大企業人材への「DX業務に関する意識調査」が実施 44%は「DX業務にネガティブ・無関心」という結果に
2021/9/10
DX人材の資質・能力評価と育成サービス「DxGROW」を提供する、Institution for a Global Society 株式会社(以下、IGS)は、従業員数1,000名以上の大企業人材を対象に「DX業務に関する意識調査」(2021年8月6日-9日、n=298)を実施し、結果を発表した。
・調査概要
調査対象:1,000人以上規模の組織に勤め、20歳以上の個人 298人
調査対象エリア:全国
調査時期:2021年8月6日(金)~9日(月)
調査方法:インターネット調査
■調査結果詳細
・勤め先でDXやデジタルビジネスの推進活動に関わる際に感じることを聞いたところ(複数選択可)、ネガティブな感情や無関心を選ぶ人が44%(n=131)いた。
・勤め先でDXやデジタルビジネスの推進活動に関わりたいか聞いたところ、「できれば関わりたくない」「絶対に関わりたくない」と答えた社員が30%(n=89)いた。
・DXの戦略立案や実行部隊へのつなぎ目となる40代の38%(n=23)が「できれば関わりたくない」「絶対に関わりたくない」と回答し、年代別の最多となった。
・2の「DX推進活動に関わりたくない」理由を因子分析した結果、「境界線の維持(わからないことは、手を出さない)」の影響が最も大きく(影響度65%)、「具体的に何をしたらよいのかわからない」「データはよくわからない」といった、仕事の境界線を守る傾向が強かった。