2020年9月8日公開

ARで建築模型のサイズを確認できるスマートフォンアプリが公開

株式会社ベナは、建築模型 BENA (ベナ）にて、自社開発初となるスマートフォンアプリ「建築模型 AR」が公開されたと発表した。iOS 向けのアプリでスマートフォン iPhone タブレット iPad にて利用可能。建築模型の製作検討や、設置（展示）する際にどのくらいの大きさなのかを確認するのに役立つ。似たようなサイズのものであれば、実寸のサイズ感をスマートフォンまたはタブレットで確認可能だ。

出典元：プレスリリース

表示された建築模型ARはピンチズームにてサイズ変更が可能。また設置位置などの調整もできる。アプリには問合せ先のメニューもあるので、アプリや模型に関する問合せをダイレクトに行える。表示した画面の写真撮影を行い、メールやSNSなどに送ることで簡単に情報共有ができる。

主要機能
・AR表示する模型の種類選択（5種類）
・AR表示する模型のサイズスケール変更
・表示したAR模型の画像保存
・表示したAR模型画像の SNS 共有
・AR模型はピンチズームで拡大縮小可能
・模型をスワイプすると底面位置の変更可能
・2点タッチ（ピンチ回転）で向き変更可能
・AR表示画面タップで写真撮影ボタン表示

出典元：プレスリリース

人気記事

月間総合

TVer 取締役とテレ東名物Pが語る、テレビと配信の未来【前編】 YouTubeもNetflixも、テレビの敵ではない？

テレビが「お茶の間の王様」とされていたのも今は昔。2021年5月にNHK放送文化研究所が発表した「10代、20代の半数がほぼテレビを見ない」という調査結果は大きな話題を呼びました。そんなテレビの今を「中の人」たちはどのように受け止めているのでしょうか。そこでお話を伺うのが、民放公式テレビポータル「TVer」の取締役事業本部長である蜷川新治郎氏とテレビ東京のクリエイティブプロデューサーを務める伊藤隆行氏。前編では、コネクテッドTVの登場によって起きた変化や、YouTubeやNetflixといった競合コンテンツとの向き合い方についてお届けします。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部伴之代表にお話を伺いました。

なぜ日本企業のDXはうまくいかないのか。シリコンバレーで活躍するパロアルトインサイトCEO 石角友愛氏と立教大学ビジネススクール田中道昭教授が、要因を徹底解説

緊急事態宣言の度重なる延長、オリンピック開催是非の議論と、依然混沌とした状況が続く日本とは裏腹に、シリコンバレーではワクチンの複数回摂取が進み、市民がマスクなしで屋外を出歩く風景が見られ始めているそうです。コロナ禍と呼ばれる約1年半の間、アメリカのメガテック企業、ベンチャー企業はどのような進化を遂げたのか。DXを迫られる日本企業は何を学ぶべきなのか。『いまこそ知りたいDX戦略』、『“経験ゼロ”から始めるAI時代の新キャリアデザイン』の著者であり、パロアルトインサイトCEO、AIビジネスデザイナーの石角友愛さんをゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

「銀行は将来、もはや銀行である必要がない」デジタル時代の金融に求められるものとは。SMBCグループ谷崎CDIO×東大・松尾教授×デジタルホールディングス鉢嶺

コロナ禍を経て、全世界のあらゆる産業においてその必要性がますます高まっているDX。DXとは、単なるITツールの活用ではなく、ビジネスそのものを変革することであり、産業構造をも変えていくほどの力と可能性があります。そして、全ての日本企業が、環境の変化を的確に捉え、業界の枠を超え、積極的に自らを変革していく必要があります。今回は、AIの第一人者であり東京大学大学院教授である松尾豊氏にご協力いただき、デジタルホールディングス代表取締役会長鉢嶺登氏と共に、金融業界大手の中でいち早くデジタル化に着手した三井住友フィナンシャルグループ（以下、SMBCグループ）の谷崎勝教CDIO（Chief Digital Innovation Officer）にお話を伺います。DXの必要性を社内でどう伝え、どのように人材育成を進めてきたのか、また金融・銀行業界はDXによってどう変わっていくのか。デジタルならではのメリットとは。SMBCグループの取り組みに迫ります。

アコム新社長木下政孝氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授対談。デジタルネイティブ企業が金融業に参入し、キャッシュレス化が加速するなか、アコムが描く未来戦略とは

2021年6月23日開催のアコム株式会社の株主総会および総会終了後の取締役会において、木下政孝氏が新社長に就任しました。1993年に業界で初めて自動契約機「むじんくん」を導入し、2016年に「イノベーション企画室」を設立するなど、金融業界でも積極的に新しい取り組みやデジタルシフトを推進してきたアコム。新社長である木下氏は今どんな想いで会社のトップに立つのか。激動のコロナ禍を経た上で見えた、デジタルでは担えない、人の役割とは何なのか。立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

コロナ禍でラジオが復権！？民放ラジオ業界70年の歴史を塗り替えたradiko（ラジコ）の「共存共栄型 DX」とは

Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。