デジタルシフトの記事一覧

10代・20代の「オンライン上のコミュニケーションに関する調査」の結果が公開 2割以上が「オンラインの方が自信を持てる」と回答

10代・20代の「オンライン上のコミュニケーションに関する調査」の結果が公開 2割以上が「オンラインの方が自信を持てる」と回答

株式会社テアトルアカデミーは、オンラインオーディション・レッスン「テアトルプラス オンラインアカデミー」の開講に伴い、全国の10代20代の男女500名を対象に「オンライン上のコミュニケーションに関する調査」を実施し、結果を発表した。

Today's PICK UP

フードトラックが医療機関で営業をスタート 「モビリティ×食」で医療現場をサポートへ

フードトラックが医療機関で営業をスタート 「モビリティ×食」で医療現場をサポートへ

株式会社Mellow (以下、メロウ)は、各地で相次ぐコロナウイルス感染者数増加に逼迫する医療現場の食のサポートを目的に、医療機関での「SHOP STOP」を本格展開、フードトラックによるランチや夜食を提供する。すでに3カ所の医療機関で営業をスタートしており、ワクチンができるまで予断を許さない状況が続き疲弊する医療現場と、緊急事態宣言が開けてからも相次ぐ自粛要請などで苦しむ飲食事業者、コロナとの闘いの長期化を余儀なくされる2つの業界を「モビリティ×食」の力で盛り立てるという。

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「オンライン映え」に関するWEBアンケート調査が公開 3人に1人が「オンライン映え」消費の経験ありという結果に

「オンライン映え」に関するWEBアンケート調査が公開 3人に1人が「オンライン映え」消費の経験ありという結果に

「Snaplace(スナップレイス)」では、20~50代の男女に「オンライン映え」に関するWEBアンケート調査を行い、結果を公開した。ZOOMなどのオンラインビデオ通話を使用したことがある20~50代の男女100人に対し、WEBアンケート調査方式で「オンライン映え」に関する実態調査を行った。質問項目は性別、年齢、ビデオ通話の利用シーン、オンライン映え消費の有無、実際に消費した物。

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石川県加賀市、行政手続きデジタル化ツールを導入 オンラインでの行政手続きの広がりと住民生活の利便性向上を目指す

石川県加賀市、行政手続きデジタル化ツールを導入 オンラインでの行政手続きの広がりと住民生活の利便性向上を目指す

石川県加賀市と、ふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を運営する株式会社トラストバンクと、xID株式会社は2020年8月12日、トラストバンクの行政申請フォーム作成ツール「LoGoフォーム」とxIDのデジタルID(身分証)アプリ「xID」を連携させた行政手続きデジタル化ツール「LoGoフォーム電子申請」を全国で初めて加賀市で提供開始したと発表した。

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「B2Bサービスサイト・ECにおけるユーザー行動調査」が公開 ユーザーの行動分析に基づく売上増への提言も発表

「B2Bサービスサイト・ECにおけるユーザー行動調査」が公開 ユーザーの行動分析に基づく売上増への提言も発表

株式会社WACULは、社内研究所である「WACUL テクノロジー&マーケティングラボ」を通じて、同社の保有するデータをもとに、B2BのサービスサイトやECにおけるユーザーの行動分析を行い、売上高向上につながる提言をまとめたと発表した。

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監視カメラとAI画像解析技術を活用した踏切の異常検知の実証実験が開始 踏切内に取り残された人を自動で検知するように

監視カメラとAI画像解析技術を活用した踏切の異常検知の実証実験が開始 踏切内に取り残された人を自動で検知するように

株式会社オプテージは、山陽電気鉄道株式会社(以下、山陽電車)、株式会社山電情報センターとともに、踏切横断における安全性強化を目的に、監視カメラによる遠隔監視およびAI画像解析技術の活用による踏切遮断中の異常検知に向けた実フィールドでの実証実験を2020年8月上旬より開始したと発表した。

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リモートワークのコミュニケーション不足を解決するオンラインワークスペースサービスが提供開始 オンラインの「気軽な会話」を目指す

リモートワークのコミュニケーション不足を解決するオンラインワークスペースサービスが提供開始 オンラインの「気軽な会話」を目指す

NTTコミュニケーションズ株式会社(以下、NTT Com)は、リモートワークにおけるコミュニケーションを活性化するオンラインワークスペース「NeWork (ニュワーク)」の提供を、2020年8月31日から開始すると発表した。

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LINE、第5回「新型コロナ対策のための全国調査」を実施へ 再び増加傾向にある感染者の状況の把握を目指す

LINE、第5回「新型コロナ対策のための全国調査」を実施へ 再び増加傾向にある感染者の状況の把握を目指す

LINE株式会社は、2020年3月30日に厚生労働省と締結した「新型コロナウイルス感染症のクラスター対策に資する情報提供に関する協定」に基づく同省への情報提供を目的として、8月12日にコミュニケーションアプリ「LINE」で第5回「新型コロナ対策のための全国調査」を実施したと発表した。

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ミクシィ、エンタメ業界のデジタルトランスフォーメーションを推進する投資ファンドを設立 今後、最大100億円規模の投資を予定

ミクシィ、エンタメ業界のデジタルトランスフォーメーションを推進する投資ファンドを設立 今後、最大100億円規模の投資を予定

株式会社ミクシィは、エンターテインメント業界におけるデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)を、投資活動を通じて推進するファンド「ミクシィエンターテインメントファンド1号投資事業有限責任組合」を2020年10月に設立することを決議したと発表した。本ファンドはライブエンターテインメントの分野でDXを進めるスタートアップ企業などを対象としており、ファンドサイズは最大30億円を予定している。また、同社は今後、同分野に対して、本ファンドを含め最大100億円規模の投資を予定しているという。

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学校の勉強と社会課題を一緒に学べるオンライン学習サービスがリリース 動画・スライド・クイズを組み合わせた教材で在宅学習を支援

学校の勉強と社会課題を一緒に学べるオンライン学習サービスがリリース 動画・スライド・クイズを組み合わせた教材で在宅学習を支援

スタディメーター株式会社は、2020年8月4日(火)に、高校生向けのオンライン学習サービス『スタディメーター』を発表した。スタディメーターでは、Webサイト上で閲覧できるオンライン教材を1講座500円(税抜)で購入し、学習することができる。動画・スライド・クイズを組み合わせたオンラインならではの学びやすい教材で、1人の在宅学習でも確実に実力をつけることができるという。

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株式会社JX通信社は、同社が運営する速報ニュースアプリ「NewsDigest」上で、全国と都道府県ごとのK値(週あたりの感染者増加率)を表示する機能の提供を開始した。「K値」は、警戒される第二波の兆候をいち早く掴むために有効な指標として行政の状況把握にも活用されている。