【ChatGPT×マーケティング最前線】「Web広告✕ChatGPT 自社マーケティングに取り入れるための注意ポイント」ウェビナーレポート
2023/8/24
2022年11月にリリースされ、世界中で話題となっているChatGPTが、単なる一過性のブームとして終わらず、いよいよ実際の業務で活用され始めています。業務時間を大幅に削減する事例も出てきていることから、ChatGPTをはじめとする生成AIを上手く活用できる人や企業とそうではないところの間で、生産性に大きな差が生まれると言われています。また、生成AIについては、日々、新たなニュースが飛び交い、最新の情報に追いつくことが難しいと感じている人も多いのではないでしょうか。今回は、ChatGPTのマーケティング領域での活用や最新動向をテーマにしたオンラインセミナーをレポートします。
2023年8月8日、株式会社オプトが主催するオンラインセミナー「Web広告✕ChatGPT 自社マーケティングに取り入れるための注意ポイント」が開催されました。オプトでAIソリューション開発部 部長を務める田中 宏明氏が、ChatGPTを活用する上での注意点やオプトの取り組み、最新情報を解説しました。
ChatGPTを活用する際の三つの注意点
一つ目の内容にも関係しますが、二つ目の注意点として、ChatGPTは間違った回答をすることがあります。これは「ハルシネーション」と言われ、日本語に訳すと「幻覚」です。この問題に関しては、ChatGPTを使用する側にリテラシーが求められます。例えば、すごくニッチな情報を聞いた際に、「分かりません」と返ってくることもあれば、分かっていると装って誤った内容を回答することもあります。そのため、全てを鵜呑みにするのではなく、返された内容が本当かどうか、自分で検索をしたり、「エビデンスを教えてください」と聞き返したりする必要があります。
三つ目は、不用意に機密情報や個人情報を入力してはいけないということです。これが一番重要かもしれません。この問題も使用者のリテラシーが問われます。基本的には、個人情報はどのような状況においても入力しないほうがよいでしょう。会社の機密情報などを扱う際は、最低限、チャット履歴や学習機能をオフにしたほうがよいです。あるいは、オプトアウト申請(※)を行えば、入力した情報がAI側の学習に使われないようになります。AIの学習に使われることの問題点は、他の人がその内容と近い質問をした際、自分が入力した情報がその回答に反映されてしまう可能性があることです。非常に低い確率ですが、このようなリスクがあるので対策を行いましょう。ChatGPTのAPIやMicrosoft Azureのサービスを使うことでも、この問題は回避できます。
※オプトアウト申請:入力したデータをChatGPTに学習させないようにするための設定をすること。
ChatGPTのマーケティング活用は「人とAIの共創」が重要
ただ、AIを活用する上での課題もあります。例えば、AIによる表現はまだ未熟だったり、AIからフィードバックされた内容をどう解釈すればよいのかが難しかったりする場合もあります。AI活用というと「全部AIがやってくれる」という完全自動のイメージを持たれがちですが、実際には人の手も必要になるわけです。これらを踏まえた上で、「人とAIの共創」が重要だと思っています。それぞれの得意なところを持ち寄って、上手くやっていこうということです。
具体的には、業界や企業名、商品情報などのさまざまな情報をCRAIS for Textに与えると、その内容を踏まえ、一定の文字数制限のなかで広告テキストを大量に生成します。そして、それらに対して、オプトに蓄積されたデータに基づいた効果予測AIを掛け合わせることで、効果が高いとされるものだけを選ぶことができます。さらに、それをコンサルタントや運用者といった人間が確認し、広告として使えるか使えないかの判断や、表示された複数のテキストを組み合わせて独自の広告テキストをつくり、入稿・配信するという流れになっています。AIと人間のどちらかだけではダメで、AIと人間による共創が重要です。これにより、従来は全体で2時間ほどかかっていた作業が、4分の1に値する約30分でできるようになりました。オプトではこのようにChatGPTをマーケティングに活用しています。
ChatGPTの今後と注目領域
また、生成AIの学習データの著作権問題も話題になっています。ChatGPTだけでなく、各生成AIを構築している企業側がどのようなデータを使っているかが論点になっているのです。使用するデータの権利関係を一つひとつクリアにすることは、非常に労力がかかるので、各社、そこはアバウトにやっている節があります。それに対して、Adobeは権利関係をクリアにした生成AIサービス「Firefly」を展開しています。Fireflyを使うなかで著作権関係で訴えられ損害が出たら、Adobeがそれを補償するというほど、権利関係に配慮したサービスとなっています。著作権問題に関しては、日本政府も頑張っています。日本からGAFAのような企業を生み出せなかったという反省もあり、生成AIの分野では日本は前向きに取り組んでいます。G7でもルールづくりを主導していくと発言しており、年内に一定の結論を出すとのことです。
次に、チャットコマースです。「ChatGPT」というだけあって、非常に相性がよいのがチャットコマースです。チャット型のマーケティングは従来からありますが、コンバージョンにつながるところでチャット型の生成AIを活用するというところに可能性があると思われます。具体的には、チャットコマースの体験のなかでも、「比較検討」「購入・契約」「長期顧客化」といった場面で、チャットで各ユーザーのニーズを踏まえたコミュニケーションをすることによって、購買意欲を高めることができるのではないかということです。従来は、あらかじめ設定したルールに沿って回答される運用型チャットボットマーケティングでしたが、ChatGPTの登場で、本当に各個人に合わせた受け答えをするOne to Oneマーケティングが可能になると考えられます。このような理由で、現在、この領域が注目されており、これから伸びていくだろうと思っております。
最後は、私個人としても非常に注目している「プラグイン」に触れたいと思います。今、ChatGPTでは、最大三つまでプラグインを利用することができます。プラグインは5月半ばに本格展開され、最初は80個弱ほどでしたが、今では800個を超えています。日本のサービスでも、「食べログ」や「LIFULL HOME’S」など、プラグインを提供する企業が増えています。プラグインを活用することで、例えば、ChatGPTで、レシピの提案やカロリー計算、食材の注文をしてほしいと入力すると、対応するプラグインがカロリー計算をしたり、EC上でレシピに必要な商品を自動で探してカートに入れてくれたりします。これらが全てChatGPT上で自動で行われるのです。マーケティング視点で考えると、これまでにはなかったユーザー動線が実現されていて驚きの状況だと思います。
私からの発表は以上です。本日はありがとうございました。
田中 宏明
株式会社オプト AIソリューション開発部 部長
外資系コンサルティング会社に新卒で入社後、2006年株式会社オプトに入社。SEMコンサルタントに従事。SEO部署の立ち上げ、SEM研究所の立ち上げを経て2009年にクロスフィニティ株式会社へ異動。ソーシャルゲームやポータルサイトの立ち上げに参画する。2011年に国内初のCRO(コンバージョン率最適化)サービスを立ち上げ事業化をした後、AIソリューション開発に従事する。2019年に株式会社オプトのエンジニア組織、オプトテクノロジーズに異動。2020年よりAIソリューション開発部にて部長を務める。