AI活用

【海外レポートから読み解く】2025年、AIはここまで進化する

2022年7月に画像生成AI「Midjourney」がリリースされ、その後「Stable Diffusion」などのさまざまな画像生成AIが数多く登場するなど、大きな話題を呼びました。この数ヵ月の間、世界の人々のAIに対する捉え方は大きく変わったのではないでしょうか。
今後AIはどのような進化を遂げていくのか。今回は、国内外のAI事情に詳しい株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に、海外のレポートから読み解くAIの進化について解説していただきました。

今、AIはどの程度進化しているのか

AIに対する捉え方が変化している要因には、大きく二つの観点があります。
(1)AIの成長速度
日本では2022年7月から画像生成AIが話題となりました。海外では2020年6月にGPT-3が登場しています。想定よりも早く、AIの性能が向上していることを多くの人が実感し始めています。これは、Foundation ModelやDiffusion Modelと呼ばれるディープラーニングの手法が大きく貢献しており、数値の側面では、AI性能の指標の一つであるパラメータ数が爆発的に増加しています。

例えば、2019年にリリースされた自然言語処理モデルGPT-2のパラメータ数が15億個であるのに対し、その翌年にリリースされた後継モデルのGPT-3は、その116倍の1,750億個というパラメータ数にまで成長しています。これまで「AIの実用化には、あと10年かかる」といわれてきましたが、この仮説は今後大きく覆っていくでしょう。
(2)AIがカバーする領域
これまで、AIができる処理は単純作業で、人間の創造的活動(絵や小説の制作など)や、知的労働(コンサルティングなど)は苦手とされてきました。しかし、GPT-3を皮切りに起こっている今のAIトレンドでは、その仮説が大きく覆されています。むしろ今急速に進化しているAIは、創作的活動や知的労働におけるアウトプットが主領域になりつつあります。

今回は、海外で注目されている、さまざまな考察を例に、今後AIはどのくらいの速さで、どこに向かって進化していくのかを解説していきます。

文章生成AIは、2025年に平均的な人間の文章力を超える

世界的ベンチャーキャピタルのセコイアは、2022年9月19日にGenerative AI: A Creative New World (ジェネレーティブAI : 新しいクリエイティブの世界)というレポートを公開しました。このレポートでは、下記四つのクリエイティブの種類別に、AIがどう進化していくのか予測を語っています。
 • 文章
 •  画像
 •  動画/3D/ゲーム
 •  コード
そのなかで、文章生成AIはまだビジネス的文章しか生成できず、現時点ではそのまま使うことは難しいが、下書きレベルであれば十分な文章生成ができていると評し、2023年には、科学論文など各業界に最適化された下書きレベルの文章生成が実現、2025年には、一般的な人間の文章力を超え、2030年には、プロのライターの文章力に至ると予測しています。

現在、文章生成の領域では、GPT-3を使ったライティングサービスが世界中で流行しています。記事やメールの文章ドラフト作成など幅広いシーンで活用され、広告のテキスト生成では一般的な広告運用者のパフォーマンスを上回った例もでてきているようです。

画像生成AIは、2025年にWebサイトや商品デザインが生成可能に

続いて、セコイアのレポートでは、画像生成AIについて、下記の予測が述べられています。

   2023年に、プロダクトデザイン(Webサイトや商品のデザイン)のモックアップの制作が可能になる
   2025年には、実用に耐えうるレベルのプロダクトデザインが可能になる
   2030年には、プロのデザイナーに匹敵するプロダクトデザインが可能になる

つまり、どんなWebサイトをつくりたいか、どんな商品をつくりたいかをAIに語りかけるだけで、思った通りのデザインが一瞬で手に入るような時代がくるということです。この潮流はすでに始まっていて、Microsoftは2022年9月に、文章を入力するだけでさまざまなデザインを作成できる「Designer」と呼ばれるサービスの事前登録を開始しています。

動画生成AIは、2025年にドラフトレベルの動画生成が可能に

続いて動画ですが、セコイアのレポートによると、動画は他のクリエイティブに比べ、その進化が少し遅れると予測されています。実際、2022年現在において、Diffusion Modelが採用されて一般公開まで至っている動画生成AIはなく、試作段階としてMeta社などが公開しているに留まっています。

ただし、2025年にはドラフトレベルの動画生成が可能になるほか、2030年にはかなり飛躍し、動画を含めてゲームを生成するまでにAIが進化するとも予測されています。

2025年には、テキストだけでコード生成が可能に

続いてコード生成についてのレポートですが、コード生成AIも画像生成AIと同様、2025年にはサービスを生成するまでに進化すると、セコイアは予測しています。

   2023年には、AIによる部分的なコードの生成が、さまざまなプログラミング言語で可能になる
   2025年には、テキストを入れるだけでAIがコードを生成し、ほぼ完成した状態のサービスをつくることができる
   2030年には、フルタイムで働くエンジニアを超える技術のサービスをゼロから生成することができる

また、Coatueが発表したAI 2022: The Explosionというレポートでは、2030年までに世の中のソースコードの大半をAIが生成し、エンジニアの大半もAIエンジニアになる、と予測されています。MicrosoftがすでにGPT-3を活用したコード補完サービス「Codex」をリリースするなど、AIによるコード生成技術の発展の兆しも見受けられます。

これから先のAI

Coatueのレポートでは、AIが生成する文章、画像、動画、コードなどの費用はゼロに近づいていくと予測されています。つまり、人間の創作を超える、さまざまな新しいコンテンツが、ものの数秒で無料で手に入ることを意味します。これらの予測は、Diffusion Modelが世に出てきた2022年7月以前では考えられなかった話であり、むしろこの予測の時間軸はさらに短くなるかもしれません。

これまで、AIに奪われる職業論のなかで語られていた、「AIに奪われない職業」の代表格であったクリエイティブな職業さえも、AIに奪われる兆しが見えつつある現状です。私たち人間に残される職業と、新しく生み出すべき職業は何なのか、改めて考え直す必要があるのではないでしょうか。
伊藤 新之介
株式会社デジタルレシピ 代表取締役

同志社大学生命医科学部医情報学科中退。同大学在学中に学習塾の立ち上げなどを行い、2013年株式会社ラフテックを創業。同社を株式会社ベクトルに売却後、2018年に株式会社デジタルレシピのCEOに就任。
国内で唯一のGPT-3を活用したビジネス向けライティングサービスであるAIライティングアシスタント Catchy(キャッチー)をリリース。
GPT-3を活用したマーケティングの効率化を研究中。

人気記事

日本5社目のユニコーンと報じられた「Opn」。世界を舞台に急成長を遂げるフィンテック企業の展望とは

日本5社目のユニコーンと報じられた「Opn」。世界を舞台に急成長を遂げるフィンテック企業の展望とは

伝説の幻獣である「ユニコーン」になぞらえて、企業価値評価額の高いスタートアップを評する言葉、「ユニコーン企業」。アメリカや中国でその数が増え続けている一方で、日本では未だ、少ない状況にあります。そんななか、2022年5月にシリーズC+ラウンドで1億2,000万ドルを調達し、日本5社目のユニコーンと報じられた企業があります。それが創業からグローバルを視野に事業を営み、東京やバンコクなどアジア6カ国を拠点とするフィンテック企業、Opn株式会社です。 さらに資金調達と同時に、ビジョンと戦略を刷新。無駄を削ぎ落し、鋭さの増した同社の成功を支える組織とプロダクトの強み、次に目指す世界について、創業者であり、代表取締役CEOを務める長谷川 潤氏にお話を伺いました。

過疎地を救う? お手伝い×旅のプラットフォーム「おてつたび」による関係人口の増加

過疎地を救う? お手伝い×旅のプラットフォーム「おてつたび」による関係人口の増加

地域活性化や地方創生という言葉が聞かれ始めて久しい昨今。UIJターン移住者に向けて補助を行っても、少子高齢化などの課題改善が難しい地域もあります。そんな多くの自治体が抱える課題に「旅」という側面からアプローチをするのが、プラットフォーム「おてつたび」です。「お手伝いをして賃金を得ながら旅がしたい」と考える方と、「人手不足を解消しながら地域の魅力を伝えたい」と考える地域の方々をプラットフォーム上でマッチングすることで、地域の課題解決や活性化に貢献しています。 今回は、おてつたびを運営する、株式会社おてつたびの代表取締役 CEOである永岡 里菜氏に、お手伝いをしながら旅をすることが地方や人々に与える価値、今後おてつたびが地方創生に対して担う役割についてお話を伺いました。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

東芝の舵を取る新社長 島田太郎氏が見据える復権の鍵に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

東芝の舵を取る新社長 島田太郎氏が見据える復権の鍵に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

2022年3月に東芝の代表執行役社長 CEOに就任した島田太郎氏。デジタル分野のトップを務めた島田氏は、「東芝でデジタルが分かる初めての社長」として就任時から大きな注目を集めています。 昨年開催された「Digital Shift Summit 2021」では「日本企業がデジタルシフトでGAFAに打ち勝つ方法」というテーマの鼎談に立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏とともに参加し、東芝および日本企業の未来についての展望を語っています。 島田氏は、日本を代表する企業である東芝でどのような事業を強化し、どう舵取りをしていくのか。東芝が目指すDXの形や、プライバシーを最優先した次世代のデータビジネスとはどのようなものなのか? また、東芝および日本企業がGAFAに打ち勝つためにできることとは。社長に就任した島田社長が抱くビジョンに迫ります。 前編は島田氏が社長に就任してからの変化、東芝が手がけるスマートレシート躍進の理由と将来の展望、ナノエコノミーの可能性などについてお話をうかがいます。

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52%にも上りますが、日本では6%という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。 そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally(メンタリー)」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害(※)を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害:活動的な躁(そう)状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。

【最新AI事情】画像生成AIだけじゃない。世界を震撼させた三つのAIコンテンツ

【最新AI事情】画像生成AIだけじゃない。世界を震撼させた三つのAIコンテンツ

2022年8月、アメリカで開催されたアートコンテストの公募展デジタルアート部門において、画像生成AI「Midjourney」で生成された作品が1位に選出されるなど、AIの得意領域と対極にあると思われていた人間のクリエイティブな仕事を脅かす出来事が頻発しています。この数ヶ月間で起こった画像生成AIの進化は、Diffusion Modelsと呼ばれる新しい学習モデルをベースに発展しており、今後は画像だけでなく、動画、テキストなどさまざまなコンテンツにも波及していくと思われます。そこで今回は、画像以外のAIコンテンツがクリエイティブな仕事に衝撃を与えた事例を、株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏にご紹介いただきます。

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

8万以上タイトルの人気マンガやノベルを取り扱い、累計ダウンロード数は3,000万を超える電子マンガ・ノベルサービスの「ピッコマ」。サービス開始は2016年4月という後発ながら、23時間待てば一話を無料で読める「待てば¥0」サービスを他社に先駆けて導入するなど、新しい試みを積極的に取り入れ業界トップに君臨しています。短期間でピッコマが躍進を遂げた理由から、従来のマンガに代わる新しい表現形式である「SMARTOON」の魅力、今後のグローバル展開について、株式会社カカオピッコマ常務執行役員の熊澤 森郎氏にお話を伺いました。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2~3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。