「コロナ禍で人々の生活を変える米スタートアップ106社」のリストが公開　宅配ロボット、オンライン教育、遠隔診療など9業種

一極集中が進む日本とは異なり、国土が広大な米国では、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)の影響が広がる以前から、様々な業種で遠隔サービスが普及している。「Zoom飲み会」という言葉も生まれ利用者が急速に広がっているビデオ会議システムは、米国のセールス現場を中心に、既に普及が進んでいたサービスだ。

また医療分野においては、日本では厚生労働省が2020年4月13日に「初診時のオンライン診療」を感染流行期間に限定して許可するに留まっている。一方でアメリカでは、1993年にアメリカ遠隔医療学会(ATA: American Telemedicine Association)が設立され、400以上の組織が加入している。

今回のリストでは、まだ日本には本格上陸していない企業も含めて、以下の業種のスタートアップが含まれているという。

1.コラボレーションワークツール（Collaboration Work Tools）
2.ミールキット（Meal Kit）
3.デリバリーサービス（Food Delivery）
4.宅配ロボット（Delivery Robot）
5.オンライン教育（Online Education）
6.エンターテインメント（Entertainment）
7.フィットネス（Fitness）
8.ヘルスケア（Healthcare）
9.遠隔診療（Telehealth）

※選定条件
本社がアメリカにあり、一定規模（目安として資金調達額1000万米ドル以上、有名VC・CVCから出資）のスタートアップの中から編集部にて独自に選出。上場・買収済みの企業は除く。

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