「スポーツテックカオスマップ2023年版」が公開

国内外スポーツテック領域の200サービスを、全15カテゴリに分類している。資金調達の動き、独自性、ユーザー数の多さなどを基準に独自目線で選出。調査レポートには各サービスの特徴、価格、会社概要、資金調達動向の説明に加え、視覚的にサービスがわかる動画のリンクや画像を添付している。主に同領域で新規事業の立ち上げを検討している人やスポーツ・フィットネス業界の人が、戦略立案およびポジショニングの確認のために短時間で多くのスポーツテックサービスを効率よく情報収集できるように設計しているとのことだ。

・運動×インセンティブの新興勢力「Move to Earn」
運動をすると、仮想通貨がもらえるタイプのサービスと、そのほかの特典（リワード）が受けられるサービスが存在するが、前者はいわゆる「Move to Earn」と呼ばれるサービスで、2022年の前半に一世を風靡した。現在は、歩くことによって仮想通貨が得られるタイプが主流。

しかし、アクティブユーザー数や仮想通貨相場に依存するモデルであるため、一度人気に陰りが出ると、一気にモデルが崩れてしまう脆弱性が浮き彫りになったのも事実だという。ユーザーとしては同じ運動量でもリターンが減ってしまう現象が起きている。

・コネクティッドフィットネスの光と影
新型コロナウイルスの収束、競合の増加などで先行者であるPelotonの失速が鮮明だという。Amazonでの販路を追加したり、CEOが交代したり、試行錯誤が続いている状況だ。Pelotonを含め競合各社もハードウェアの価格を変更したり、新しいハードウェアを追加したり、人員整理などに動いている。

一方で新興企業は積極的に資金調達をしている。例えば、ピラティスのリフォーマーがコネクティッドフィットネスとして製品化した新しいタイプのデバイスも登場している。

・メタバースを活用したファンエンゲージメントサービスの台頭
仮想空間上のスタジアムや街を訪れながら、展示物やゲームを楽しんだりするサービス。国内外問わず、2022年は特に多くのサービスが立ち上がった。チーム単独、リーグ全体など形態は様々だ。

・観戦・放送サービスのアップデート
スタジアムやアリーナの観戦にMRやARが多用され、新しい観戦体験が多く生まれた。また、ストリーミングサービスについては2022年にAbemaがワールドカップを64試合全試合無料放送するなど、テレビ以外での試聴の存在感が大きく増した。そうした背景もあり、世界の大手ストリーミングサービスによるスポーツ放映権の長期大型契約の締結が2022年は活発に起こった。

配信補助については、今回調べられたスポーツテックの中で最も資金調達が活発で、日本円にして100億円以上の調達が複数見られた。AIによる試合の自動撮影、配信、ハイライト映像の生成など、他業界でも汎用性が高い技術が急成長している。

・コレクションビジネスのプレイヤー増加と取引額急減
2022年は特に、日本の大手企業が絡むかたちでNFT×コレクションのサービスが各スポーツリーグで勃興した（MIXI、メルカリ、楽天など）。しかし、NFTコレクションそのものの取引量は海外でも急減しているところで、早くも身売りや人員整理に動いている企業もある。

一方、海外ではトレーディングカードを担保にした金融事業も行われ、コレクション以上に資産としての位置づけが目立つという。そうした背景もあり、大型の資金調達や買収がNFT関連サービスよりも活発だった。