5Gサービスの速度はどのくらい?

現在利用されている通信システムの4Gの、次に導入予定の5G(ファイブジー、5th Generation)は、飛躍的な通信速度の向上が話題になっています。

日本でも、2020年に商用サービスが開始される予定の5G。その速度はどのくらい早いのでしょうか。5Gの特徴や、導入後に変わることなども、あわせてご紹介します。

5Gの通信速度は?

5Gと呼ぼれる、第五世代移動通信システムは、現在の通信システムよりも様々な面での機能性向上が期待されています。

すでに一部の国で導入が進んでいる5Gは、日本でも導入を間近に控えています。気になる5Gの通信速度についてみていきましょう。

5Gで高速通信が可能に

5Gは、現在利用されている4Gの機能を、大幅に上回る通信速度が実現すると見込まれています。

話題の4K・8Kといった超高画質動画の普及を促進すると言われている5Gは、大容量で高速通信という特徴を持っているのです。

現在ではダウンロードに数分かかるデータ量でも、5Gを利用すれば数秒で可能というのですから、驚きですね。

5Gでは、既存の大手通信キャリアが提供するサービスだけではなく、「ローカル5G」という仕組みも実用に向けて検討が進んでいます。

これは自治体や工場、農業用地など、エリアを限定して提供される予定のサービスです。これまで高速通信の実現が難しかった地域などでも活用が見込まれています。

5Gが高速化できる理由

通信を高速化する方法のひとつとして、高周波数帯の活用があります。5Gでは、これまで移動通信に利用されていなかった高周波数帯を利用することになります。

5Gでは、これまで利用されてこなかった、20GHz以上の高周波数帯が利用される見込みです。これにより、従来以上に高速で通信することが可能となるのです。

また、5Gでは「超多素子アンテナ」の利用を念頭に開発が進んでいます。これはすでに現行のLTEで利用している方式ですが、5G利用開始に向けて、さらなる機能の向上を目指して開発が進んでいるようです。

ネットワーク遅延が少なく、多接続が可能

速度の他にも、5Gには特筆すべき点があります。それは、低遅延・多接続という特徴です。

つまり、より多くのデバイスから同時にネットワーク接続をすることが可能となり、しかもデータ遅延が起こりにくくなるのです。5Gでは、遅延は4Gの十分の一程度に抑えられると考えられています。

これにより、これまでは様々な制限により、インターネットに接続していなかった機器が、次々にネットワークを介してデータのやり取りをすることが可能となります。デジタルデバイスだけでなく、たくさんの家電などもネットワークに繋がることになるでしょう。

また、多様な産業分野でも、低遅延・多接続を生かした技術促進が期待されています。工業や農業など、幅広い場での5Gの利活用が進むはずです。

5G導入で体感できる未来

間近に控えた5Gの導入により、私たちの生活は、様々な面において著しく利便性が向上すると予測されています。

遠い未来のサービスだと思っていたものが、もしかすると5Gの普及により、近い将来には実現するのかもしれません。

これまで体感したことのない5Gの高速通信は、どのような未来を私たちにもたらすのでしょうか。

5Gの速度はどのくらい早いか

5Gは、将来的には10〜100Gbpsもの高速通信が可能と言われています。ただし、これはあくまでも理論値なので、実効速度としてはまだ実現していないのが現状です。

日本の商用サービスは開始していませんが、プレサービスは2019年に開始しています。大手通信キャリアによるプレサービスの段階での実効速度は、受信時が3.2Gbps、送信時が202Mbpsと発表されています。

まだまだ理論上の速度には及ばないのが実情のようですね。今後のさらなる技術の向上が望まれます。

5Gで実現できること

5Gは高速でストレスのない通信環境を構築するだけでなく、IoTの普及に不可欠なインフラとして位置付けられるとみられています。

家庭内では、家電などのネットワーク接続が普及することで、外出先からも空調や照明の操作が容易になるでしょう。防犯面でも、ドアや窓の開閉などの以上を瞬時に感知する事で、より安全な生活を手に入れることができるかもしれません。

また、様々な産業や農業の分野などでも、5Gを利用した仕組みの実現が待たれます。

例えば、遠隔医療の場においても、5Gは有効だと言えるでしょう。離れた地域に住む患者の診察データを、医療関係者がリアルタイムで確認することにより、遠隔地からの診療が可能となるのです。

「5Gで実現できること」についての詳細はコチラ

多方面での利活用が可能に

5Gサービス開始後は、IoTの普及以外にも、5Gの高速通信という特徴を生かした利活用が期待されています。

データ通信にタイムラグが発生しないことが必須となる産業分野などでは、これまでの通信システムでは実装が難しかった技術が多く存在します。

例えば、自動運転技術においては、一瞬のデータ遅延が事故の元になると考えられます。そのため、5Gの高速通信を生かして、より精度と安全性の高い自動運転技術の実装が見込まれています。

高速化を実現するには課題がある

新たな技術として本格導入が待たれる5Gですが、実はまだ高速化に向けての課題が残されているのが現状です。 

すでに導入済みの国での速度実績など、5Gの速度に関する現状と、今後の課題解決に向けての展望をみていきましょう。

すでに導入済みの国での実績速度

日本では2020年春以降に商用サービス開始と言われている5Gですが、一部の国ではサービスを開始しています。

韓国やアメリカでは、すでに一部の地域で5Gの利用が可能です。世界に先駆けての導入ということもあり、注目されていますね。

特にアメリカは、5Gの経済効果などを重要視し、国の威信をかけて5Gの覇権争いに臨む姿勢を見せています。

アメリカでは、一部で700Mbps以上を記録したとの報道もあるようですね。これは、現在の固定回線よりも早い通信速度です。しかし、一般の利用者がこの速度を体感することは、現時点では難しいとされています。私たちユーザーが5Gの最大の特徴である超高速通信を体験できるのは、少し先の話になりそうです。

20〜100Gpbsはあくまでも理論上の速度

日本でのプレサービス時の実効速度でわかるように、5Gの通信速度は、まだこれから対応が必要な段階だということがわかります。

プレサービスのテスト結果は、商用サービスに利用するのと同じ高周波数帯でのテスト結果です。しかし、実際に導入後に同じだけの通信速度が担保されるわけではないと考えた方が良いでしょう。

通信速度は、基地局からの距離や障害物の有無、接続数などによって変化します。一般の利用者がいない状況で、基地局のすぐそばで計測した通信速度だとすると、サービス開始後に同じだけの速度を希望するのは難しいと言えますね。

また、広域で高速通信を利用するためには、5G専用基地局の設置が必須です。国内のあらゆるエリアをカバーするには、数年は必要との見方が一般的なようです。

課題解決と高速化の実現に向けての取り組み

5Gは、高周波数帯を利用して実現するサービスです。しかし高周波数帯には、直進性が強いために、障害物により電波が途切れてしまうという弱点があります。

これを解決するために、中継基地局を設置することによって問題を回避する手法の開発が進んでいるようです。

また、実は5Gにはセキュリティ上の脆弱性が指摘されています。IoTの普及により、これまで以上に多くのデバイスがネットワークに接続することになると予測されているだけに、この問題にも早急な対応が望まれますね。

5Gの高速通信に期待

現在広く普及している4Gから、大幅な通信環境の改善が見込まれる5G。まだ課題が残るだけに、今後のさらなる技術躍進に期待が集まっています。

IoTを始めとした、これまでにはない「つながる」生活を可能にしてくれる5Gは、現代が抱える地域格差などの問題を解決する糸口になるでしょう。

5Gの普及により、これから開発・導入が進んでいくはずの新しいサービスは、一体どのような未来を実現してくれるのでしょうか。

人気記事

日本5社目のユニコーンと報じられた「Opn」。世界を舞台に急成長を遂げるフィンテック企業の展望とは

日本5社目のユニコーンと報じられた「Opn」。世界を舞台に急成長を遂げるフィンテック企業の展望とは

伝説の幻獣である「ユニコーン」になぞらえて、企業価値評価額の高いスタートアップを評する言葉、「ユニコーン企業」。アメリカや中国でその数が増え続けている一方で、日本では未だ、少ない状況にあります。そんななか、2022年5月にシリーズC+ラウンドで1億2,000万ドルを調達し、日本5社目のユニコーンと報じられた企業があります。それが創業からグローバルを視野に事業を営み、東京やバンコクなどアジア6カ国を拠点とするフィンテック企業、Opn株式会社です。 さらに資金調達と同時に、ビジョンと戦略を刷新。無駄を削ぎ落し、鋭さの増した同社の成功を支える組織とプロダクトの強み、次に目指す世界について、創業者であり、代表取締役CEOを務める長谷川 潤氏にお話を伺いました。

過疎地を救う? お手伝い×旅のプラットフォーム「おてつたび」による関係人口の増加

過疎地を救う? お手伝い×旅のプラットフォーム「おてつたび」による関係人口の増加

地域活性化や地方創生という言葉が聞かれ始めて久しい昨今。UIJターン移住者に向けて補助を行っても、少子高齢化などの課題改善が難しい地域もあります。そんな多くの自治体が抱える課題に「旅」という側面からアプローチをするのが、プラットフォーム「おてつたび」です。「お手伝いをして賃金を得ながら旅がしたい」と考える方と、「人手不足を解消しながら地域の魅力を伝えたい」と考える地域の方々をプラットフォーム上でマッチングすることで、地域の課題解決や活性化に貢献しています。 今回は、おてつたびを運営する、株式会社おてつたびの代表取締役 CEOである永岡 里菜氏に、お手伝いをしながら旅をすることが地方や人々に与える価値、今後おてつたびが地方創生に対して担う役割についてお話を伺いました。

東芝の舵を取る新社長 島田太郎氏が見据える復権の鍵に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

東芝の舵を取る新社長 島田太郎氏が見据える復権の鍵に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

2022年3月に東芝の代表執行役社長 CEOに就任した島田太郎氏。デジタル分野のトップを務めた島田氏は、「東芝でデジタルが分かる初めての社長」として就任時から大きな注目を集めています。 昨年開催された「Digital Shift Summit 2021」では「日本企業がデジタルシフトでGAFAに打ち勝つ方法」というテーマの鼎談に立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏とともに参加し、東芝および日本企業の未来についての展望を語っています。 島田氏は、日本を代表する企業である東芝でどのような事業を強化し、どう舵取りをしていくのか。東芝が目指すDXの形や、プライバシーを最優先した次世代のデータビジネスとはどのようなものなのか? また、東芝および日本企業がGAFAに打ち勝つためにできることとは。社長に就任した島田社長が抱くビジョンに迫ります。 前編は島田氏が社長に就任してからの変化、東芝が手がけるスマートレシート躍進の理由と将来の展望、ナノエコノミーの可能性などについてお話をうかがいます。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

DX・カーボンニュートラル・量子コンピューティング。「人と、地球の、明日のために。」東芝ができること。東芝 島田太郎新社長×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

DX・カーボンニュートラル・量子コンピューティング。「人と、地球の、明日のために。」東芝ができること。東芝 島田太郎新社長×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

2022年3月に東芝の代表執行役社長 CEOに就任した島田太郎氏。デジタル分野のトップを務めた島田氏は、「東芝でデジタルが分かる初めての社長」として就任時から大きな注目を集めています。昨年開催された「Digital Shift Summit 2021」では「日本企業がデジタルシフトでGAFAに打ち勝つ方法」というテーマの鼎談に立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏とともに参加し、東芝および日本企業の未来についての展望を語っています。 島田氏は、日本を代表する企業である東芝でどのような事業を強化し、どう舵取りをしていくのか。東芝の考える顧客中心主義とは? 東芝の技術はカーボンニュートラルにどう寄与するのか? 島田社長が抱くビジョンに迫ります。 後編は東芝の「人と、地球の、明日のために。」という企業理念に込められた思い、島田社長の考えるリスキリングのあり方、量子コンピュータの持つ可能性などについてお話をうかがいます。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52%にも上りますが、日本では6%という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。 そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally(メンタリー)」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害(※)を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害:活動的な躁(そう)状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

8万以上タイトルの人気マンガやノベルを取り扱い、累計ダウンロード数は3,000万を超える電子マンガ・ノベルサービスの「ピッコマ」。サービス開始は2016年4月という後発ながら、23時間待てば一話を無料で読める「待てば¥0」サービスを他社に先駆けて導入するなど、新しい試みを積極的に取り入れ業界トップに君臨しています。短期間でピッコマが躍進を遂げた理由から、従来のマンガに代わる新しい表現形式である「SMARTOON」の魅力、今後のグローバル展開について、株式会社カカオピッコマ常務執行役員の熊澤 森郎氏にお話を伺いました。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2~3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。