日本人のスマホアプリ傾向をまとめた「モバイルマーケット白書2019」が公開　所持数は平均99、使用数は38、高利用率は「ファイナンス」

モバイルマーケット白書は2019年1月〜12月にApp Apeで蓄積したアプリの利用データを集計・分析した。詳細はこちら。

この10年間で爆発的に普及・浸透したスマートフォンは、世代を問わず人々の生活を支えるインフラとしての役割を果たしている。

あらゆるサービスや体験がスマートフォンに置きかわりつつある今日、スマホアプリの利用動向データは、単に個別アプリの利用状況を示すだけでなく、人々の行動や思考、可処分時間の過ごし方を反映した「映し鏡」として活用の可能性が急速に高まっている。

さらに、アプリの利用動向のデータは、過去から現在の人々の姿を映し出すだけではなく、近い将来人々の生活を変える可能性がある新たなサービスや仕組みといったトレンドの予測にも活用ができるようになっている。

スマホアプリのデータを取り巻く状況が大きく変化する中、App Apeでは数十万単位のパネルユーザーから許諾を得た上で収集したスマートフォン（スマホ）アプリの利用データをあらゆるビジネスやサービスで生かすために、モバイルマーケット白書の発行に至ったという。

2019年12月のユーザーあたりの平均所持アプリ数は99.3個、利用アプリ数は37.5個で、所持アプリに対する利用率は37.7％となった。19年1月に比べ所持が13個、利用が9個増加した形だ。スマホのインフラ化の進展 やモバイル決済アプリの登場、スマホ画面の大型化などが要因として挙げられる。所持・利用ともに12月が数値が最も高く、スマホアプリ市場が引き続き拡大傾向にあることを示している。

2019年12月のカテゴリ別の一人当たり所持アプリ数で最も多かったカテゴリは「ツール」の20.2個。キャリア端末のプリインストールがカテゴリに多いことが作用していると推察される。一方、一人当たりの所持アプリ数に対し、アプリ利用率が最も高いカテゴリは「ファイナンス」となった。一人当たりの所持アプリ数は約1.8個と多くはないが、そのうち利用アプリ数が約1.4個、利用率が80.6%と高く、モバイル決済に代表されるフィンテックの波が一気に押し寄せたことが影響したもようだ。