「スマートフォンの動画アプリ利用状況」が発表　3・4月の若年層の「投稿動画」視聴時間が大幅増加

新型コロナウイルス禍において、ブランド担当者によっては、広告出稿を停止するケースもあれば、この機会をチャンスとして捉えて“消費者に寄り添った”メッセージを伝えようとしているケースもある。いま消費者とコミュニケーションを取ろうとする時、外出自粛により大きく変化したメディア消費状況を正確に把握したうえで、メディア選定を含むマーケティング計画を立案することが重要になる。

日本においては、各種サービスの中でも投稿型の動画サービスの利用状況が大きく変化しており、3-4月の1人あたりの月間平均利用時間は、1-2月平均と比べて約1時間増加していた。年代別に見ると若年層での利用時間の増加が目立っており、月に2時間40分以上も増加していた。

利用時間が増えているタイミングをみると、1-2月平均と比べて3-4月平均では、全ての曜日で利用時間が増加しており、曜日に関係なく利用が増加していることがわかった。時間帯別では、全ての時間帯で利用時間が増加しているものの、特に8時から16時までの日中ではCOVID-19の影響が出る前の1‐2月と比べて20%以上利用時間が増加していた。

同社シニアアナリストの高木史朗氏は、次のように述べている。
「COVID-19の影響により休校や在宅勤務など、私たちの日々の生活は大きく変化しました。このような中、増加した自宅での自由時間を、スマートフォンでエンターテイメントコンテンツを視聴する時間に費やす消費者が増えていることがわかりました。こういった緊急事態のなか消費者とコミュニケーションをとっていく上で、どのようなメッセージを伝えるかが重要ですが、併せて、どこで、いつメッセージを伝えるか考え直す必要があります。年代によって、利用するデバイスやそこで消費するコンテンツも異なるため、COVID-19の影響でターゲットのメディア消費がどのように変化したのかを把握して、最適なメディアを選定していくことが重要です」