「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」が実施 変化したのは時間ではなく「メディアや情報への態度」
2020/7/8
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施。新型コロナウイルス感染拡大を受けた生活変化において、生活者のメディアライフの変化を明らかにしました。
本調査では、在宅率上昇による一時的な変化だけでなく、今後も続いていく大きな潮流「メディアの新常態」を把握することを目的としました。
Contents
■緊急事態宣言解除後の5月末のメディア接触時間は、1月末を100%とした場合、99.2%で横ばい
■変化したのは時間ではなく、メディアや情報への態度。「向き合う」「確かめる」「なごむ」
「メディアの伝えることの信頼性が気になった」65.1%、「情報の真意や鮮度に気をつけるようになった」47.5%など、メディアや情報の質を「確かめる」傾向が見られた。
自由回答では「ラジオ、ニュースのキャスター、SNSのインフルエンサー」など、人間味のあるコンテンツで「なごむ」態度も目立った。外出自粛は解かれたものの、新型コロナウイルスの危機はまだ収束しておらず、こうしたメディアや情報への態度は、今後も継続していくと考えられる。
■TV見逃し視聴サービス、radiko、雑誌定額制サービス、新聞社アプリ、SNSなどの利用率に変化
調査設計
調査地区 :東京都
標本抽出方法:アンケートモニタ登録者から抽出
調査方法 :インターネット調査
調査対象者 :15~69歳の男女
サンプル数 :1200s
※性年代均等割付(100s×12層)で回収後、集計時に人口構成比にあわせてウエイトバック
調査期間 : ①平常時 2020年1月29日(水)~2月7日(金)
: ②緊急事態宣言解除後 2020年5月27日(水)~6月1日(月)