デジタル認知行動療法アプリ「Awarefy」、三井物産労働組合と実証実験を実施

SDGsや健康経営への関心が高まるにつれ、ストレスチェック制度の実施や従業員の支援強化に動く企業も増えている一方で、問題が発見されてもなかなか具体的な対策を講じられないという課題が残されている。

Hakaliは、デジタル認知行動療法アプリ「Awarefy」を個人向けサービスとして提供する一方で、企業のメンタルへルス向上を支援する取り組みを続けてきた。Awarefyを用いることで、個人のメンタルヘルスの状態の可視化と、対策となるプログラムの利用が行えることから、企業のメンタルヘルス向上のための具体的な施策となり得ると考えているという。

そこで、株式会社Hakaliと三井物産労働組合は、デジタル認知行動療法アプリ「Awarefy」の利用が働き世代のメンタルヘルスに与える影響を調査することを目的とした実証実験を行うこととなったとのことだ。

実験参加者は、マインドフルネスに関する心理教育プログラムの受講と「Awarefy」を用いた約1ヶ月間のセルフケアを行った。

＜実験概要＞
実験参加者　：三井物産労働組合
参加人数　　：16名
実験時期　　：2022年2月〜3月

＜心理教育プログラムのイメージ＞

なお、本研究は、早稲田大学人間科学部・大学院人間科学研究科熊野宏昭研究室との共同研究として、専門家の指導のもと実施された。

ネガティブな気分、怒り、疲労といった項目について、一定の改善傾向が見られた。