慶應義塾大学とFRONTEO、自然言語処理を用いた「会話型 認知症診断支援AIプログラム」を開発

高齢化が進む日本では認知症の人の数が増加し続けており、2025年には730万人（高齢者の約5人に1人）に達すると推計されているという。認知症への対策は日本の重要な社会的課題の一つだ。認知症の診断は、通常、病歴の問診に加え、画像検査、記憶や計算力などを測る複数の認知機能検査によって行われる。しかし、これらの検査は専門性が高く、検査を行う医療従事者が訓練を受ける必要がある、時間がかかる、などといった問題があったとのことだ。

認知症は記憶力や注意力など、さまざまな機能に影響を与えるが、言語機能にも影響が出ることが知られている。そこで同社らは自由会話を録音し、自然言語処理（NLP）の技術を使って認知症の可能性を判定する研究を行った。135人の協力者から合計432回分の会話を書き起こし、形態素と品詞への分解、ベクトル変換、機械学習を行った。その結果、認知症への罹患を精度0.90、感度0.88、特異度0.92で判定することに成功。この精度は3〜5分程度の発話から得られる語彙数で実現が可能だったとのことだ。

本研究成果は高齢者と医療者の間で行う自由会話文を基に認知症を検知するもので、記憶や計算等の検査を行わなくても、認知症の識別が可能だ。検査を繰り返し行うことで被験者が検査内容を覚えてしまい検査の精度が低下する「学習効果」を避けることが可能な技術として、スクリーニング検査などへの実用化が期待されるという。本研究の成果に基づき、同社は2021年4月～2022年3月、慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室の三村將教授を治験調整医師として、「会話型 認知症診断支援AIプログラム」のAI医療機器としての実用化に向けた臨床試験を行った。現在、同臨床試験の結果を踏まえ、薬事承認へのプロセスを進めている。