また、メタキューブ実用化に向けた概念実証(PoC)として、今回のコンセプトモデルを活用したサービス開発を、共同で行うコンテンツパートナー企業を募集する。今後、各領域の概念実証パートナーとコンテンツ開発を進め、ビジネスシーンや消費者に対して新たな価値提供を行えるフィジタルリアリティ体験を創造していく予定とのことだ。
世界的にメタバースへの関心が高まる中、同社でもメタバースへの参入を2022年1月に発表した。その際第一弾のサービスとして、「メタバースイベントサービス」の提供を、メタバース参入発表と同時に開始している。今回はそれに続く新たなサービスとして、防音個室ブース「テレキューブ」を活用したメタバース上でのコミュニケーションサービスコンセプトを発表した。
現在、各社がメタバース体験のための様々なプラットフォームやコンテンツの企画・開発を進めている。プラットフォームとしては、リッチで没入感のある体験が期待できるARやVRゴーグルや3Dカメラなどが挙げられるが、同社はエンターテインメントだけでなくビジネスにおいても幅広い業種・用途でのメタバース活用可能性を探るため、すでに各領域で利用されている「テレキューブ」をプラットフォームとしてフィジタルリアリティなメタバースを体験する、新たなサービス「メタキューブ」の開発に着手したとのことだ。
すでにARやVRの体験機器として浸透しているゴーグル型デバイスをプラットフォームとすると、人数分の専用デバイスの確保、また利用者一人ひとりのデバイス装着が必須だ。これに対しメタキューブは「テレキューブ」の個室に入室するだけで体験が可能で、専用機器の準備が不要、顔に触れる機器の使い回しがない。体験の違いとしてはゴーグルによるVR酔いが少なく、誰でも簡単に利用できることが特長だ。これによりメタバース体験へのハードルを下げることが期待できる。さらに複数人対応の個室ブースを利用することで、複数人で同時に同じコンテンツ体験をすることが可能になる。
メタキューブのコンセプトモデルにおいては、360度カメラで撮影した静止画や動画、BIMモデルなどのCG画像だけでなく、遠隔地の映像をリアルタイムで表示することも可能だ。Web会議による遠隔地との会議はもちろん、ライブ配信映像を、遠隔地の参加者と同一空間にいるかのように体験の共有ができる。こうした特長を活かし、利用者は、利用者同士メタキューブ内で相互にコミュニケーションを取りながら、不動産や観光などの遠隔案内サービス、体験型エンタメコンテンツやアミューズメント向けアトラクションコンテンツ、エアロバイクなどを設置したVRジムといった幅広いジャンルのコンテンツを楽しめると想定しているとのことだ。