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日経クロストレンド、「トレンドマップ 2021上半期」を発表 「電気⾃動⾞(EV)」や「SDGs」がランクイン

株式会社 日経BPは2021年4月9日、マーケティング&イノベーション専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「技術」「マーケティング」「消費」の潮流を見極める「トレンドマップ 2021上半期」を発表した。
技術、マーケティング、消費の3分野は変化が激しく、様々なバズワードが飛び交う。この中から、中長期的に注目すべきトレンド(潮流)の見極めを目的とし、日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家の知見を集約。その分析結果は、「現時点での経済インパクト」と「将来性」の2つのスコアでマッピングしている。

前回の2020年夏調査と比較し、将来性スコアが最も伸びたキーワードは、技術分野では「量⼦コンピューター」「電気⾃動⾞(EV)」、マーケティング分野では「SDGs(持続可能な開発⽬標)」「D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)」「クラウドファンディング」、消費分野では「マルチハビテーション(複数拠点に住まいを持つ)」「サステナブル消費」となった。

同じく経済インパクトで今回スコアを伸ばしたキーワードは、技術分野では「コンタクトレス・テクノロジー」「電気⾃動⾞(EV)」、マーケティング分野では「動画マーケティング」「ダイナミックプライシング」、消費分野では「クラウドゲーム」「ワーケーション(ワーク×バケーション)」だった。

■各分野でスコアを伸ばしたキーワード(2020年夏調査との比較)

出典元:プレスリリース
また、今回の調査から新たに追加したのは、下記の5つのキーワード。これらの中で、将来性スコアが⾼い水準だったのは、技術分野では「カーボンニュートラル(温暖化ガスの排出量実質ゼロ)」「エドテック(教育×テクノロジー)」、マーケティング分野では「クッキー代替技術」、消費分野では「サーキュラーエコノミー(循環型経済)」だった。

■新たに追加したキーワードの将来性スコア

出典元:プレスリリース
新型コロナウイルス感染症の拡大が始まってから約1年。今回のトレンドマップ2021上半期調査は、首都圏を中心として2度目の緊急事態宣言が発令されていた21年2⽉後半から3⽉上旬に実施。主なトピックスは以下の通り。なお、最新トレンドマップの全キーワードのスコア、詳細解説記事は、21年4月9日に日経クロストレンドのWebサイトで公開されている。

■2021上半期トレンドマップ【技術キーワード編】の例

出典元:プレスリリース

■トレンドマップ2021上半期のポイント

・技術分野で「電気自動車(EV)」が将来性、経済インパクトともに大きく伸長
欧米の自動車メーカーが「全面EVシフト」を戦略の柱に掲げる中で、日本政府も「35年までに新⾞販売で電動⾞100%を実現」することを宣言した。国内市場では、トヨタ⾃動⾞が20年6⽉に発売した新型プラグインハイブリッド⾞「RAV4 PHV」や、ホンダ初の量産EVである「Honda e」(20年10月発売)が支持を集めるなど、次世代の電動車が確かな需要を伴って普及の兆しを見せている。また、EVへの関心の高まりの背景にあるのが、新キーワードとして追加した「カーボンニュートラル」だ。こちらも将来性スコアが4.22と⾼い⽔準だった。

・技術、マーケ、消費の全分野で「SDGs」関連キーワードが躍進
マーケティング分野の「SDGs」をはじめ、消費分野でも「サステナブル消費」が将来性スコアを大きく伸ばした。また、新たに追加したキーワードでは、消費分野の「サーキュラーエコノミー」、技術分野の「カーボンニュートラル」も将来性スコアが高い水準だ。SDGs関連の取り組みは、もはや企業にとって避けては通れないもので、消費者にも響くキーワードとして期待を集めている。SDGsに関連する象徴的なサービスとしては、21年3月に日本での展開を始めた米テラサイクルの循環型ショッピングサービス「Loop(ループ)」がある。繰り返し使える専用容器を使い、容器を回収・再利用することで、ごみを出さないライフスタイルを提供するもので、⽇本では味の素や江崎グリコ、キリンビール、資⽣堂など⼤⼿⾷品、⽇⽤品、化粧品メーカー24社が参画している。

・マーケ、消費分野の「with&アフターコロナ」の注目キーワード
消費分野では「マルチハビテーション」「ワーケーション」が将来性、経済インパクトのスコアを伸ばした。いずれもコロナ禍による外出自粛、リモートワークが浸透する流れの中で広がった概念だ。個人で実行しやすいワーケーションがひとまずの現実解として経済インパクトのスコアを伸ばした形だが、複数拠点に住まいを持つ新しい生活スタイルも今後浸透していく可能性を示唆している。マーケティング分野では、「D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)」「クラウドファンディング」が、将来性スコアを伸ばした。デジタルを通じて顧客と直接つながり、関係性を構築するD2Cブランドは、ベンチャー企業だけではなく大手企業の取り組みも増えている。コロナ禍でネット通販の需要が高まっている中で、今後さらに市場拡大が見込まれる。クラウドファンディングは、試作段階から支援プロジェクトを開始し、顧客の声を反映しながら商品・サービスをつくることができる。顧客参加型のブランドづくりを志向するD2Cとは相性がよく、将来性への期待が高まっている。

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