Microsoft Teamsと自動連携した仮想オフィス空間を創りコミュニケーション活性化を図る「仮想オフィスサービス」が販売開始

新型コロナウイルスの感染が長期化する中、出社制限を緩和してオフィスに従業員が戻りつつあるという。その中で、テレワークの継続を望む従業員も存在しており、オフィスや自宅、顧客先、出張先、サテライトオフィスなどを組み合せたワークスタイルを採用する企業が増えている。日立ソリューションズグループは、働き方改革を推進する中、2020年の新型コロナウイルス感染拡大を契機に、テレワークへと大きく舵を切った。一方で新しいワークスタイルの実践においては、従業員のコミュニケーションや心理的安全性確保といった課題が顕在化していたという。そうした中、日立ソリューションズ・クリエイトでは、人事総務部門が中心となり、社内コミュニケーションツールとして定着していたMicrosoft Teamsを生かした仮想オフィスのプロトタイプ版を自社開発し、2021年5月～7月の約2か月間、社内で検証。その結果、離れた場所で働いていても、従業員の約80%から孤独や寂しさの軽減につながったというアンケート回答を得ることができたという。「仮想オフィスサービス」は、プロトタイプ版を基にさらなる機能改善を図り、提供されるとのことだ。

本サービスでは、従業員がブラウザを起動すると、Microsoft Teamsと自動連携した仮想オフィスに出社する。既に出社しているチームメンバーの顔が表示されるため、従業員はリアルな感覚を持ちながら、チャットで挨拶し、業務を開始する。チームは組織に依存せず、自由に作成することができる。別フロアへ移動すると、他のチームメンバーの勤務状況を確認したり、雑談ルームで交流することもできる。企業は本サービスによって、多様な働き方をする従業員に対し、一緒に働いているという一体感を醸成し、心理的安全性確保を支援する。日立ソリューションズでは、「一人ひとりがイキイキと働き時代の変化に対応できる企業へ」をコンセプトにワークスタイル変革ソリューションを提供しており、その中の自由な働き方（Smart Workplace）を支援するサービスの一つとして本サービスを提供する。また国内約1,400社の導入実績がある人事総合ソリューション「リシテア」と連携し、出退勤時の自動打刻や残業時間可視化等にも対応していくことで、企業の働き方変革を支援するとのことだ。

1． スケジュール、ステータスが連動される「Microsoft 365 連携」
Microsoft OutlookやMicrosoft Teamsと自動連携し、話しかけたい相手の顔を見ながら、業務の状況やスケジュールを手軽に確認できる。ワンクリックでMicrosoft Teamsのチャットを起動することができるため、従業員間のコミュニケーション頻度向上にもつながる。

2．メンバーとの一体感醸成を支援する「チームボード機能」
部署やプロジェクトなど、自由に「チーム」を作成でき、所属するメンバーについて、仮想オフィス内や実際の勤務場所、業務の状態をいつでも知ることができるため、チームで業務を進める上での心理的安全性確保に貢献する。チーム内に限定したチャットや掲示板の活用を通じ、一体感も向上する。「チーム」は、趣味の集まりでも作成でき、複数のチームに属することもできるため、雑談を含めた従業員同士のコミュニケーション活性化に役立つ。

３．多彩な「フロアマップテンプレート」
職場をイメージした大小のフロアマップから、海水浴場やキャンプ場をイメージしたフロアマップまでさまざまなテンプレートが標準で用意されているため、嗜好に合わせたフロアマップを利用できる。

４． 大規模ユーザーでも利用できるプラットフォームや連携機能を提供
本サービスの提供にあたっては、10,000人を超える利用者が同時にアクセスでき、安定運用が可能なシステム基盤を実現。また、顧客が利用している人事システムのデータを活用すること（CSV連携）で、組織変更に伴う人事異動や中途採用、退職者情報の反映も可能で、大規模企業でも安心して利用することができるとのことだ。