矢野経済研究所、「デジタルセラピューティクス（DTx）の普及動向調査」を実施

デジタルセラピューティクス（Digital Therapeutics、以下、DTx）は、「医療機器のうち、疾患の治療等のために患者が使用するアプリ（測定機器等の有体物と一体となったものも含む。また、医師向けアプリも含まれる）」であり、海外では特に米国において普及しつつあるという。日本においては2015年頃から開発が始まり、2020年12月に日本初のDTxが上市され、2022年9月には2製品目が上市されたとのことだ。また、2022年12月時点で1製品が医療機器製造販売承認申請中である。国産DTxを開発中の企業は2022年12月時点で30社を超えており、さらに製薬企業を中心に海外DTxの日本への導入を図る企業も複数みられるという。また、DTxを含めたSaMD（Software as a Medical Device）の制度整備に関する議論も進められている。以上のような状況から、国内では2026年以降にDTx上市が本格化し、2030年頃には普及が本格化すると予測するとのことだ。

・DTxはパイプライン拡大に伴い、対象疾患やタイプが多様化
ここ数年で開発が進められているDTx製品数が急速に増加しており、対象疾患も生活習慣病や精神疾患領域のみならず、慢性疼痛や心疾患、認知症・MCI（Mild Cognitive Impairment：軽度認知障害）、がん（主に乳がん）など幅広くなっている。また、精神療法（認知行動療法等）に立脚したもの以外にも、食事療法や運動療法に立脚したもの、ニューロフィードバックを活用するものなど、様々なタイプのDTxが開発されているとのことだ。

調査要綱
調査期間：2022年9月～12月
調査対象：デジタルセラピューティクス参入企業
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに文献調査併用