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ネット購買の消費者調査結果が公開 在宅勤務と外出自粛がネット購買に与えた影響が明らかに

公益財団法人流通経済研究所は、2020年5月に実施した消費者調査から、インターネットを通じた購買行動の変化を分析し、結果を発表した。
最近3か月の間に在宅勤務が増えた人のうち、29%がインターネットを通じた購買の頻度が増加したと回答した。これは、変わらず通勤している人の約1.8倍であり、在宅時間の増加によってインターネットを通じた購買頻度が増加していることが明らかになった。
出所:流通経済研究所「ショッパー・マインド定点調査」2020年5月実施 (※1)

出所:流通経済研究所「ショッパー・マインド定点調査」2020年5月実施 (※1)

出典元:プレスリリース
次に、ネットスーパーに注目すると、最近3か月の間にネットスーパーを初めて利用した人の「利用のきっかけ」は、「外出自粛をしなければならなかったため」が約45%と最も高いことが分かった。
出所:流通経済研究所「ネット・ショッパー調査」2020年5月実施 (※2)

出所:流通経済研究所「ネット・ショッパー調査」2020年5月実施 (※2)

出典元:プレスリリース
近年、伸び悩んでいたネットスーパーだが、外出自粛の影響によって利用者の裾野が広がっていることが明らかになった。調査では、フードデリバリーサービス等においても利用者の裾野が広がっていることが確認されており、インターネットを通じた購買は今後も拡大していく傾向にあると考えられる。

※1 5/1~5/2に実施したインターネット定量調査(n=2,210)
※2 5/28~5/30に実施したインターネット定量調査(n=6,867)

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