「マインドフルネス業界カオスマップ2022（日本版／海外版）」が公開

海外では、アメリカを中心に、マインドフルネスがウェルビーイングの実現やメンタルヘルスを改善するための実践的かつ効果的な方法として着目され、瞑想を定期的に実践する人口が増え、市場が急成長しているという。全米衛生統計センターでの報告では、アメリカで瞑想を行う人口（過去1年以内に実施したか）の割合は、2012年の4.1％から2017年には14.2％と3倍以上増加したという。アメリカには約2,500ヵ所の瞑想スタジオがあり、市場は成長（年率10%以上）を続け、現時点でアメリカのみで3,000億円を超える市場であると推測されるとのことだ。

海外で市場が成長している理由については、コロナ禍による意識変容や、情報社会を背景とした精神疾患患者数の増加によって、ウェルビーイング・メンタルヘルスへの需要が高まっていることが大きな背景としてありつつも、数ある解決手法の中でも瞑想が直近急成長してきた主なドライバーは以下の3つと考察しているとのことだ。

1.瞑想アプリの登場
2010年前半から、質の高い瞑想アプリが登場。瞑想の指導歴が長い先生の音声ガイドとともに瞑想を手軽に実践可能になり、徐々に普及し始める。最も人気のあるアプリCalm／Headspaceについては、Calmは全世界で1億回以上ダウンロードされ、Calm／Headspaceともに年間の売上は100億円を超え、両社ともに企業価値は1,000億円超。Calmは、レブロン・ジェームズ氏、ハリー・スタイルズ氏など著名人によるコンテンツも提供し、今まで瞑想に興味がなかった人にも認知を広げるなど、瞑想アプリの普及に大きく貢献している。

2.科学的な効用の認知
MITやスタンフォード大学など、著名な大学も瞑想の研究に取り組み、脳科学の発展によってマインドフルネスが脳の機能と構造に変化を与えることが多くの研究で示されるようになり、ストレス社会に生きる現代人にとって脳科学的に根拠のある科学的な休息法として普及するようになった。

3.法人企業の福利厚生プログラムとしての導入
アップル、グーグル、ナイキ、セールスフォース、インテル、フェイスブックなど大企業が社員研修の一環としてマインドフルネス瞑想を導入しており、近年では日常の従業員の心の健康維持のために従業員が瞑想アプリを無料で使えるよう福利厚生として提供する企業が海外では急増していて、従業員にとって無料で瞑想を実践する機会にアクセスできるようになったことで、普及に繋がった。

日本では、文化的な背景をもとにメンタルヘルスへのネガティブなイメージが強いものの、人口減少・高齢化社会・円安などを背景とした日本経済の中長期的な停滞などで、価値観が物質的から精神的なものへと徐々に変容し、ウェルビーイングやメンタルヘルスへの需要は高まり、海外と同様に立ち上がっていく蓋然性が高いと考えられるという。ただし、現状では、日本でもいくつか国内発の瞑想アプリが出てきたものの、科学的な効用の認知や、法人企業の福利厚生プログラムとしての導入が進んでおらず、瞑想の普及率が北米や欧州での約15%に対して、日本では約3%に留まっているとのことだ。