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オンライン分析ツール「GEM映画白書ダッシュボード」、映画館と動画配信サービスの鑑賞傾向の違いを捉えた「企画調査」を追加

GEM Partners株式会社は2022年3月11日、映画鑑賞者の属性や行動心理に迫るオンライン分析ツール「GEM映画白書ダッシュボード」に2022年の最新に基づく「定点調査」に加え、映画館と動画配信の鑑賞傾向の違いを捉えた「企画調査」を追加したと発表した。
映像コンテンツビジネスの構造・環境が急速に変化するなか、映画鑑賞者の行動心理の「変化」を解き明かすことが求められているという。「GEM映画白書ダッシュボード」は、具体的なデータで映画鑑賞者の実像を浮かび上がらせることができるオンラインツールだ。今回のアップデートでは、2022年1月に昨年(2021年)を振り返る調査を約1万5,000人に実施し、毎年の「定点調査」はもちろん、映画館と動画配信サービスの鑑賞傾向の違いを明らかにした「企画調査」を行った。さらに、2021年末より「劇場映画参加者人口」の変化を週次で把握できるようにもなったとのことだ。

■商品の特徴

・映画館と動画配信サービスの鑑賞傾向の違いを把握できる「企画調査」
「GEM映画白書ダッシュボード」では毎年、その年の特徴的な傾向を把握する「企画調査」を実施している。今回は動画配信サービスの台頭を鑑み、映画館と動画配信サービスの鑑賞傾向の違いや、劇場公開から配信リリースまでの期間をどのように認識しているかを調査した。例えば、「映画館・有料配信における鑑賞頻度の変化」や、「映画館・有料ネット配信で映画を観たい理由」などといった調査項目を用意し、鑑賞傾向の違いを多面的に分析できるようになっている。

企画調査の調査項目例
・映画館・有料ネット配信での鑑賞頻度の変化
・劇場公開から有料ネット配信までの期間の認識
・映画館で映画を観たいと思う理由
・有料ネット配信(レンタル・購入・月額定額のいずれかの方法)で映画を観たいと思う理由
・映画館で観たいと思う映画
・映画を映画館で観る機会が減少した理由

・過去1年間に映画館で映画を観た「劇場映画参加者人口」を週次で掲載
昨年末(2021年12月)より、GEM映画白書ダッシュボードで「映画参加率」と「劇場映画参加者人口」の2つのデータを週次で確認できるようになった。コロナ禍において不透明であった映画館における映画参加者人口の把握はもちろん、性年代別での深掘り分析も可能だ。
出典元:プレスリリース
「映画参加率」とは、日本在住の15~69歳の男女を対象とした週次調査おいて、過去1年間に映画館で映画を観たと回答した人の割合。「劇場映画参加者人口」とは、映画参加率に人口をかけ合わせた値で、過去1年間に映画館で映画を観た人の推計人口となる。

また、今回のアップデートにあわせて、週別のセグメント構成割合を確認できる新機能を実装した。性年代別の各線グラフ上で確認したい週をクリックすると下部に表示される棒グラフで当該週のセグメント構成を確認できる。
出典元:プレスリリース
・過去8年にわたって映画鑑賞者の行動心理に迫った「定点調査」
「GEM映画白書ダッシュボード」を支える強みは長期間にわたるトラッキングデータの積み重ねにあるという。今回のアップデートにより、過去8年(2014年~2021年)にわたるデータを参照できるようになった。「定点調査」では、ジャンル嗜好や鑑賞本数、利用劇場といった一般的な調査項目はもちろん、「人はなぜ映画を見るのか」「人は映画鑑賞に何を求めるのか」、さらには「映画鑑賞時の行動スタイル」に至るまで、行動心理に迫る調査を実施しており、映画鑑賞者の変化を明らかにする。

さらに2020年度からは、「観たい新作映画がネット配信で見られる場合の気持ち(映画館、ネット配信のどちらで観るか)」についての消費者の考えを、「無料」「月額定額」「レンタル」「購入」に分類し、価格帯別に把握する調査も開始。8年間×111項目(2021年度)という調査データを用意し、セグメント別(性年代別、地域別、鑑賞本数別など)の切り口で分析可能だ。

オンラインダッシュボードを利用したインタラクティブな操作
出典元:プレスリリース
オンラインツールの採用により、直感的な操作で対象を絞り込んでいく深掘り分析や、探索的データ分析が行える。上記は映画鑑賞者(年間1本以上)を対象に、「各コンテンツ鑑賞者」の2021年度値を表示した画面だ。「日本映画(アニメ)」の鑑賞者数が前年より減少しているが、分析対象をクリックすることで、8年間の推移を確認し、依然高い値であることが分かる。

「GEM映画白書ダッシュボード」(2021年度データ概要)
調査方法/対象:インターネットアンケート/全国に住む15~69歳の男女
調査実施日:2022年1月22日(土)~2022年1月23日(日)
回答者数:14,314人(うち映画劇場鑑賞者 ※ 4,292人分)
重みづけ:総務省発表の人口統計、CATS参加率を参考に各調査者を性年代・映画鑑賞頻度別に重みづけ

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