インターネット広告の業界トレンド発表！ 注目の分野はOTT、アドベリフィケーション、コンテキスト・ターゲティング

APACではオーバー・ザ・トップ（OTT）動画配信サービスの利用者数が増加を続けており、2020年の普及率は地域全体で37％に、日本も19％に達する見込み。業界関係者らはここに新たなチャンスを見出し、従来型のTV広告からコネクテッドTV（CTV）とOTTへのシフトが加速すると予測している。

メディア品質の向上も2020年の最優先課題のひとつ。アンケートでは、半数以上がビューアビリティ計測とブランセーフティとブランド適合性に関する対策の積極的な実施を検討しており、45%がアドフラウド対策を検討していると回答した。85%が、業界全体でメディア品質のリスクを正確に計測し、的確な対策でリスクを最小化するために、アドベリフィケーションの重要性が高まるだろうと回答した。

データプライバシーに関する規制強化を受け、再び注目を集めているのがコンテキスト・ターゲティング。回答者の約8割が、望ましいターゲットに広告を届けるためにコンテキスト・ターゲティングの使用が拡大すると回答しており、増大する運用型広告とコンテキスト・ターゲティングを効果的に組み合わせられるソリューションが求められている。

2020年に業界が直面する最も重要な課題に挙げられたのが、インターネット広告の正確な計測とROI評価だった。デジタルシフトに伴い増大するインターネット広告予算がどれくらいビジネスゴールに貢献しているのか、正確なデータと評価方法の確立は多くの業界関係者が模索するところだ。

また、半数以上の回答者がソーシャルメディアの透明性を改善すべきだと訴えている。ソーシャルメディア広告キャンペーンにおけるアドフラウドへの懸念も高まっており、アドフラウドの問題が2020年のソーシャルメディア広告費にマイナス影響を与える可能性を指摘した関係者は44％にも上った。

アドフラウドの一般的な認知は向上しているものの、実態の把握やアドフラウドの手法の理解は進んでいないという。回答者のおよそ3割は、自社の標準的な広告キャンペーンまたは広告在庫におけるアドフラウド率は世界平均よりも低いと認識しおり、2割は自社のアドフラウド率が世界平均を上回っているか、下回っているか分からないと回答している。アドフラウドの正しい知識を持った担当者の育成が急務とのことだ。

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