Today's PICK UP

企業の広告宣伝担当者212名に聞いたアンケート調査 高度・領域横断的な分析手法へのニーズ拡大傾向が継続

株式会社サイカは、独自の広告調査・研究レポートの第17弾として、「企業の広告宣伝担当者212名に聞いた 広告の効果測定方法に関するアンケート調査 2020年版」を実施し、結果を発表した。本調査レポートは、2018年から継続的に実施している同調査の結果と比較し、直近3年間で広告の効果測定領域で企業に起きた変化についてまとめたもの。

■広告効果測定に用いる分析手法

広告効果測定でデータ分析を実施している広告宣伝担当者に対し、広告効果測定に用いる分析手法について調査し、以下の結果を得た。現在用いている分析手法としては、「過去の出稿額データに基づく前年度ベースでの判断(58.8%)」が最多となる一方で、今後用いたい分析手法としては統計モデル・AI・機械学習などの技術を用いた分析(49.7%)におよそ半数の回答が集中した。この結果から、高度な分析手法へのニーズは高いものの、実践はできていない状況がうかがえる。
出典元:プレスリリース
また、「現在用いている分析手法」「今後用いたい分析手法」それぞれの過去調査結果との比較を行い、以下の結果を得た。今後用いたい分析手法として、統計モデル・AI・機械学習などの技術を用いた分析を選択した割合が3年連続で増加しており、高度な分析手法へのニーズは現在も拡大傾向にある様子がうかがえる。
出典元:プレスリリース
出典元:プレスリリース

■統合分析の実施状況

インターネット広告、オフライン広告、(季節性などの)外部要因など、広告効果測定の対象領域が多岐にわたる中で、領域横断的な分析がどの程度実践されているかを調査し、以下の結果を得た。現在取り組んでいる分析としては「インターネット広告・オフライン広告を領域ごとで分けて分析(44.3%)」との回答が最多となり、現在でも領域を分離して分析を行っている割合が多数を占めた。しかし一方で、今後取り組みたい分析としては「インターネット広告・オフライン広告に加えて外部的な影響要因も含めた統合的な分析(36.8%)」との回答が最多となり、領域横断的な分析へのニーズは高いものの、実践はできていない状況がうかがえる。
出典元:プレスリリース
また、今後取り組みたい分析について過去調査結果との比較を行い、以下の結果を得た。今後取り組みたい分析として「インターネット広告・オフライン広告を領域を横断して統合的に分析(30.2%)」「インターネット広告・オフライン広告に加えて外部的な影響要因も含めた統合的な分析(36.8%)」が過去3年で最も回答者の割合が高くなっており、領域横断的な分析に対するニーズの拡大傾向が継続している状況がうかがえる。また、データ分析を行っていない(21.7%)割合が3年連続で減少しており、広告効果測定におけるデータ分析の普及、ならびに高度化が引き続き進行している状況がうかがえる。
出典元:プレスリリース

■分析に取り組む上での課題

広告効果測定のデータ分析に取り組む上で課題となる要因について調査し、以下の結果を得た。今回の調査では、「人手が足りない(52.4%)」「データ収集が難しい(47.6%)」「分析の知見が足りない(31.0%)」が上位3つの課題として挙げられた。上位3つのうち、「人手が足りない」「分析の知見が足りない」は過去3年で最も回答者の割合が高くなっており、マーケティング人材の確保、ならびにデータ分析ノウハウの補完をサポートするソリューションが求められる状況がうかがえる結果となった。
出典元:プレスリリース

■統合分析を実施すべき理由

インターネット広告・オフライン広告・外部的な影響要因など、領域横断的な分析を実施すべき理由について調査し、以下の結果を得た。「各広告施策の投資対効果を横断的に把握するため(70.0%)」との回答が3年連続で最多となった。
出典元:プレスリリース
調査概要
調査名   :企業の広告宣伝担当者212名に聞いた 広告の効果測定方法に関するアンケート調査 2020年版
調査対象期間:2020年4月
調査方法  :Webアンケート調査
調査対象  :以下の条件を満たす212名の広告宣伝担当者
       ・インターネット広告、およびオフライン広告の両方を出稿している企業の勤務者
       ・その企業にて、直近1年以内もしくは現在オフライン広告出稿業務に従事する者

人気の記事

日経クロストレンド「トレンドマップ 2020夏」が発表 技術分野は「DX」が躍進

日経クロストレンド「トレンドマップ 2020夏」が発表 技術分野は「DX」が躍進

株式会社 日経BPは2020年9月3日、マーケティング&イノベーション専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「技術」「マーケティング」「消費」の潮流を見極める「トレンドマップ 2020夏」を発表した。本調査は18年夏、19年冬、19年夏、20年冬に続く5回目、新型コロナウイルスの影響が本格化した20年上半期のトレンド変化を踏まえた初の調査結果となる。