NFTとはなにか？基礎知識や注目されている理由をわかりやすく紹介

NFTは、アートやゲームなどのさまざまな分野で活用されており、将来性が期待されています。
中には高額で取引されていたり、所有していることで金銭以外の付加価値を生み出すものなど、さまざまなNFTが存在します。
この記事では、NFTをビジネスに活用しようとしている方に向けて、NFTの特徴や注意点などを中心に解説します。

NFTとは？

NFTとは、ブロックチェーンを基盤にして作成された非代替性のデジタルデータのことです。「Non-Fungible Token」の略称で、日本語では「非代替性トークン」と訳されています。
「トークン（Token）」とは、一般的に、仮想通貨や暗号資産を指しますが、認証デバイス、データ、資産など、その言葉が使用されている業界や文脈によって、その都度の意味は異なります。
「非代替性」とは、替えが利かない唯一無二という意味です。
たとえば、Aさんが持っている1,000円札とBさんが持っている1,000円札は、紙幣価値が一緒となるため、代替（交換）が可能です。
一方で、作家の直筆サイン入りのマンガは、普通のマンガと同じ価値ではないため、代替（交換）が不可能＝非代替性ということになります。

これまでは、アートや写真などのデジタルデータは、簡単にコピーができるため、その価値を証明するのが難しいとされていました。
しかし、NFTは、ブロックチェーンの技術を活用し、デジタルデータにさまざまな情報を組み込み管理しているため、所有権や記録されている情報を簡単に書き換えることはできません。
そのため、一見同じようなデータに見えたとしても、オリジナルデータと複製などのオリジナルでないデータの区別を付けることができるため、デジタルデータの唯一性を保つことが可能となりました。

NFTの特徴

NFTにはどのような特徴があるのか、代表的なものをいくつか紹介します。

個人間で取引できる

ブロックチェーンの技術を使えば、企業やプラットフォーマーなど特定の管理者を経由しなくても、個人間での取引が可能です。

ブロックチェーンとは、データ情報や取引記録を暗号化して保護し、複数人がネットワーク上で管理したり共有したりできる技術です。
個人間の取引であっても、データとして取引記録が残るため、NFTの所有権は誰が持っているのか、不正な取引がおこなわれていないかなどを管理することができます。
また、NFTにプログラムを加えることで転売を防止することも可能です。
たとえば、購入したチケットを毎回、すぐに売却しているユーザーは転売目的と認識するというルールを設けることができます。
最近では、音楽ライブ・演劇・スポーツ観戦などのチケットを自由に売り買いすることができるNFTチケット発行プラットフォーム「TicketMe（チケミー）」を運営する株式会社チケミーが、NFTチケットの転売を制御する技術を発明し特許を取得したことを発表しました。

あらゆるプラットフォームで利用できる

デジタルデータを取り扱う従来型のプラットフォームでは、そのプラットフォームでしかデータを所有することができませんでした。

たとえば、特定のゲーム内で所有していたアイテムやアバターを他のゲームで使用することはできず、そのゲーム自体が終了すると所有していたアイテムやアバターなどは価値を失ってしまうことがほとんどでした。

NFTを用いたゲームの場合、所有権が個人にあるため、規格に対応したプラットフォームであれば、あるゲームから別のゲームへ資産を移動し、利用することができます。これを「相互運用性（インターオペラビリティ）」といい、共通規格に対応した異なるゲームでも活用可能です。

新しい付加価値が生まれやすい

NFTは、作成したデジタルデータに機能を追加することが可能です。こうした内容は商品の説明書のような形で、データ上に記録されます。
これにより、デジタルアート作品が取引されて利益が出るごとに、その一部をクリエイターに還元することが可能です。

他にも、NFTを用いたデジタルデータや作品の所有権を持っている人のみが参加できるイベントが開催されたり、アパレルなどのリアル商品を先行購入できる権利が与えられるなど、所有していることで得られる価値もあります。

コミュニティを形成できる

NFTは、資産的な価値だけでなく、コミュニティとしての価値も重要な要素です。

たとえば、あるアーティストのNFTを所有していると、そのアーティスト（または所有者だけ）のコミュニティに参加できることがあります。

そこで、同じ価値観を持つ人と交流を深めたり、情報交換をしたり、リアルのイベントを開催したりといったことは、所有していることで得られる大きな価値といえるでしょう。

このように、NFTには同じ価値観を持つ人たちとのコミュニティ形成という付加価値もあるのです。

NFTが活用されている分野

NFTはさまざまな分野で活用されていますが、ここではアート・ゲーム・キャラクタービジネスの3種類に絞り、活用事例を紹介します。

アート

ブロックチェーンの技術を用いることで、デジタルアートであっても、これは唯一無二の本物の作品なのか、コピー作品なのかを見分けることが可能になりました。
そのため、限定販売されたNFTアートが高値で取引されているケースも存在します。

たとえば、2017年に総作品数1万点で販売されたCryptoPunksはそのNFTアートの中でも高額で取引されていました。
1万点それぞれキャラクターのイラストが異なり、中には数千万円で取引された作品もあります。

NFTアートは売買目的だけでなく、メタバース空間（3次元の仮想空間）上のギャラリーで展示することも可能です。実際にデジタルクリエイターが、メタバース空間上で展示会を開催し、作品の販売を行ったりしています。

また、NFTアートを地方創生に活用する取り組みも、全国の自治体や公民連携プロジェクトに急速に広がっています。地域の観光地や特産品をモチーフにしたNFTアートを特典付きで発行したり、その土地の名産品をアートのなかに取り込んだNTFアートをふるさと納税の返礼品として発行しています。

さらに、NFTは書籍の分野でも導入されています。2022年1月には、小説作家の村上龍氏の作品をNFTマーケットプレイスの「Adam by GMO」にて、オークション形式で販売しました。

オンラインゲームのアイテムやトレーディングカード

オンラインゲーム上で入手したアイテムは、そのゲーム内でしか使用することができないケースが一般的でした。
ブロックチェーンの技術を使うことで、そのアイテムは個人の所有物という証明ができ、他のゲームに持ち込むことも可能です。

また、世界に100個しかない限定のアイテムという証明もできるため、資産価値を持つアイテムは、NFTマーケットプレイスで売買されていたりします。

さらに、アイドルやスポーツ選手のトレーディングカードもNFT化されています。
たとえばももいろクローバーZが「10周年記念東京ドームLIVE」NFTトレカを2,288パック限定で販売しました。
プロ野球業界では、有名選手のトレーディングカードがNFT化されているだけでなく、過去の名試合もNFT化されています。

学位の証明

アートやトレーディングカードのデジタルデータとしてイメージしやすいですが、それ以外にも卒業証書や資格認定書をNFTとして発行する動きも出てきています。
卒業証書や資格認定書をデジタルデータ化することで、必要なときにすぐに提示できる点や、偽造される心配がない点がメリットとしてあげられます。

千葉工業大学では、国内大学初の試みとして、学位証明書をNFTで発行しました。学位証明書などの学校が発行する証明書は、テンプレートデザインが一般的でしたが、デザイン研究に取り組む同大学の学生がデザインを考案しています。

一方で、学位がネット上で販売されるという問題も発生しています。たとえば、マレーシアでは学位詐欺が深刻な社会問題となっていました。
ブロックチェーン技術を使用することで、学歴の改ざんや詐欺を防止することが可能となります。

具体的なNFTの事例

NFTはさまざまな分野のビジネスで活用されています。ここでは、NFTでビジネスを成功させた事例をまとめて紹介します。

ポケモンカードのNFT化

2023年9月、トレーディングカードなどの実在するコレクターズアイテムをNFT化し取引できる、NFTマーケットプレイス「Courtyard」では、ポケモンカードをNFT化し、販売しました。原価300ドル（日本円で約4万5千円）のポケモンカードのカードパックを発売した際、わずか30秒ほどで完売しました。コレクターだけでなく、トレーダーや投資家からの高い投機的需要が見られました。

Beepleのデジタルアート

2021年3月11日、アメリカのデジタルアーティスト「Beeple」の作品「Everydays-The First 5000 Days」が、オークションで6,900万ドル（日本円で約75億円）で落札されて話題となりました。
これは、存命時における作品の価格としては4番目に高額です。
「Everydays-The First 5000 Days」は10年間以上続いたプロジェクト「EVERY DAYS」をNFTで1つの作品としてまとめています。

ジャック・ドーシーの初投稿ツイート

次に紹介する事例は、Beepleのデジタルアートが高額で落札された数日後の2021年3月22日のことです。Twitterの創業者として世界的に有名なジャック・ドーシー氏の初ツイートがNFT化され、実に3億円を超える価格で落札されました。

ジャック・ドーシー氏がNFTで出品したのは、15年前に初投稿した自身のツイートです。この事例により、SNSもデジタル資産のひとつになり得ることを証明した形になります。

NFTアートのチャリティイベント

次に紹介する事例は、2021年9月11日に国内で開催されたNFTアートのチャリティイベントでのことです。
香取慎吾氏が、イベントプロジェクトを通じて寄付した参加者に自身の作品「i enjoy !」を10,000点の数量限定で付与しました。

プロ野球のNFTコンテンツ

2021年9月7日、パ・リーグの埼玉西武ライオンズがNFTコンテンツの販売をしました。
最初に販売されたコンテンツは、過去に4度のベストナインに選出された栗山巧選手の2,000安打達成記念パネルでした。
その後「KURI-METERパネル」や「スタメンボードデータ」「ヒーローサインパネルムービー」もNFT化されて販売されました。

自治体のご当地キャラクター

非公認ご当地キャラクターをNFTで活用して、自治体の地方創生を試みた事例もあります。
この試みに挑戦したのは、兵庫県尼崎市の「ちっちゃいおっさん」です。2022年1月28日にLINEスタンプのデザインをNFT化し、先着5個限定で販売しました。
「ちっちゃいおっさん」NFTは開始5分で完売し、その後、セカンドセール、サードセールもおこなわれました。

トレーディングカードのNFT

最後に紹介する事例は、ゲーム業界に新たな風を吹き込んだCryptoGames株式会社の試みです。
CryptoGames株式会社は、2019年6月25日からNFT化したトレーディングカードのCryptoSpells（クリプトスペルズ）の販売を開始しました。

CryptoSpells（クリプトスペルズ）は、獲得したトレーディングカードはユーザー同士で自由にトレードできる仕組みとなっており、国内トップクラスのブロックチェーンゲームにまで成長しました。

NFTに対する現状の課題

NFTにはさまざまなメリットや可能性がありますが、同時に解決しなければいけない課題も存在しています。

手数料が高騰しやすい

NFTは、ブロックチェーンの技術を用いて取引履歴を記録しますが、その際に膨大な電力を消費します。
そのため、取引時にはガス代と呼ばれる手数料が発生します。このガス代はNFTの価格やトランザクション量（取引の多さ）、取引する時間帯によっても異なるので、常に一定というわけではありません。
頻繁に取引されている人気の作品などは、比較的ガス代が高騰しやすい傾向にあります。

詐欺商品を購入する可能性がある

高額で取引されたNFT作品が話題に上がるため、NFT自体に価値があると感じている人もいるかもしれませんが、実際はそうではありません。
中には、まったく価値のついていない作品も存在します。
また、実際には価値がない作品を価値があるように見せかけて販売するといった詐欺商品が問題になることもあります。
完全に詐欺商品を見分けるのは難しいですが、信頼できるマーケットプレイスで販売されているかどうか、そのNFTのコミュニティが盛り上がっているかどうかなどを確認しておきましょう。

法規制や権利関係の問題が十分に整備されていない

日本の法律では、NFTは無体物の扱いとなり、所有権は認められないと考えられています。
そのため、デジタルアート作品のデザインを模倣された場合に、著作権の侵害を主張するのが難しいのが現状です。
NFTの取引においても、法規制・権利関係の整備は十分に追いついていないため、権利関係のトラブルが生じた際に、大きな問題に発展する可能性も十分にあります。

NFTで資産を増やす方法

NFTにはさまざまなリスクがありますが、上手に利用すれば資産を増やすことが可能です。ここでは、NFTで資産を増やす方法を紹介します。

NFT作品を販売または取引する

NFTが活用できるのは、ビジネスシーンだけではありません。誰でも利用できるため、自分で作成したデジタル作品をNFT化して販売したり取引きしたりすると、資産を増やせる可能性があります。

デジタル作品をNFT化し、販売するまでの基本的な手順は次の通りです。

1.デジタル作品を作成
2.NFTマーケットプレイスで会員登録
3.デジタル作品のデータをアップロード
4.販売方法を選択
5.販売開始

OpenSea（オープンシー）などのNFTマーケットプレイスを利用する場合、販売方法は固定価格・オークション・グループ販売のいずれかを選択できます。すでに作成したデジタル作品をお持ちの方は、試しにNFTマーケットプレイスで販売してみましょう。

NFTの関連通貨へ投資をする

NFTはデジタル作品を販売するだけでなく、投資目的でも活用できます。NFTの関連通貨に投資すると、資産を増やせる可能性があります。NFT関連通貨とは一般的な暗号資産とは異なり、NFT化されたブロックチェーン上の暗号資産です。

NFT関連通貨に対応した銘柄は数多くありますが、今注目を集めているのはエンジンコイン・サンドコイン・チリーズの3銘柄です。

銘柄	エンジンコイン	サンドコイン	チリーズ
略称	ENJ	SAND	CHZ
主な取引所	CoincheckGMOコイン	海外市場	海外市場
価格	79.54円	140.70円	29.38円
時価総額	79,543,496,293 円	210,971,072,194円	176,237,014,129円

※2022年9月12日時点の価格を掲載しています。

今後のNFTの普及に注目

NFTの登場により、今までコピーや改ざんが容易にできていた「デジタルデータ」の所有権を明確にすることが可能になりました。

また、NFTを所有している人たちのコミュニティが誕生したり、ブロックチェーン技術を用いて、デジタルアーティストやクリエイターにインセンティブが支払われる仕組みを作ったりなど、デジタルデータに新しい付加価値を加えることも可能です。

このようなNFTの仕組みは、アートやゲームにとどまらず、スポーツやエンタメ、さらには教育や地方創生など、さまざまな分野でも取り入れられてきています。

これからのデジタル社会をさらに促進させるNFTについて、今後も最新の動向に注目していきましょう。