若手従業員はリモートワークを交えた方が【出社にメリット】を感じやすい!出社頻度から見えてきたもの

オフィス移転コンサルティング、オフィス仲介サービスや物件検索サイト【HATARABAオフィス】など、はたらく場所の最適化=HATARABA(ハタラバ)を展開する株式会社HATARABAは、2024年5月にオフィス構築担当者と、若手従業員1,000名を対象に「働き方に関する意識調査」を実施した。

■調査結果のサマリ(※若手従業員とは新卒1~4年目でオフィスで働いている人が対象)

・若手従業員は約6割が「フル出社」。しかし、その8割が出社頻度を下げたいと回答
・若手従業員では、リモートワーク✖︎出社が最も出社にメリットを感じていると分析
・リモートワークを交えている人の方が出社へのメリットを多く感じている
・若手従業員にとって「働き方の選択肢の多さ」は、働くモチベーションにも繋がる
・総括

■若手従業員は約6割が「フル出社」

若手従業員向けに聞いた、出社頻度に関するアンケートでは約6割が「フル出社」と回答した。
出典元:プレスリリース

■しかし、フル出社している従業員の8割が出社頻度を下げたいと回答

しかし、「フル出社」している若手従業員の8割近くが出社頻度を下げたいと回答している。それに対し「週1〜2日」「フルリモート」をしている人は、約6割強で「現在の出社頻度を希望」していることが分かった。一方で「フルリモート」をしている従業員の約3割強は「出社頻度を上げたい」と回答した。この調査から、若手従業員にとってちょうどよい出社頻度は「週1〜4日」であることが分析できる。
出典元:プレスリリース

■若手従業員では、リモートワーク✖︎出社が最も【出社にメリットを感じている】と分析

オフィスに出社するメリット(複数回答可)と現在の出社頻度を掛け合わせると、リモートワークを交えている人で「出社にメリットを感じていない」と回答したのがわずか1割程であった。一方、フルリモートで働く若手従業員の3割は出社にメリットを感じていない。この結果から、リモートワークと出社、両方が叶っている環境の場合、若手従業員は出社にメリットを感じていると分析できる。また、フル出社している若手従業員も「出社」にある程度のメリットを感じているようである。
出典元:プレスリリース

■リモートワークを交えている人の方が出社へのメリットを多く感じている

出社するメリットは何かという問いに対して、上位5項目のうち実に4項目のトップがリモートワークを交えている層であった。これは、リモートワークを交えて働いている人の方が、出社へのメリットをより多く感じていると分析できる。また、出社するメリットとして ”生産性高く仕事を進めるため” の要素が上位にランクインしていることも分かった。
出典元:プレスリリース

■若手従業員にとって、「働き方の選択肢の多さ」は、働くモチベーションにも繋がる

働くモチベーションに関する項目では「オフィス内装のきれいさ」や、「ビルのきれいさ」がモチベーションに繋がると回答した若手従業員は約5割だったのに対し、「働き方の選択肢の多さ」は6割以上がモチベーションに繋がると回答した。働き方に関する選択肢の多さにはリモートワークと出社が状況によって選べる環境があるという意味も含まれていると予測する。
出典元:プレスリリース

■総括

HATARABAは「はたらく場所の最適化」を目指し、オフィスコンサルティング事業を手がけている。コロナ禍以降、多くの企業が『どうしたら従業員に前向きに出社してもらえるか』と悩んでいる姿を目にしてきた。大切なのは、出社率ではない。いかに企業文化を醸成しながら、従業員が生産性高くモチベーション高くはたらけるかということだと我々は考えている。

そこで、コロナ禍を経て定着したリモートワークと出社の割合で出社への意識は変わるのかという調査を実施した。見えてきたのは、若手従業員はリモートワークを適度に混ぜることでより「出社のメリット」を感じるという傾向だった。

出社すること自体が魅力になるようなオフィス環境も大切な一方、働き方の選択肢の多さがそれを上回ったのには、若手従業員の置かれてきた時代が大きく影響していると予想する。コロナ禍に学生時代や、新入社員時代を経験した彼らは、リモートでの作業の仕方を熟知している。だからこそ、出社のメリット1位になったのは「対面での気軽な相談ができること」であった。

企業が抱えている問題はそれぞれである。出社すること自体が魅力になるようなオフィス環境を整える、オフィスの立地を見直して出社に対するハードルを下げる、出社することの具体的なメリットを従業員につたえ理解を深めてもらうなど、各社試行錯誤を繰り返しながらさまざまな施策に取り組んでいる。今回の調査がみなさんの「はたらく場所の最適化」の役に立てればと考えている。

■調査概要

名称:「働き方に関する意識調査2024年」
調査時期:2024年5月13日(月)~5月20日(月)
有効回答数:オフィス構築担当者1,000名、若手従業員1,000名
勤務先:東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県
回答方法:インターネット調査
実施委託先:楽天インサイト株式会社
主体:株式会社HATARABA

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