Today's PICK UP

KDDI、全身フルCGのバーチャルヒューマン「Coh」を開発し、5GやXRで新たな体験を創造する「au VISION STUDIO」を発足

KDDIは、先端テクノロジーとアイデアによって、顧客に数年先の未来の体験を提供するチームとして「au VISION STUDIO」を2021年3月10日に発足したと発表した。
「au VISION STUDIO」では、5GやXRといった技術に加え、これまでのXR施策で得た知見をもとに、ものづくりのプロである社外のクリエイターともコラボレーションし、新たな体験を企画・制作していく。今回、その取り組みの1つとして、5G MECを活用した高精細3Dモデルのバーチャルヒューマン「coh (コウ)」を開発した。「au VISION STUDIO」では、バーチャルヒューマンを現実世界に実装する仕組みの事業展開を推進するとともに、ニューノーマル時代における、エンターテインメント領域をはじめとした従来のコンテンツの刷新など、さまざまな領域における課題をDXによって解決していくとのことだ。
出典元:プレスリリース

■「au VISION STUDIO」について

1. 概要
「au VISION STUDIO」は、今後の社会において実現させたいことを5つの取り組みとして掲げ、5GやXRなどの先端テクノロジーとアイデアに加え、これまでKDDIが取り組んできたXR施策の知見をもとに、先進的な体験の企画、制作、社会実装に至るまでを1つのチームとして担う。

2.「au VISION STUDIO」が掲げるテーマ
(1)五感を拡張するUX
スマートグラスに代表されるような新たなデバイスを探求するとともに、コンテンツの3D表現や視野一面への表示を通じて、直感的な情報収集を実現させることで、ヒトの五感を拡張する。

(2)バーチャルヒューマンの日常化
誰もが簡単にデバイスを使いこなす未来とは。究極のインターフェースとして、表情や仕草などで情報伝達が出来るバーチャルヒューマンを活用し、日常的に活躍する仕組み作りをしていく。

(3)ゼロ・ディスタンスな世界
XRの使い方を工夫することで、バーチャル空間でありながら、本当の旅行やリアル店舗での買い物を楽しめるような、「距離」を感じさせない世界を創っていく。

(4)人と地球にやさしいショッピング
理想の自分を叶え、また、サステイナブルな社会へ貢献するために、ARトライオンやAI診断、バーチャル空間の活用で、簡単に自分に似合うものを見つけられ、無駄な在庫を生まない完全受注生産の世界を実現し、人にも地球にもやさしい購買体験を実現していく。

(5)アンリミテッドな鑑賞体験
エンターテインメント・スポーツの鑑賞に更なる熱狂を与えるため、デジタル化されたスタジアムやアリーナでの見たことのない演出、映像のカメラアングルを自由に操作出来るなどの未知の体験づくりを進める。

3. ステートメント
「au VISION STUDIO」では次のようなステートメントを定め、新たな体験の企画・制作に取り組んでいる。「わたしたちは、テクノロジーとアイデアを駆使して3年後のあたりまえを創るクリエイティブチームです。こんな風になったらいいなと思うちょっと先の未来を想像し、そのヴィジョンを時代に先駆けてカタチにして社会へ届けていきます。おもしろい未来がくる。そんな予感で、この世界を満たすために。」

■バーチャルヒューマン「coh (コウ)」について

「coh」は、「au VISION STUDIO」が企画・開発した限りなく人間に近いビジュアルを持った全身フルCGのバーチャルヒューマン。従来のモバイル端末上では処理することの難しい膨大なデータを5G MECによるクラウドレンダリングを活用することで、スマートフォンなどでもその高精細なクオリティを維持したままリアルタイムでの描画処理を可能としている。さらに今回、社外のパートナーとともに、バーチャルヒューマンが動く・話す・表情を変えるなど人間のように動作するための仕組みづくりをおこなった。今後もこの研究開発を推進し、バーチャルヒューマンを現実世界に実装する仕組みの事業展開を目指すという。「coh」の名前には「人に等しい存在である」「人と機械をつなぐ共通のインターフェースである」という意味が込められており、今後、一人のモデルとしてさまざまなブランド、企業とのコラボレーションを予定しているとのことだ。
出典元:プレスリリース

人気記事

TVer 取締役とテレ東名物Pが語る、テレビと配信の未来【前編】 YouTubeもNetflixも、テレビの敵ではない?

TVer 取締役とテレ東名物Pが語る、テレビと配信の未来【前編】 YouTubeもNetflixも、テレビの敵ではない?

テレビが「お茶の間の王様」とされていたのも今は昔。2021年5月にNHK放送文化研究所が発表した「10代、20代の半数がほぼテレビを見ない」という調査結果は大きな話題を呼びました。そんなテレビの今を「中の人」たちはどのように受け止めているのでしょうか。そこでお話を伺うのが、民放公式テレビポータル「TVer」の取締役事業本部長である蜷川 新治郎氏とテレビ東京のクリエイティブプロデューサーを務める伊藤 隆行氏。前編では、コネクテッドTVの登場によって起きた変化や、YouTubeやNetflixといった競合コンテンツとの向き合い方についてお届けします。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

なぜ日本企業のDXはうまくいかないのか。シリコンバレーで活躍するパロアルトインサイトCEO 石角友愛氏と立教大学ビジネススクール田中道昭教授が、要因を徹底解説

なぜ日本企業のDXはうまくいかないのか。シリコンバレーで活躍するパロアルトインサイトCEO 石角友愛氏と立教大学ビジネススクール田中道昭教授が、要因を徹底解説

緊急事態宣言の度重なる延長、オリンピック開催是非の議論と、依然混沌とした状況が続く日本とは裏腹に、シリコンバレーではワクチンの複数回摂取が進み、市民がマスクなしで屋外を出歩く風景が見られ始めているそうです。コロナ禍と呼ばれる約1年半の間、アメリカのメガテック企業、ベンチャー企業はどのような進化を遂げたのか。DXを迫られる日本企業は何を学ぶべきなのか。『いまこそ知りたいDX戦略』、『“経験ゼロ”から始めるAI時代の新キャリアデザイン』の著者であり、パロアルトインサイトCEO、AIビジネスデザイナーの石角友愛さんをゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

「銀行は将来、もはや銀行である必要がない」デジタル時代の金融に求められるものとは。SMBCグループ谷崎CDIO×東大・松尾教授×デジタルホールディングス 鉢嶺

「銀行は将来、もはや銀行である必要がない」デジタル時代の金融に求められるものとは。SMBCグループ谷崎CDIO×東大・松尾教授×デジタルホールディングス 鉢嶺

コロナ禍を経て、全世界のあらゆる産業においてその必要性がますます高まっているDX。DXとは、単なるITツールの活用ではなく、ビジネスそのものを変革することであり、産業構造をも変えていくほどの力と可能性があります。そして、全ての日本企業が、環境の変化を的確に捉え、業界の枠を超え、積極的に自らを変革していく必要があります。 今回は、AIの第一人者であり東京大学大学院教授である松尾 豊氏にご協力いただき、デジタルホールディングス代表取締役会長 鉢嶺 登氏と共に、金融業界大手の中でいち早くデジタル化に着手した三井住友フィナンシャルグループ(以下、SMBCグループ)の谷崎 勝教CDIO(Chief Digital Innovation Officer)にお話を伺います。DXの必要性を社内でどう伝え、どのように人材育成を進めてきたのか、また金融・銀行業界はDXによってどう変わっていくのか。デジタルならではのメリットとは。SMBCグループの取り組みに迫ります。

コロナ禍でラジオが復権!? 民放ラジオ業界70年の歴史を塗り替えたradiko(ラジコ)の「共存共栄型 DX」とは

コロナ禍でラジオが復権!? 民放ラジオ業界70年の歴史を塗り替えたradiko(ラジコ)の「共存共栄型 DX」とは

Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko(ラジコ)』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

TVer取締役とテレ東名物Pが語る、テレビと配信の未来【後編】 「王様」ではなくなったテレビを、それでも僕らが愛する理由

TVer取締役とテレ東名物Pが語る、テレビと配信の未来【後編】 「王様」ではなくなったテレビを、それでも僕らが愛する理由

テレビが「お茶の間の王様」とされていたのも今は昔。2021年5月にNHK放送文化研究所が発表した「10代、20代の半数がほぼテレビを見ない」という調査結果は大きな話題を呼びました。そんなテレビの今を「中の人」たちはどのように受け止めているのでしょうか。そこでお話を伺うのが、民放公式テレビポータル「TVer」の取締役兼事業本部長である蜷川 新治郎氏とテレビ東京のクリエイティブプロデューサーを務める伊藤 隆行氏。後編では、視聴者の感性に起きている変化から、レコメンド機能の理想的なあり方、テレビが担うべき根源的な役割まで、幅広くお届けします。

Walmart、Amazon、Peloton。コロナ禍で米メガテック企業に起きた変化から日本企業は何を学ぶべきか。シリコンバレーで活躍するパロアルトインサイトCEO石角友愛氏、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が徹底議論

Walmart、Amazon、Peloton。コロナ禍で米メガテック企業に起きた変化から日本企業は何を学ぶべきか。シリコンバレーで活躍するパロアルトインサイトCEO石角友愛氏、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が徹底議論

緊急事態宣言の度重なる延長、オリンピック開催是非の議論と、依然混沌とした状況が続く日本とは裏腹に、シリコンバレーではワクチンの複数回摂取が進み、市民がマスクなしで屋外を出歩く風景が見られ始めているそうです。コロナ禍と呼ばれる約1年半の間、アメリカのメガテック企業、ベンチャー企業はどのような進化を遂げたのか。DXを迫られる日本企業は何を学ぶべきなのか。『いまこそ知りたいDX戦略』、『“経験ゼロ”から始める AI時代の新キャリアデザイン』の著者であり、パロアルトインサイトCEO、AIビジネスデザイナーの石角友愛さんをゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。