メタバースとは？　特徴や注目のサービスについても分かりやすく解説

2021/12/31

テクノロジー

近年、注目を集めるメタバース。「3次元のデジタル仮想空間」、もしくはそこで提供されるサービスのことを指していますが、なぜ話題となっているのでしょうか？　その理由を解説しながら、メタバースとはどんなものなのかを明らかにしていきます。さらにビジネスにおける活用例のほか、仮想通貨やNFTについても分かりやすく解説していきます。

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メタバースとは

ここ数年、「メタバース」という言葉をインターネット界隈だけではなく、ニュース番組などでも頻繁に耳にするようになってきました。メタバースとは、インターネット上に作られた仮想空間、あるいは、それらに関連したサービスを総称した用語ですが、コロナ禍をきっかけに世界的な企業が続々と参入したことで、注目度が高まっています。とくにSNSサービスで有名なFacebook社が2021年10月に社名を「メタ・プラットフォームズ（Meta Platforms）」に変更したニュースは、IT業界だけではなく、一般の人たちにも、その言葉が届くきっかけになりました。ただ、名称やイメージが先行しており、メタバースが何を指すのか？　把握していない人もいるのではないでしょうか？　そこで、メタバースの概要や注目を集めている理由、具体的なサービス事例などについて、解説していきたいと思います。

3次元のデジタル仮想空間

メタバースは、英語ではmetaverseと表記されます。「超越」や「高次元の」といった意味を持つ「meta」という単語に、「宇宙・巨大な空間」といった意味を持つ「universe」を組み合わせた造語です。意味を紐解くと抽象的で、かえってイメージがしづらいかもしれませんが、要するにインターネット上に作られた3次元のデジタル仮想空間のことです。このデジタル空間ではユーザーが自由に移動することができ、集まってゲームをしたり、買い物をしたり、あるいは会議やプレゼンテーションなどのビジネスの場としても、活用することができるのが特徴です。現実社会と同じようにさまざまな行動をすることができ、まるで、もうひとつの世界が広がっているようなものだと、表現することができます。

「Second Life」のブームがきっかけで注目

メタバースという言葉が広がったのは、ここ数年ですが、2000年代にはすでにメタバースと定義できるサービスが登場していました。代表的なのが2003年にアメリカ・サンフランシスコに拠点を置いていたリンデンラボ社がローンチしたSecond Life（セカンドライフ）です。日本でも2007年ごろから、革新的だったセカンドライフ内でプロモーションを試みる企業が続々と現れたため、話題になりました。セカンドライフは、「ユーザーによって創られた、インターネット最大の3D仮想世界」をコンセプトにして、現実の世界と異なる空間で自由な生活・消費活動を行えるというのが、大きな特徴でした。世界中から集まったユーザー同士がテキストチャットや、音声チャット、エモート（仕草のようなもの）などでコミュニケーションができるだけではなく、アバターや建物を創作し、それらを譲渡したり、売買することも可能でした。一時は1500万人を超えるユーザーを獲得するなど、セカンドライフが世界中でヒットしたことで、メタバースの概念が注目されることになったわけです。

ちなみに、2009年にサイバーエージェントがサービスを開始した「アメーバピグ」もメタバースだといえます。こちらは、「ピグ」と呼ばれるユーザーの分身であるアバターを作り、オープンチャットルームなどで交流したり、仮想空間内のミニゲームで対戦することができるというサービスでした。

メタバースの特徴と従来の仮想空間との違い

3Dの仮想空間と聞くと、テレビゲームを想像する人もいるかもしれません。とくにユーザー同士がインターネットを介して対戦ができるオンラインゲームはチャットや音声でコミュニケーションをすることができます。またゲームによっては、獲得した武器や装備などを売買できるようなものもあります。そのため、メタバースと同じようなものと思えますが、テレビゲームとメタバースは違うものなのでしょうか？　正解は、メタバースと言えるテレビゲームも存在しています。たとえば、任天堂の『あつまれどうぶつの森』や、エピック・ゲームズの『フォートナイト』といった作品は、メタバースだと言えます。ユーザー同士がコミュニケーションすることができ、他のユーザーが作った空間に出向くことも可能です。こうした、ひと時代前の2Dゲームが、広がりのない仮想空間であるのに対し、メタバースは3Dで奥行きがあり、さらにその仮想空間にユーザーが実際に入り込むことができる点が大きな違いだといえます。

従来型の仮想空間	メタバース
2次元	3次元
テキストチャット	音声チャットほかリッチなコミュニケーション
ビジネス不可	経済活動が可能

メタバースが注目されている理由とは？

では、なぜいま世界中の企業や投資家はメタバースに注目しているのでしょうか？　ホットワードとして注目を集めている理由を考えます。

VR技術の進歩で仮想空間が身近になった

まずはデジタル技術やデバイスの進化が挙げられます。とくに仮想空間に没入することができるVRデバイスは軽量化やワイヤレス化、そして低価格化が進み、誰でも簡単に利用できるようになっています。しかも、VRデバイスが高性能になったことで、装着すると、仮想現実に飛び込んだかのような錯覚を覚えるほど、高精細な映像を映し出すことが可能となっています。また大容量のデータを少ない遅延が送受信できる回線やサーバーの進歩もメタバースの普及を後押ししています。さらにこれらを活用したVRゲームといったコンテンツが広がったことで、仮想空間を利用する心理的なハードルが下がったとことも要因のひとつと言えるでしょう。

セカンドライフが失敗した理由のひとつとして、コンピュータグラフィックが高精細ではなく、いかにも作り上げた世界といった没入感の乏しさが影響し、ユーザーがすぐに飽きてしまったという指摘もあります。デジタルな世界が、より豪華に、もしくは現実世界のように表現できるようになった点が、セカンドライフなど創世記のメタバースと、現在のメタバースとの違いだといえます。

コロナ禍の新たなコミュニケーションツール

メタバースがここまで注目を集めることになった大きな要因のひとつが、コロナ禍が挙げられます。新型コロナウイルスの蔓延は、私たちのこれまでの生活様式を変えました。対面でのコミュニケーションや接触を避ける必要性に迫られ、通勤や通学といった外出の中止・自粛がされることになりました。その代替案として活用されたのが、オンラインミーティングツールを使ってのデジタルコミュニケーションでした。現実には目の前にいない相手とデバイスやディスプレイを通じて、会話をする機会が飛躍的に増えたわけです。従来であれば、こうしたオンラインでのコミュニケーションは広く普及していませんでした。10年以上前から、携帯電話にテレビ通話の機能が搭載されていましたが、日常的に使用していた人は少なかったはずです。画面越しの会話をする気恥ずかしさから積極的に活用する人は少なかったと言えます。しかし、コロナ禍によって、オンラインでのコミュニケーションを利用する必要に迫られたことによって、抵抗感も薄れ、同時にメタバースに対するマイナスイメージも低減したと言えます。

メタバースのビジネスにおける活用例

メタバースが注目を集める理由として、ビジネスに活用することができる点があります。ユーザーがたくさん集まるメタバースサービスなら、消費者へのプロモーションやブランディングはもちろん、制作したデジタルコンテンツを販売するなど、アイディア次第で、さまざまなビジネスを展開することが可能です。ここからはビジネス活用の事例をいくつか紹介していきます。

新規事業を展開する

メタバース内でビジネスを行う場合、目的をいくつかに分類することができます。ひとつは本業とは異なる、新規の事業を展開して、メタバースならではのサービス提供を試みる形です。たとえば株式会社JTBが行っている「バーチャル・ジャパン・プラットフォーム」がこれに当たります。株式会社FIXERと、株式会社Fun Japan Communicationsによる共同事業で、仮想現実技術のひとつであるXRを使い、仮想空間上にバーチャルな日本を作り、観光やショッピングを楽しみながら、ユーザーが交流を深めるというものです。コロナ禍で海外旅行を含めた、人の移動が制限されるなかで、観光産業や地域経済が大きな打撃を受けています。そこで新たな収益源としてメタバースを利用した新規事業を育成したいという狙いが見て取れます。

マーケティングに活用する

コロナ禍による行動制限は、店舗への来店を基本とするビジネスにも大きな影を落としました。予約制を採用することで、店頭に顧客が集中しないよう、混雑対策を行うケースもあります。また、メタバース上でバーチャルな店舗や展示会場を構築することで、マーケティングや製品PRを行う企業も増えています。日産自動車の「NISSAN CROSSING」も、そのひとつです。同社の「NISSAN CROSSING」は“ワクワクする未来のドライビング体験”をコンセプトとする「ニッサンインテリジェントモビリティ」の発信拠点で、東京・銀座にあります。この拠点を3次元化することによって、メタバースのひとつであるVRChat内に構築しています。VRChatの利用者であれば、誰でも自由に訪れることが可能で、来店予約をする必要もありません。今後もこの「NISSAN CROSSING」をバーチャルギャラリーとして位置付けて、新車発表会や講演など、さまざまな情報発信を行なっていくことが同社より、発表されています。

コミュニケーションを円滑にする

コロナ禍によって、リモート出勤が主流になりました。当初は会議や打ち合わせができず、生産性が大きく落ちるのではないかと考えられていました。しかし、インターネットやPCがあれば、社員が集まらなくても、これまでと同様の業務が行えるとわかったことは大きな収穫でした。一方で、オフィスに集まれないことで、コミュニケーションが減ってしまうのではないかという、リモートワークの弊害が指摘されていました。そこで登場したのが、oVice株式会社が開発したコミュニケーションツール「oVice」です。

「oVice」は仮想空間にいる自分のアイコンを、会話したい相手に近づけることで簡単に声をかけられるというツールです。アイコンを近づけると声が大きくなり、遠くなると、声が小さく聞こえ、現実社会と同じような距離感で会話ができます。遠くから聞こえてきた会話に参加することも可能で、雑談やおしゃべりといった現実社会では起こり得る偶発的なコミュニケーションが、仮想空間でも再現できるわけです。

注目のメタバースサービス

現実社会にない魅力や可能性を秘めているため、メタバースは世界的な注目を集めていますが、その分、参入する企業もたくさん登場しています。そこで、最後に大きく発展する可能性を秘めたメタバースサービスをいくつかご紹介します。

FacebookのVR会議アプリ「Horizon Workrooms」

Google社のGoogle Meetやzoomなど、いわゆるリモート会議ツールは一般的になり、広く普及しています。そんななか、メタ・プラットフォームズに改名したFacebookが開発した会議アプリが「Horizon Workrooms」です。同サービスの特徴は、ヘッドマウントディスプレイを装着し、VR空間に入ると、アバターの姿でミーティングができるというサービスです。Google Meetやzoomでリモート会議をした場合には、手元にあるキーボードやディスプレイや現実社会のほうに存在しています。対する「Horizon Workrooms」では、デスクトップやキーボードも仮想現実内にあります。つまり、文字通り仮想現実内で会議のすべてを行うサービスだと言えます。ホワイトボードの機能やデスクの位置を現実とリンクさせる機能などもあり、もうひとつのオフィスが仮想現実内に登場し、そのなかでオフィスワークをするようなイメージとなっています。よりメタバース的なリモート会議ツールだと言えます。

シューティングゲーム「フォートナイト」

フォートナイトはアメリカのエピック・ゲームズが提供しているバトルロイヤルゲームです。最大100人ほどのプレーヤーが集まり、最後のひとりになるまで対戦するというゲームで、基本的に無料で遊ぶことができます。また、Nintendo SwitchやPlayStation 4や5、Xbox Seriesといったコンシューマー機に加え、PCやスマホでもプレイできる手軽さから世界中にユーザーがいます。このゲームがメタバースとして注目を集める理由は、多くの人が集い、ゲームを通じてコミュニケーションするプラットフォームを利用して、ライブイベントが開催されたり、戦闘せずにコミュニケーションをするだけの場が設けられている点にあります。また、ユーザーがコンテンツを作り出せるクリエイティブモードがあり、スキンと呼ばれるキャラクターの外見を変更したり、エモートと呼ばれる仕草を自分で作れる点に、メタバースとしての可能性を見出す声があります。

NFTゲーム「The Sandbox」

The Sandboxはブロックチェーンの技術を活用したゲームで、ゲームデータなどがブロックチェーン上で管理されています。ユーザーは仮想空間内でキャラクターを操作して遊びますが、シナリオに沿ってクリアすべきゴールが明確に定められているわけではありません。ゲーム内の謎解きを解いたり、自由に行動して自分なりの目的を見出したり、あるいはキャラクターやアイテムを作成して遊びます。まるで何もない砂場で遊ぶようなもので、「サンドボックスゲーム」と名付けられています。また、ゲーム内で作成したキャラクターやアイテムはNFTとしてマーケットプレイスと呼ばれる専用の市場で取引することができます。

メタバースについて理解しビジネスシーンで活用しよう

従来のメタバースの弱点は、現実社会との接点が希薄だった点にあります。いくら仮想空間が発達しても、それが現実に影響を及ぼさなければ、ただの空間として消費されるだけです。その点、ブロックチェーン技術と結びついた、現在のメタバースは仮想通貨が流通し、その通貨を使って、モノを売買することができます。売買が発生すればビジネスが生まれ、コミュニケーションも活発になっていきます。アイディア次第で、新しいビジネスが生まれる土壌ができつつあると、考えることもできます。コロナ禍によって、コミュニケーションや社会の仕組みが変容している今だからこそ、新しい可能性に挑戦してみる価値があると言えます。