仮想通貨のチャート分析やニュースを取得する方法

2021/2/1

テクノロジー

仮想通貨は2017年のビットコインバブル以来、耳にする機会が増えたのではないでしょうか？ですが仮想通貨について詳しいことはよくわからないという方も多いのではないでしょうか？仮想通貨トレードで利益を出せたはいいものの、税金面での計上方法がわからなかったり情報収集の手だてがわからないという方もいるかもしれません。
今回は仮想通貨の特徴や税金、情報収集の仕方について解説していきます。

Contents

仮想通貨とは

仮想通貨とは、インターネットを通じてやり取りされる通貨のことです。別名、暗号通貨とも呼ばれております。法定通貨との違いはいくつかあるため、以下の表でまとめました。

項目	法定通貨	仮想通貨
実体	あり（紙幣や硬貨）	なし
発行量	国の金融政策次第で決まる	発行する量は決まっている
信用性	信用性は高い	信用性は低い（ただし、法定通貨の信用が低い国の場合、仮想通貨のほうが高くなる場合もある。）
価値	一定	需要と供給で決まる
取引場所	銀行	仮想通貨取引所

仮想通貨と法定通貨の一番の違いは、信用性です。日本の場合、法定通貨と比べると、まだまだ信用性は低いといえます。ただ、送金スピードが早く手数料も安いことやインタネットがあれば個人間でいつでもどこでも送金が行えるなどの特徴もあり、利便性の高さから注目を集めております。

では、仮想通貨はどのようにして生まれ注目されるようになったのでしょうか？以下で、仮想通貨の歴史について紹介します。

仮想通貨の歴史

数ある仮想通貨の中でも代表的なものはビットコインであり、2008年にサトシ・ナカモトという正体不明の人物の論文から生まれました。翌年の2009年より本格的に世に出回って以降は順調に推移しておりましたが、2014年のマウントゴックス事件により、1BTC=5万円まで暴落し半減期を迎えました。

その後日本での取引量も増え1BTC=約200万円を記録しました。しかし、2018年のコインチェック事件で、1BTC=約100万円まで暴落しました。まだまだ、信用性にかけるビットコインですが、今後も注目すべき存在だといえます。

仮想通貨の特徴とメリット

仮想通貨は、非中央主集権の通貨であるため、国や銀行によって管理されていないという特徴があります。そのため、銀行を通さずに個人間でスピーディーに送金ができたり取引手数料が安いことなどのメリットがあります。

また、仮想通貨ではトレーサビリティも可能であり、データ改ざんやデータの消失の危険性を防ぐことができます。誰からも支配されず、かつデータ改ざんや消失の危険性を抑えてくれるため、仮想通貨は今後ますます注目されていくこと間違いなしです。

ただし、非中央集権であるため、まだまだ信用性は劣るといえます。

仮想通貨で利用されているブロックチェーンとは

仮想通貨で利用されているブロックチェーンは、一言でいうとみんなで管理する取引台帳です。この形式を、P2P方式と呼び、日本語にすると分散型取引台帳とも呼びます。分散型取引台帳では、複数のパソコンで分散し管理するため、リアルタイム更新ではなく一定期間を設けてまとめて承認されるという特徴があります。また、ブロックチェーンの取引履歴は、ハッシュ関数によって暗号化されることや全ての人が共有できるという特徴もあります。従って、ブロックチェーン技術によって、データ改ざんや消失の危険性を防いでくれているといえるのです。

仮想通貨の種類

仮想通貨には、大きく分けると以下5つの種類に分類することができます。

・決済型
決済型は、決済をする際に利用する仮想通貨のことです。主に、ビットコインが代表的です。

・匿名型
匿名型は、個人情報をネット上で隠したい場合に利用する仮想通貨のことです。主に、モネロコインやジーキャッシュコインがあります。

・プラットフォーム型
プラットフォーム型は、仮想通貨というよりはプラットフォームを動かすために利用される仮想通貨のことです。主に、イーサリアムやネオ、トロンなどがあります。

・ステーブルコイン型
ステーブルコイン型は、法定通貨と同じ価値を目指しており、比較的安定した価値のある仮想通貨です。主に、テザー（USTD）やTUSDなどがあります。

・企業トークン型
企業トークン型は、企業が発行する仮想通貨です。主に、リップルが有名です。

仮想通貨といっても様々な種類があり、用途も異なってくるということが分かります。

仮想通貨取引に必要なチャート分析

ここでは、仮想通貨取引に必要なチャート分析やテクニカル指標の具体的な使い方などについて詳しく紹介します。

仮想通貨のチャート分析で大切なこと

仮想通貨のチャート分析で大切なことは、以下の通りです。

・取引ルールの厳守
・テクニカル指標は一つだけに絞らない

まず、取引ルールの厳守は一番大切といっても過言ではありません。なぜならば、仮想通貨に限らずですが、相場の方向性は誰にも正確に当てることはできません。予測することはできますが、プロのトレーダーでも必ず失敗するときがあります。必ず損失を出す相場で利益を得ていくためには、常に一定のルールで取引を行うことが大切です。従って、不規則な相場で利益を得ていくためには、取引ルールを作成し必ず厳守するようにしましょう。

続いて、テクニカル指標は一つだけに絞らない理由は、取引根拠が多ければ多いほどより相場で勝ちやすくなる確立を上げることができます。ただし、多いからと言って4つ5つと使うと逆にチャートが見づらくなったり根拠がなかなか出ないなどのリスクがあるため、多くても3つまでにしましょう。

仮想通貨のチャート分析で利用できるテクニカル指標

ここでは、仮想通貨のチャート分析で利用できる代表的なテクニカル指標を、以下3つ紹介します。

・移動平均線
・RSI
・MACD

移動平均線は、ある一定価格の終値の平均を算出し線でつなぎ合わせたものになります。例えば、5日移動平均線であれば、過去5日間の終値の平均価格を算出し表示させております。トレンドの流れや強弱をひと目で判断することができるため、初心者の方でも相場分析を行いやすいという特徴があります。

RSIは、買われすぎか売られすぎかを判断するテクニカル指標になります。0～100まで数値があり、70%以上であれば買われすぎで30%以下なら売られすぎと判断することができます。従って、70%以上になれば買われすぎと判断しそろそろ下落すると予測ができ、逆に30%以下なら売られすぎと判断しそろそろ上昇すると予測することができます。

MACDは、移動平均線を応用して開発されたものであり、トレンドの初動を分析するテクニカル指標です。短期線と長期線の2本の線で表示され、短期線が長期線を下から上に抜けるゴールデンクロスが発生すれば上昇が見込め、短期線が長期線を上から下に抜けるデッドクロスが発生すれば下落が見込めると判断することができます。

仮想通貨のニュースをチェックするために

ここでは、仮想通貨のニュースをチェックすべきサイトや方法について詳しく紹介します。

仮想通貨のニュースサイト

仮想通貨のニュースサイトでチェックすべきおすすめのサイトは、以下の通りです。

・コインポスト（https://coinpost.jp/）
コインポストは、仮想通貨の総合情報サイトであり、仮想通貨のニュースや将来性などを発信しているサイトになります。

・コインテレグラフ（https://jp.cointelegraph.com/）
コインテレグラフは、仮想通貨の相場状況や最新情報などを発信しているサイトになります。また、仮想通貨の愛好家や専門家の相場分析情報なども確認することができます。

・コインデスク（https://www.coindeskjapan.com/）
コインデスクは、仮想通貨投資家のための、次世代型のニュースサイトになります。

・the block（https://www.theblockcrypto.com/）
the blockは海外のサイトですが、スクープ力と簡潔にまとまっていて読みやすいという特徴があります。

そのニュースサイトもおすすめであり、仮想通貨投資を行うのであれば、全てのニュースサイトをチェックすることをおすすめします。

SNS

SNSもチェックするようにしましょう。特におすすめなのは、ツイッターです。ツイッターは、速報性が高く内容が凝縮され分かりやすく発信されています。仮想通貨の知見に詳しい専門家や投資家などの情報も無料で情報を取得することができるため、情報を取得するツールとしては最も最適です。

ただし、ツイッター上では様々な人が情報を流しているため、嘘の情報も当然あります。SNSで情報を取得する際は、仮想通貨の専門家やニュースサイトのアカウントをフォローし、情報を取得することがおすすめです。

仮想通貨取引の税金

仮想通貨の税金は、個人の場合は雑所得に分類されます。年間20万円以上の利益がある場合は、必ず確定申告が必要です。年間20万円以下であれば確定申告の必要はありませんが、他の事業をしている場合は、仮想通貨の利益が年間20万円以下でも損益通算をし20万円以上になれば確定申告は必要です。また、仮想通貨の税率は、累進課税が適用されているため、稼いだ分だけ税金がかかります。内訳は、以下の通りです。

課税される所得金額	税率	控除額
195万円以下	5%	0円
195万円以上330万円以下	10%	97,500円
330万円以上695万円以下	20%	427,500円
695万円以上900万円以下	23%	636,000円
900万円以上1,800万円以下	33%	1,536,000円
1,800万円以上4,000万円以下	40%	2,796,000円
4,000万円以上	45%	4,796,000円

参考：GMOコイン（https://coin.z.com/jp/column/tax/）

仮想通貨の税金が発生するケース

仮想通貨の税金が発生するケースは、仮想通貨を売却した時、仮想通貨で買い物を行った時、仮想通貨で他の仮想通貨を購入した時、マイニングで仮想通貨を取得したときなどに、税金が発生してきます。

例えば、仮想通貨を売却した時の場合、10万円で購入した仮想通貨を40万円で売却したとします。40万－10万＝30万となり、30万円が課税対象となります。仮想通貨を行う上で税金は必ず知っておくべきなので、どういった場合に税金が発生するのかを把握しておきましょう。