれし企業たちだ。 本記事では、デジタルシフトを実現しながら新規上場を果たした企業に焦点を当てていく。今回は、VTuber事業を手がける「カバー株式会社」を取り上げる。同社は、2023年3月27日に東証グロース市場に上場した。初値は1,750円で公開価格の750円を上回った。
多くの企業が目標の一つとして掲げ、憧れ、夢を見る言葉、「上場」。これを達成した企業は資金調達の規模が大きくなり、さらなる挑戦ができるとともに、社会的に認められたという箔が付く。何百万社とある日本企業のなかで、上場企業は約3,800社。非常に狭き門を突破した、選ばれし企業たちだ。 本記事では、デジタルシフトを実現しながら新規上場を果たした企業に焦点を当てていく。今回は、シニア女性をターゲットとした事業を手がける「株式会社ハルメクホールディングス」を取り上げる。同社は、2023年3月23日に東証グロース市場に上場した。初値は1,981円で公開価格の1,720円を上回った。
2023年1月に開催された、世界最大級といわれるテクノロジーの見本市「CES 2023」でソニー・ホンダモビリティが発表した新ブランドの「AFEELA（アフィーラ）」。会場ではセダン型のプロトタイプのモデルが展示され、大きな話題を呼びました。洗練されたミニマルデザインの車体前面に外部とのコミュニケーションが取れる「メディアバー」を搭載した姿は、まさに未来そのもの。「高付加価値EV」をコンセプトにした AFEELAとは、どのようなEVなのでしょうか。「移動空間を感動空間に進化させる」と語る、代表取締役会長兼CEOの水野 泰秀氏を直撃しました。
スマートフォンのスクロールを活かした縦読み、フルカラー、1話ごとの購入が可能な“話売り”など、これまでの漫画の概念を覆すスタイルで支持を得ているWebtoon（ウェブトゥーン）。韓国で生まれたこのWebtoonは、2022年から2028年の間に36.7%以上もの成長率で市場が拡大するとの予想もあり、日本においても今後市場が成長していくとみられています。 しかし、急激な市場拡大に伴い、「原作が不足する」という新たな課題も生まれています。この課題解決への寄与が期待されるのは、主にZ世代から支持を受ける小説投稿プラットフォーム「テラーノベル」。現在テラーノベルは、アプリのダウンロード数が600万件を超え、作品数は600万点（2023年4月時点）に達しています。今回は、テラーノベルを運営する株式会社テラーノベルの代表取締役を務める蜂谷 宣人氏に、Webtoon市場が拡大している要因や、原作となり得るWeb小説が若者から支持される理由、同社の今後の展望についてお話を伺いました。
「Web3（Web3.0）」とは、ブロックチェーン技術を活用した新しいインターネットを指す概念だ。管理者を必要としないことから「分散型インターネット」とも言われている。中央集権型の「Web2.0」とは大きく異なり、インターネットに革命をもたらすと期待され、近年、注目を浴びている。この連載では、そんなWeb3に関連するサービスを紹介していく。今回は、暗号資産を管理するウォレット「MetaMask」を取り上げる。
「Web3（Web3.0）」とは、ブロックチェーン技術を活用した新しいインターネットを指す概念だ。管理者を必要としないことから「分散型インターネット」とも言われている。中央集権型の「Web2.0」とは大きく異なり、インターネットに革命をもたらすと期待され、近年、注目を浴びている。この連載では、そんなWeb3に関連するサービスを紹介していく。今回は、Web3時代のウェブブラウザともいわれる「Brave（ブレイブ）」を取り上げる。
2023年4月に「給与デジタル払い」が解禁されるなど、キャッシュレス化が加速する昨今、日常生活において現金をほとんど使わなくなったという方も多いのではないでしょうか。そんな状況下において、子どもの「お小遣い」については、キャッシュレスにしてよいのか否かと頭を悩ませる子育て世代は少なくないはずです。 今回はそんな悩みを解消すべく、キャッシュレス決済で支出履歴をデータ管理できる家計簿プリカ「B/43（ビーヨンサン）」および親子の家計管理をキャッシュレス化できる「B/43ジュニアカード」を提供する、株式会社スマートバンクCEOの堀井 翔太氏、B/43ジュニアカードプロダクトマネジャーの國分 佑太氏と、デジタルシフトタイムズ編集部から中学校2年生と小学校4年生の子どもを持つ宮﨑、小学校3年生と1年生の子どもを持つ久井の編集部員二人との対談が実現。子どものお小遣いをキャッシュレス化するメリットや親目線の懸念点、今後のキャッシュレス市場の変化についてお話を伺いました。
知りたいことや聞きたいことをテキストで入力すると、あらゆることについて人間のような文章で回答してくれる対話型AI「ChatGPT」が日本を含め世界中で話題になっています。誰でも無料で利用できるため、「早速使った」という人も多いかもしれません。しかし、とりあえず使ってみたものの「実際に普段の仕事で活用するにはどうすればよいのか」「ChatGPTの普及で何が変わるのか」などの疑問を抱いた方もいるのではないでしょうか。そこで本記事では、国内最大7万人超のAI・データ人材プラットフォームを運営する株式会社SIGNATEが2023年3月7日に開催し、代表取締役社長CEOの齊藤 秀氏が登壇したウェビナー「ChatGPTのビジネスにおける活用法と限界」の内容をもとに、ChatGPTの最前線をレポートします。
多くの企業が目標の一つとして掲げ、憧れ、夢を見る言葉、「上場」。これを達成した企業は資金調達の規模が大きくなり、さらなる挑戦ができるとともに、社会的に認められたという箔が付く。何百万社とある日本企業のなかで、上場企業は約3,800社。非常に狭き門を突破した、選ばれし企業たちだ。 本記事では、デジタルシフトを実現しながら新規上場を果たした企業に焦点を当てていく。今回は、不動産DX事業を手がける「株式会社スマサポ」を取り上げる。同社は、2022年12月29日に東証グロース市場に上場した。初値は2,250円で公開価格の800円を上回った。
DXはもはや、企業にとって欠くことのできない重要な経営課題であり、多くの企業がDXの必要性を実感しています。しかしながら、DX推進がうまくいっている企業は一握りに過ぎません。これまで、100社を超える日本企業のデジタルシフトを支援してきたデジタルシフト社の取締役CTOの山口 友弘氏とDX開発事業統括責任者である野呂 健太氏とは、コロナ禍を経てDXがバズワードとなっている状況下において、「企業間の『DX格差』は拡大している」と語ります。 DX格差が生じる理由はどこにあるのでしょうか？ そして、その差を埋めるための一手とは――。DXの最前線を走るプロフェッショナルが、全4回にわたってお届けする連載対談企画。第3回は、同社に舞い込む依頼案件やDXの市況をもとに、DXがうまくいかない三つの事例を紹介。それらの企業が抱える闇を徹底解剖するとともに、光明を見つけるためのヒントを二人が探します。
現在、結婚に至るカップルの2割がマッチングアプリで出会っているという調査結果があるほど、マッチングアプリは私たちの生活に浸透し始めています。そんななか、2022年の11月に恋活・婚活マッチングアプリ「Pairs（ペアーズ）」を運営する株式会社エウレカと、三重県桑名市は「独身男女の出逢いの機会創出」などに向けた連携協定を締結し、少子化・未婚化の課題解決に共同で取り組むことを発表しました。具体的にエウレカと三重県桑名市はどのような取り組みをしていくのか。そしてデジタル時代に変化する恋愛の潮流とは？ 株式会社エウレカで、公共政策部 部長を務める長島 淳史氏と広報を担当する小野澤 翔氏のお二人にお話を伺いました。
少子高齢化の影響により2030年には約79万人のIT人材が不足すると試算されている日本。そのような背景で以前より行われてきたのが、開発拠点を海外に移す「オフショア開発」です。今回、日本とベトナムのリソースを融合させた新しい「オフショア開発」を行う、ハイブリッドテクノロジーズの代表取締役社長であるチャン・バン・ミン氏と、パーソルキャリアでCTO（Chief Technology Officer）を務める岡本 邦宏氏の特別対談が実現。経済発展著しいベトナムでのオフショア開発にはどのようなメリットがあるのか。お二人の対談を通じてその魅力を解き明かします。
プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に解説していただきました。
知りたいことや聞きたいことをテキストで入力すると、あらゆることについて人間のような文章で回答してくれる対話型AI「ChatGPT」が日本を含め世界中で話題になっています。誰でも無料で利用できるため、「早速使った」という人も多いかもしれません。しかし、とりあえず使ってみたものの「実際に普段の仕事で活用するにはどうすればよいのか」「ChatGPTの普及で何が変わるのか」などの疑問を抱いた方もいるのではないでしょうか。そこで本記事では、国内最大7万人超のAI・データ人材プラットフォームを運営する株式会社SIGNATEが2023年3月7日に開催し、代表取締役社長CEOの齊藤 秀氏が登壇したウェビナー「ChatGPTのビジネスにおける活用法と限界」の内容をもとに、ChatGPTの最前線をレポートします。
中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
「ユニコーン企業」――企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は人気オンラインゲーム「フォートナイト」を運営する「Epic Games（エピック ゲームズ）」を紹介する。
AIによりヒットソングの特徴をふまえたオリジナル楽曲を作成するサービス「FIMMIGRM（フィミグラム）」。AIによる作曲サービスが盛り上がりを見せつつある昨今、音楽プロデューサーとしてYUKIや中島美嘉、Aimerなどのアーティストを手がけてきた玉井健二氏が開発に携わっていることで、大きな話題を呼んでいます。 FIMMIGRMの利用方法は、大量に自動生成された曲から好みの曲をジャンルごとに選択するGENRES（ジャンル）、ワンクリックでAIが曲を生成する ONE-CLICK GENERATE（トラック生成）、ユーザーの自作曲をもとにAIが曲を生成するGENERATE（トラック生成）、AIが生成した曲にプロの編曲家が手を加えるPRO-ARRANGED（プロアレンジ）の4パターン。AIにより専門知識不要で誰もが作曲できるようになる未来が間近に迫った今、音楽業界はどのように変化するのか？ 株式会社TMIKと音楽クリエイター集団agehaspringsの代表を務める玉井健二氏にお話を伺いました。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
2022年7月に画像生成AI「Midjourney」がリリースされ、その後「Stable Diffusion」などのさまざまな画像生成AIが数多く登場するなど、大きな話題を呼びました。この数ヵ月の間、世界の人々のAIに対する捉え方は大きく変わったのではないでしょうか。 今後AIはどのような進化を遂げていくのか。今回は、国内外のAI事情に詳しい株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に、海外のレポートから読み解くAIの進化について解説していただきました。
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回はクリエイターを支援するプラットフォームサービスを提供する「Patreon（パトレオン）」を紹介する。
欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52％にも上りますが、日本では6％という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。 そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally（メンタリー）」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害（※）を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害：活動的な躁（そう）状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。
「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に解説していただきました。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。
Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。
