「マインドフルネス業界カオスマップ2022(日本版/海外版)」が公開
2022/11/2
Upmind株式会社は、国内/海外のマインドフルネス業界カオスマップ2022を公開したと発表した。
2010年前半から、質の高い瞑想アプリが登場。瞑想の指導歴が長い先生の音声ガイドとともに瞑想を手軽に実践可能になり、徐々に普及し始める。最も人気のあるアプリCalm/Headspaceについては、Calmは全世界で1億回以上ダウンロードされ、Calm/Headspaceともに年間の売上は100億円を超え、両社ともに企業価値は1,000億円超。Calmは、レブロン・ジェームズ氏、ハリー・スタイルズ氏など著名人によるコンテンツも提供し、今まで瞑想に興味がなかった人にも認知を広げるなど、瞑想アプリの普及に大きく貢献している。
2.科学的な効用の認知
MITやスタンフォード大学など、著名な大学も瞑想の研究に取り組み、脳科学の発展によってマインドフルネスが脳の機能と構造に変化を与えることが多くの研究で示されるようになり、ストレス社会に生きる現代人にとって脳科学的に根拠のある科学的な休息法として普及するようになった。
3.法人企業の福利厚生プログラムとしての導入
アップル、グーグル、ナイキ、セールスフォース、インテル、フェイスブックなど大企業が社員研修の一環としてマインドフルネス瞑想を導入しており、近年では日常の従業員の心の健康維持のために従業員が瞑想アプリを無料で使えるよう福利厚生として提供する企業が海外では急増していて、従業員にとって無料で瞑想を実践する機会にアクセスできるようになったことで、普及に繋がった。
日本では、文化的な背景をもとにメンタルヘルスへのネガティブなイメージが強いものの、人口減少・高齢化社会・円安などを背景とした日本経済の中長期的な停滞などで、価値観が物質的から精神的なものへと徐々に変容し、ウェルビーイングやメンタルヘルスへの需要は高まり、海外と同様に立ち上がっていく蓋然性が高いと考えられるという。ただし、現状では、日本でもいくつか国内発の瞑想アプリが出てきたものの、科学的な効用の認知や、法人企業の福利厚生プログラムとしての導入が進んでおらず、瞑想の普及率が北米や欧州での約15%に対して、日本では約3%に留まっているとのことだ。