「米国ネットユーザーがCESで注目したトピックスやブランド」の調査結果が発表される　日本企業も上位に

Amobeeは、自社ソリューションでありデジタル上の消費者動向を把握できるブランド・インテリジェンスを使用して、米国テクノロジー見本市CESに対する海外消費者の興味関心について分析を行った。今回は開催国である米国のネットユーザーの視点を分析したという。

最も関心を集めたテーマは5Gとなり、続いてHealth、Security、8K、Privacyという結果であった。5Gが最も高かった要因として、モバイルやPC、ストリーミング、自動運転など幅広いトピックにおいて多くの5G対応製品・サービスが紹介されたことが考えられる。

昨年度との比較で見ると特徴的なテーマはPrivacyとHealthであり、それぞれ昨年より２位上昇している。GDPR以降で頻繁に議論されているデータの取扱いに関する点や、話題を集めたAppleの登壇でPrivacyに触れられた影響も強いと考えられる。8Kへの関心の上昇も著しく、いよいよ普及の兆しが見えてきたとも言える。2020年は特にPrivacy観点に配慮あるコミュニケーションが重要になると予想される。

関心を集めた上位5テーマ

注目されたブランド企業を見ると、サムスンが最も高い結果となった。続いてGoogle、Apple、ソニー、LGという順となった。サムスンが非常に注目された理由として、Artificial Human、薄いベゼルの8KテレビやSeroなど注目を集めたトピックを多く発表したことが挙げられる。２位との関心度の差も大きく、2020年のCESでは特に強いプレゼンスを持っていたことがうかがえる。

日本企業の中ではソニーが非常に注目を集めており、『異業種への挑戦』と言えるコンセプトカーが大きく貢献した。興味深い点では、開催前の関心度は5位のLGと同程度であったが、開催後の期間で見るとLGを大きく離し３位のAppleに迫る勢いとなっている点だ。そのため今回の発表は大きなサプライズと取られ、またブランディングにも大きく影響したと推測される。

ソニーの他には、トヨタとパナソニックが日本企業として注目を集めた。特にトヨタのSmart City参入は単独のトピックとして最も関心を集めた項目の一つであった。パナソニック関連ではHDR対応のVRゴーグルへの関心が高いことが分析結果からうかがえた。他の日本企業では日産、ホンダ、NEC、積水ハウスなどへの関心も確認されたが上位３社と比較すると限定的であった。日本企業の出展内容も興味深いものが多いため、CESをプロモーションの場として捉えた場合には”見せ方”に工夫の余地があると見える。

翻ってCES関心層のデモグラフィックを分析した結果では、男性が6割強と過半数を占めた。年齢別では45才以上が約5割という結果となり、比較的年齢の高い層がメインであることがわかる。年収別で見ると、約1,000万円以上（10万ドル以上）の層が3割以上という点も特徴的と言える。

興味関心について年代別に分析したところ各層の特徴が確認された。若い24才以下の消費者層ではGaming関連の話題が注目されたことが分かった。Playstation 5は当然のことながら、ゲーミングPCのAlienwareやCPUブランドのAMD、Nvidiaへの高い関心がうかがえる。8KやOLEDなど画質に関する興味も特徴的だ。

次に、25才から44才までの層を見ると特定のジャンルに限らない幅広い関心がうかがえる。その中ではPC、モバイルなどのIT機器への高い関心が特徴的であり、PCは前述の若年層とは違い、Lenovoの折り畳画面パソコンであった。その他の関心では、サムスンのAIロボットBallieやスマートウォッチのWithingsへの関心が確認され、またサムスンへの関心が最も高い層もこの年代であった。

45才以上の消費者層は特にテレビと自動車への関心が強いことが特徴的であった。自動車への関心例としては、Hyundai、ソニーのコンセプトカー、BMWなどへの関心がうかがえる。自動運関連のプロモーション活動などは、45才以上の消費者像を意識することで高い反応が期待できると思われる。

【分析要項】
・ソリューション：ブランド・インテリジェンス
・分析対象国：アメリカ
・分析対象期間:：2019年12月1日ー2020年1月24日（特に明記ない場合）
・分析内容：『CES』に関するトピックの分析
・分析実施機関：Amobee Japan（アモビージャパン）