デジタル分野のビジネスパーソンの「キャリア意識調査」の結果が公開

あらゆる業種でDX化が加速し、デジタル人材の重要性は以前にも増して高くなっている。同社ではこれまでにサービスの利用経験のある人へ向け、変化の激しい現場で就業するデジタル人材のキャリアに関する実態を把握すべく、意識調査（調査実施時期は2020年12月、有効回答者数134名）を実施した。

まず「自社のDX化が進んでいるか」との問いにおいて、「とても進んでいる（13%）」、「やや進んでいる（43%）」合計56%と、過半数が前向きに推進されている現状を認識していた。しかしながら44%程の回答者が自社のDX推進に課題を感じていることもわかった。「DXを推進するうえで必要なものは何か？」の問いに対しては37%が「DX推進人材の数と質」、35%が「トップや部門長の理解や覚悟」を挙げ、組織的に解決すべき課題が浮き彫りとなる結果となった。

次に、現在のキャリアにおける課題や懸念について尋ねると、最多回答率の33%が「特になし」とする一方で2位以下の回答は軽微な差となり、「旧型の組織・環境であるためキャリア形成におけるスピード感に懸念（19%）」、「仕事に関するモチベーションが低下（17%）」、「どのようなキャリアをつくっていけばよいのかわからない（14％）」といった具体的な悩みを持つ様子が垣間見える。

続けて、そうした課題を解決する方法については「転職・独立など今の職場環境を変える」と回答した人が49%ともっとも多く、個人の努力次第で解決できる問題ではないと認識している様子がわかる。しかしながら、44%は「今の会社で働きながら解決策を模索していく」と回答しており、課題に対するアクションがほぼ二分されていることがわかった。

また、年収に対する満足度についても「適正でない」と感じている人は54%、「適正」と答えた46%をわずかに上回った。「適正でない」と回答した人のうち76％が「今よりもプラス100～299万円」が適正ラインと感じ、14%が「プラス～99万円」と答えるなどという結果になった。デジタル人材は求人の増加に対し人材不足が深刻であり、給与は今後も高騰していくものと予想されている。

実際に現在「転職を検討している」という人は全体の48%ほども存在しており、さらには副業や独立といった、過去にはさほど目立つことのなかった選択肢の浮上も2020年らしい状況となった。勤務している会社で副業を許可していると答えた54%の人のうち、実際に副業をしている人は23%とまださほど多くは見られないが、「今までの仕事や経験に近い仕事をしている（68%）」と回答している。

一面として、不足しているデジタル人材を副業という形で補い合う構図も想定される結果となっている。キャリアにおける新たな選択肢としては、退職して個人事業主になる意向を35%が「良い案件があればやってみたい」と、少なくない数の方が考えていることがわかった。さらに18%の人が「興味がある（すでにやっている、準備を進めている）」と回答しており、「興味がない（27%）」を上回る関心の高さが推察できた。

最後に、テレワークが進んだことで新たに気づいたことなどを聞いたところ、「セルフマネジメントの重要性を感じた」、「無駄な工数・工程が明らかになった」、「組織に貢献していない人が浮き彫りになった」など、非対面業務が常態化していくなかで仕事が可視化される環境が与える影響を感じる回答が多々あった。会社に対する帰属意識の薄れや人材教育の難しさなど、今後解決が待たれる課題も予感させる回答が得られた。