「デジタルの日」にあわせて製造業DXの実現に欠かせない情報を届ける「製造業DX WEEK」が開催

「製造業DX実現に欠かせない情報が見つかる7日間」として、曜日ごとにテーマを設定し、製造業DXにおいて活躍する有識者を招き、特集コンテンツを届ける。

日本の経済成長の中で製造業が果たしてきた役割は一貫して大きく、“ものづくり大国ニッポン”とまで呼ばれてきた。しかし、バブルの崩壊や世界金融危機、中国をはじめとする新興国の成長、1995年頃や2008年頃に起きた急速な円高の動き等により、日本の製造業を取り巻く環境は悪化し、 もはや過去の栄光となりつつある。

実際に、製造業の労働生産性水準の変遷を見てみると、1995年と2000年の時点では、製造業の労働生産性水準は、日本が他国を押さえてトップだったが、2005年には9位、2010年以降は10位以内にもランクインしない状況が続いているという。今後、日本の製造業を復興させていくためには、労働生産性を向上していくことが重要であると考えられるとのことだ。

ドイツによって2011年に提唱された「インダストリー4.0」を起点に、アメリカでは2012年に「インダストリアル・インターネット」が提唱され、中国政府は2015年に「中国製造2025」を発表。世界の製造業では、ものづくりにおけるデジタル化が急速に進んでいる。

実際に、アメリカや欧米主要国のICT投資額は、日本の約3倍を記録し、日本のデジタル技術の投資額の差が顕著に現れているという。日本のメーカーにおいても、AI・IoT・5Gといった最新デジタル技術の活用が急務になり、積極的に活用している企業では徐々に効果が現れているとのことだ。

経済産業省が発行する「2021年版ものづくり白書」によると、3年前と比較した労働生産性の変化に関する調査において、労働生産性が「向上した」と回答したのは、デジタル技術活用企業では 46.5% となっているのに対して、デジタル技術未活用企業では 35.0% にとどまっており、その差は 11.5 ポイントとなっている。このように、製造業における生産性向上には、デジタル技術の活用が必要不可欠とのことだ。

また、日本の製造業が置かれている環境は、地政学リスクの高まりや自然災害によるサプライチェーンの分断、深刻な人手不足など、かつてない規模と速度で急速に変化しつつあり、極めて厳しい状況を迎えている。「2021年版ものづくり白書」では、不確実性が高い時代において取るべき戦略として、「デジタル化によるダイナミック・ケイパビリティ（企業変革力）を強化する必要がある」と提唱されているとのことだ。

製造業における生産性向上に必要不可欠なデジタル技術。そして、変化が激しい社会情勢において求められるダイナミック・ケイパビリティ（企業変革力）。今後、日本の製造業が再び「ものづくり大国」になる上で重要な２つの視点を軸に、専門分野において第一線で活躍する人とTeam Cross FAプロデュース統括の天野眞也氏がYouTubeチャンネル「AMANO SCOPE」で分かりやすく解説する。
開催日程　　　　　：2021年10月4日（月）～10月10日（日）
視聴方法（無料）：YouTubeチャンネル