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「企業内研修およびHR業務のICT化・DX推進に関する実態調査」の結果が発表

株式会社スペースリーは、日本イーラーニングコソーシアム、日経BPラーニングイノベーション 2021事務局と共同で、「企業内研修およびHR業務のICT化・DX推進に関する実態調査 ~人的資本経営と自律的キャリア形成の時代に向けて~」を実施し、結果を発表した。

■調査結果概要サマリー

1)90%以上がコロナ禍での研修方法に変化あり。
集合研修とオンライン研修・学習とのハイブリッドが進み、75%以上がコロナ収束後もハイブリッド型を推進すると回答。
出典元:プレスリリース
出典元:プレスリリース
出典元:プレスリリース
2)VR研修元年?VR研修への認知が高まりが垣間見える結果に。
半数近くがVR研修に興味があり、導入済み/導入予定を含め合わせると約6割がVR研修に期待。
出典元:プレスリリース
3)65%の企業が人材不足などDX化に明確な課題あり。
社内研修のDX化においても約半数が「人材確保」、と「お金」が課題と回答。(費用自体や費用対効果の課題という回答どちらも「お金」の課題とした場合)。
出典元:プレスリリース
出典元:プレスリリース
4)バックオフィスDXの鍵はリモートワーク対応!?
人事・組織改革、DX化のためのツールでは、リモートワーク推進ツール、タレントマネジメントツール、one on oneツールがトップ3。リモートワーク推進といった環境変化への対応、また、同時に個別の従業員への対応の重要性が増していることが見受けられる。
出典元:プレスリリース
5)コロナ禍での研修/教育の実施形式も大きく変化。
今後も各企業のDX化の推進とともに、目的別で柔軟に対応できる体制を模索。

ライブ型研修が最も多い状況は、コロナ禍で集合研修が形式として代替されている状況と推察される。他方で、タレントマネジメントツールやOne on Oneなど個別対応の人的資本経営といった方向性も明確になっている。調査結果を踏まえると、現在はまだ研修/教育においては個別対応の最適化よりも集合研修の考え方が主流であり、今後の研修/教育においてZOOMを活用した集合研修といった形式的な変化から、DX化推進とともに、その目的や見込む効果自体が変化していくことが期待されるとのことだ。

調査方法
- サンプル数 :98
- 対 象:一般事業者(回答者の3/4以上が人事総務等のコーポレート部門)
- 実施期間 :2021-07-14〜2021-08-12
- 実施方法 :日本イーラーニングコンソーシアム会員、日経BPラーニングイノベーション参加者、スペースリーのメーリングリストへの調査アンケート配信の回答
- 質問項目:
 0-1.お勤め先の業種
 0-2. お勤め先の従業員/職員数
 0-3. お勤め先におけるあなたの職種
 0-4. 教育・研修への関与
 0-5. 仕事上の立場(最も近いものをひとつだけ)

 1-1. コロナ禍によって2020年3月以降の研修の実施方法に変化はありましたか?
 1-2. 御社全体として(全体が不明の場合はご自身の管理する範囲)、コロナ以前に行っていた研修形態をすべてお答え下さい
 1-3. 御社全体として(全体が不明の場合はご自身の管理する範囲)、コロナ以降(2020年3月以降)に行っている研修形態をすべてお答え下さい。(集合研修、オンデマンド型のeラーニング、配信によるライブ型講習(ZOOM)、Teams他)
 1-4. 御社全体として(全体が不明の場合はご自身の管理する範囲)、コロナ以前と現在で、以下の各形態の研修のコース数がおよそどのくらい変化したかお答え下さい(集合研修、オンデマンド型のeラーニング、配信によるライブ型講習(ZOOM)、Teams他)
 1-5. 新たな技術(ラーニングテクノロジー)や手法について(VR研修、AR研修、マクロラーニング、ブレンディッドラーニングへの興味と導入状況)
 1-6. 御社全体として(全体が不明の場合はご自身の管理する範囲)、社内研修におけるICT利用、DX化に伴う運用人員について(運用要因の人数、技術的な知識や経験、教育設計に関する知識や経験)
 1-7. 社内研修におけるICT化、DX推進において課題と感じることは何ですか(複数回答)
 1-8. コロナ禍終息後の研修の実施方法の変化の見通しについて

 2-1. 経営・人事・組織に関する業務の中で、職務で従事していることを、すべてご回答ください。(複数回答)
 2-2. SDGs/人的資本経営についての取り組みや予定、課題や目標について
 2-3. 組織変革について、施策として取り組んでいる、取り組む予定について(複数選択)
 2-4. 人事・組織改革、DX化のためのツールとサービスについての導入もしくは導入検討中のツール(複数選択)
 2-5. 自律的なキャリア形成支援・能力開発・新規事業創出について御社で組織と個人の成長を両立する施策として実施しているものはありますか?
 2-6. 最後にこれまで導入してもっとも人事・組織に有効だった、他社にも推薦したいと考えているツールやサービス、コンサルティングについて。

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