Today's PICK UP

外出自粛による10代女性とSNSへの影響を調査 おうち時間の増加に伴い「パルス型消費」が加速

「TT総研 -Teens Trend総研-」(ティーティー ソウケン)は、「外出自粛による10代女性とSNSへの影響」に関する調査を行い、結果を発表した。今回の調査では、新型コロナウイルスの影響による様々な状況下の人々に配慮し、「新型コロナウイルスの影響による生活や考え方の変化について」という調査の内容について事前に提示した上で、回答に了承した15~19歳の女性を対象としたという。

■外出自粛中のSNS投稿目的は「ストレス発散」「クリエイティブな暇つぶし」が増加

はじめに、外出自粛期間中とそれ以前のSNSの投稿目的をそれぞれ聞いた。その結果、「ストレス発散」(外出自粛期間前:20.2%、外出自粛期間中:24.2%)や「クリエイティブな暇つぶし」(外出自粛期間前:13.3%、外出自粛期間中:17.1%)などが、外出自粛期間前に比べて増加しているという結果に。外出できないストレスをSNS投稿によって発散したり、増加した「おうち時間」を利用して凝ったSNS投稿をしたりといった、外出自粛期間中ならではの変化が見られる。一方で、「友達との繋がり」(外出自粛期間前:49.7%、外出自粛期間中:35.8%)、「自己満足」(外出自粛期間前:46.9%、外出自粛期間中:34.7%)などを目的とした投稿は、外出自粛以前と比べて減少していることが分かった。
出典元:プレスリリース

■「過去pic」「おうちカフェ」の投稿が増加、「ダルゴナコーヒー」「いちご飴」が人気

外出自粛期間中、SNS投稿の目的に変化が現れる中で、具体的にどのような投稿が増えたのか。「外出自粛期間中に増えたと感じる投稿」を聞いてみると、最も多かったのはアップし忘れた・撮影時に投稿しなかった過去の写真を投稿する「過去pic」(48.6%)。外出機会の減少によりリアルタイムの写真を投稿することが難しくなり、「過去pic」をアップする人が増加したと考えられる。2位に続いたのは、料理や飲み物を用意し、おしゃれなカフェのような写真を投稿する「おうちカフェ」(47.0%)。4位に牛乳の上にふわふわのコーヒークリームを乗せたドリンク「ダルゴナコーヒー」(36.4%)、5位に生のいちごを飴でコーティングした「いちご飴」(29.3%)がランクインしたことからも、写真映えするスイーツを自宅で作り、「おうちカフェ」として投稿する人が多かったことがうかがえる。実店舗でモノを購入することが難しい外出自粛期間は、増加したおうち時間を活用して、投稿するためのものを「自ら作る」傾向が強かったのかもしれない。
出典元:プレスリリース

■約半数が「SNS投稿への創作意欲増加」、必要なのは「買う映え」より「作る映え」

実際に、約半数(45.7%)が「外出自粛期間中、以前に比べてSNS投稿への創作意欲が増した」と回答。さらに、外出自粛の影響下で、SNS投稿を充実させるために「買う映え」と「作る映え」のどちらが必要だと思うかという質問には、6割以上(63.8%)が「作る映えが必要」と答えた。
出典元:プレスリリース
出典元:プレスリリース

■「SNS投稿のために欲しいものがある」人は約7割、「iPad」や「照明」など

続いて、外出自粛期間中に「SNS投稿のために欲しい」と思ったアイテムについても調査。「SNS投稿のために欲しいものがある」と答えた人は、全体の約7割(65.6%)にのぼった。最も「欲しい」という声が多かったのは、スマートフォンに比べて高度な画像加工や動画制作がしやすい「iPad」(21.1%)。2位以降は、被写体を綺麗に撮影するための「照明」(17.5%)、大画面で動画コンテンツを楽しめる「プロジェクター」(15.7%)が続いている。こうしたモノを活用して映えを作り出したり、充実した時間をアピールしたりできるアイテムの需要が高まっていると考えられる。
出典元:プレスリリース

■ネットショッピング時の情報源は「検索」より「フォロー中のアカウント」、パルス型消費が加速

最後に、外出自粛期間中に利用が拡大している「ネットショッピング」について聞いてみると、半数以上(56.2%)が「外出自粛期間中にネットショッピングを利用した」と回答。ネットショッピング利用者が購買の際に参考にしたSNSとしては「Instagram」が最も多く、2位以降に「Twitter」「YouTube」「TikTok」が続いた。さらに、各SNSの中で「フォローしているアカウントの投稿」「おすすめとして表示された投稿」「SNS内で検索した投稿」のどれを参考にしたかについては、TikTokを除く3つのSNS(Instagram、Twitter、YouTube)で「フォローしているアカウントの投稿」が最も多い結果となった。検索によって自ら情報を探す人も一定数いる一方で、タイムラインやフィードを見る中で偶然目にした商品情報に購買意欲を刺激され、その場で購買に至る「パルス型消費」が加速していると言えそうだ。
出典元:プレスリリース

人気記事

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

住友生命が「保険を売らない」フラッグシップ店を銀座の超一等地に出店した理由。住友生命社長 高田幸徳氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授対談

住友生命が「保険を売らない」フラッグシップ店を銀座の超一等地に出店した理由。住友生命社長 高田幸徳氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授対談

デジタルシフトが加速するなか、大きな変革を求められている保険業界。そんななか「リスク」に備えるだけではなく、リスクを「減らす」健康増進型保険“住友生命「Vitality」”を提供するなど、デジタルの力でいち早く事業変革を実践しているのが住友生命保険相互会社です。今回はそんな同社が8月24日に銀座にオープンさせたばかりの「住友生命『Vitality』プラザ 銀座Flagship店」を舞台に実施された、同社の社長高田幸徳氏と立教大学ビジネススクール田中道昭教授の対談の模様をレポート。前編では、高田社長自ら銀座Flagship店をご案内いただきながら、銀座の一等地に「保険を売らない」保険ショップをオープンさせた狙いや、Vitalityによって住友生命が実現したいビジョンについてお話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

大手ゲーム会社も注目!今後のNFT市場をゲームが牽引する理由。

大手ゲーム会社も注目!今後のNFT市場をゲームが牽引する理由。

今年に入り、突如として注目度の高まった「NFT(非代替性トークン)」というキーワード。アート業界のバズワードとして認識している人も多いかもしれません。ところが実は、NFTはゲーム業界の未来、IP(知財)コンテンツの未来を考える上でも欠かせないキーワードであることをご存知でしょうか。そこで今回お話を伺ったのが、世界No.1を記録したNFTを活用しているブロックチェーンゲーム『My Crypto Heroes』(現在の運営はMCH社)を開発したdouble jump.tokyo株式会社の代表取締役 上野 広伸氏です。この新たなテクノロジーは、ゲームの世界にどのような変化をもたらすのでしょうか。そのポテンシャルに迫ります。

デジタルシフトカンパニーへの変遷、中核企業だったオプト3分割の真の狙いとは。デジタルホールディングス 取締役 グループCOO 金澤大輔氏に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る

デジタルシフトカンパニーへの変遷、中核企業だったオプト3分割の真の狙いとは。デジタルホールディングス 取締役 グループCOO 金澤大輔氏に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る

2020年7月にオプトホールディングから社名を変更したデジタルホールディングス。従来のインターネット広告代理事業に代わり、企業のデジタルシフトを支援する事業を中核に据え、日本社会の挑戦の先陣を切り、社会のデジタルシフトを牽引する存在となっていくことを掲げています。 デジタルマーケティングの先進国アメリカでは個人情報を保護する法整備が進み、Web上でのクッキーの使用に大きな制限がかけられた結果、ウォルマートのような膨大な顧客データを持つ企業が自らメディア化する流れが生まれています。そんな中、日本の広告産業はどう変化していくのか。また企業のデジタルシフト事業を中核に据えたデジタルホールディングスはどう変化していて、変革の先にどんな未来を見据えているのか。元株式会社オプトの代表取締役社長CEOにして、現在は株式会社デジタルホールディングス 取締役 グループCOOを務める金澤大輔氏をゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

コロナ禍でラジオが復権!? 民放ラジオ業界70年の歴史を塗り替えたradiko(ラジコ)の「共存共栄型 DX」とは

コロナ禍でラジオが復権!? 民放ラジオ業界70年の歴史を塗り替えたradiko(ラジコ)の「共存共栄型 DX」とは

Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko(ラジコ)』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。

【保存版】全企業の経営者・DX推進者に贈る、デジタルシフトを成功に導く10箇条

【保存版】全企業の経営者・DX推進者に贈る、デジタルシフトを成功に導く10箇条

新型コロナウイルスの感染拡大の影響もあり、デジタル化が遅れていると言われ続けていた日本でも「デジタルシフト」「DX」という言葉を聞かない日はありません。しかし、その重要度や緊急度に対して、正しく認識できていない企業・経営者はまだ多いというのが現状です。 アメリカのコンサルティングファーム「イノサイト」によると、S&P500を構成する企業の平均寿命は年々低下してきており、2027年にはわずか12年になると予想されています。自動車に保険、ヘルスケアから不動産まで、GAFAをはじめとする巨大テック企業の影響を受けない業界は、今や皆無と言っても過言ではありません。あらゆる業種・業界が飲み込まれる「デジタル産業革命」待ったなしの現在、具体的にどのような手順、心構えでデジタルシフトに臨むべきなのか? 事業ドメインをデジタルシフト事業へと変更し、多くの産業・企業のDXを支援している株式会社デジタルホールディングス 代表取締役会長の鉢嶺 登氏は、「中途半端にDXに着手する企業は大抵失敗する」と語ります。

デジタルシフトの先駆者が語るIX(Industrial Transformation)。DX全盛の今、産業変革に挑むべき理由とは?

デジタルシフトの先駆者が語るIX(Industrial Transformation)。DX全盛の今、産業変革に挑むべき理由とは?

2020年7月、日本企業および日本社会におけるデジタルシフトの重要性と緊急性をいち早く捉え、社名変更によって「まずは自らが変わる」という大きな決断と意思を示したデジタルホールディングス。コロナ禍によりDXという言葉が世の中に浸透し、各企業がこぞって取り組みを進める中、彼らは企業単体のDXだけではなく、産業変革=IX(Industrial Transformation)を起こしていくという新たな構想を打ち出している。IXとは何を意味するのか。IXによって社会はどのように変わっていくのか。本来の意味でのDXが日本で進んでいない要因とIXへの想いについて、グループCEO野内 敦氏にお話を伺いました。

マツダの天才エンジニアとして知られた人見氏が本音で語るDX!Appleなど巨大テック企業が参入するなか、日本の自動車メーカーの生き残り戦略とは?

マツダの天才エンジニアとして知られた人見氏が本音で語るDX!Appleなど巨大テック企業が参入するなか、日本の自動車メーカーの生き残り戦略とは?

100年に一度の大変革期を迎えている自動車業界。そのなかで日本の自動車メーカーの行く末に「猛烈な危機感がある」と明かすのは、かねてよりマツダの天才エンジニアとして知られ、現在はシニアイノベーションフェローを務める人見 光夫氏だ。Appleをはじめとした巨大テック企業たちが自動車業界への参入をこぞって表明する今、既存の自動車メーカーが生き残りをかけて望むデジタルシフト戦略とは。ここでしか聞けない、本音が満載のインタビューです。

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。