「テレワークに役立つクラウドサービス カオスマップ2021年度版」が公開

新型コロナウイルス感染症の流行で、日本企業ではテレワークを導入している企業が年々増加しており、働き方が見直されている。テレワークを導入している企業は47.4%にのぼり、「導入していないが、今後導入予定がある」企業の割合を合わせると58.0%となっており、企業の半数以上がテレワークを導入・導入予定であるという。

また、テレワークの導入件数の増加から「クラウドサービスの利用状況」も増加傾向にある。2021年現在、クラウドサービスを「全社的に利用している」割合が39.3%、「一部の事業部または部門で利用している」割合が29.2%となっているとのことだ。

本カオスマップは、テレワークに役立つクラウドサービスを「コミュニケーション」「バックオフィス」「セールス」の3ジャンルに分類し作成。また、各ジャンル内で「チャットツール」「会議・議事録管理」など11カテゴリに細分化し、100件近くのサービスを掲載した。