フラーと立教大学、スマホの実利用データから人々の生活パターンを可視化する研究結果を発表

今回の研究では、立教大学大学院社会学研究科の和田伸一郎教授、川畑泰子助教が中心となり、フラーが提供するスマホアプリの起動ログデータに対してPOS分析等で使われるアソシエーション分析を適用。アプリ間の関係性や、世代ごとのアプリの使われ方の特徴を明らかにしたとのことだ。

分析によると、40代女性スマホユーザーはマクドナルトやすかいらーく、ニトリなどのショッピング・ポイントアプリからメールアプリやWebブラウザアプリへの遷移が多いことが見えたほか、30代は大手ECアプリのグループアプリ（銀行、クレジットカード、ポイント管理）を併用するなどブランド経済圏でのまとまったアプリ利用が顕著に見られ、性別年代別に特徴のある動きをデータから捉えることができたという。

本研究の分析手法を駆使することで、アプリの利用動向から社会のありようや人々のライフスタイルについて、アンケートなど従来の手法とは全く別の視点から一定の精度で捉えられる可能性が、具体的に示されたとのことだ。

総務省がまとめた「令和2年通信利用動向調査」によると、スマホの急速な普及浸透により、2020年の国内における個人のインターネット利用機器はスマホが回答者の68.3％とパソコンの50.4％を上回る状況となっているという。

こうした中、スマホの実利用データである「モバイルライフログ」を分析することで、人々のインターネット利用の実態を把握するだけでなく、生活行動やライフスタイル、嗜好性などの社会の広範なありようを把握・可視化することができると注目。スマホアプリ分析サービス「App Ape（アップ・エイプ）」を手掛けるフラーと、立教大学大学院社会学研究科の木村忠正研究室は2017年から共同研究を開始した。

共同研究では、モバイルライフログの有用性や認知度の向上に寄与することを目指し、データの分析手法の検討や実際の利用動向の分析を毎年手がけている。その研究成果の一部について発表したとのことだ。