インタビューの記事一覧

なぜ今音声メディアが熱いのか。VR時代にVoicyが音声メディアに挑むワケ。

「声」を「デジタル」と掛け合わせ、音声配信のためのインフラの構築に取り組むVoicy緒方氏へのインタビューを記事と音声の両方で公開。

「airCloset」が生み出すのは、ファッションとの新しい出会い　アパレル消費を多様化させたサブスク×シェアエコモデル

2014年に創業した株式会社エアークローゼットは、サブスクリプション×シェアリングエコノミーのモデルでアパレル業界に新風を巻き起こした。社名を冠したサービス「airCloset」は、プロのスタイリストが、300ブランド・10万着以上の洋服の中から顧客一人ひとりに合わせてコーディネートした洋服を配送する、月額制のパーソナルスタイリングを提供するサービスだ。返却期限はなく、洗濯やクリーニングも不要。洋服を購入して収納したり、手入れをしたりする必要なく、新しい洋服との出会いが気軽に楽しめる。

【倉庫屋からテック企業へ】寺田倉庫が事業転換できた3つのコツ

倉庫会社の中では異例とも言えるスタイリッシュなコーポレートサイトを持つ寺田倉庫株式会社。アートやワイン、建築模型など、取り扱うサービスも従来の倉庫事業の枠を超えるものだ。なかでも、誰でも自分の倉庫が持て、いつでも引き出し可能なwebサービス「minikura（ミニクラ）」はいまや寺田倉庫を代表するサービスの一つになっている。ほんの数年前まで従来のトランクルームや物流サービスを主軸としていた寺田倉庫が、デジタル変革を遂げ、リブランディングを成し遂げた経緯について、変革の一翼を担った専務執行役員の月森正憲氏に話を伺った。

田中洋教授「もはや勝利の方程式は存在しない」最適解を探し続ける、デジタルシフト時代のブランディング。

ニッポン放送 檜原社長が語る　いつの時代も「コンテンツファースト」で熱狂を作り続ける。会社の強みを最大化するためのデジタルシフト

2019年7月15日に、開局65周年を迎えた株式会社ニッポン放送。AM・FMラジオの放送局として「オールナイトニッポン」や「ショウアップナイター」をはじめ、リスナーから支持されるコンテンツを作り続けてきました。また、放送だけでなく、デジタル領域においてもさまざまな取り組みを行っています。長年にわたってラジオ放送業界の第一線を走り続ける同社は、デジタルシフトをどのように捉えているのか。2019年6月に新社長に就任した檜原麻希氏にお話を伺いました。

中小企業のグローバル進出を支援する　深圳のITベンチャーを牽引するTechtemple×オプトグループの歩み＜後編＞

今や「デジタル大国」として知られている中国。その急速なデジタルシフトを支えているのが、IT機器の工場が集積し、今や中国のシリコンバレーとも呼ばれている「深圳」だ。無人コンビニ、自動運転バスなど、新しいサービスの社会実装が著しいこの街に、オプトは2014年から中国ビジネスの拠点を置いている。

マーケティングを本来あるべき姿に。デジタルシフトはアカデミックとビジネスの現場をつなぐ。

お客さんとの幸せな関係をつくることこそが、マーケティングの本質なのではないか――。 購買行動のみを追い求めるマーケティングに違和感を覚えていた株式会社オプト マーケティングマネジメント部 部長の園部武義氏は、消費者行動論を専門とする法政大学の新倉貴士教授とともに、新たなマーケティング手法の創出に挑んでいる。目指すのは顧客とブランドとの長期的で幸せな関係を築くこと。デジタルを活用することで見えてきた、消費者理解の可能性とは。お二人にお話を伺った。

日中ベンチャー企業の架け橋へ　深圳のITベンチャーを牽引するTechtemple(テックテンプル)×オプトグループの歩み＜前編＞

今や「デジタル大国」として知られている中国。その急速なデジタルシフトを支えているのが、IT関連の企業が集積し、今や中国のシリコンバレーとも呼ばれている「深圳」だ。無人コンビニ、自動運転バスなど、新しいサービスの社会実装も著しく、日本からの注目も高まるこの街に、オプトグループは2014年から中国ビジネスの拠点を置いている。

デジタルシフトは組織のトップではなく、現場のために必要だ

ブランドリユース業界の大手「コメ兵」。実は同社は、2000年代の初頭からデジタル対応に取り組み、ECサイトにオウンドメディアの活用、社内にチャットツールの導入、そして現在は真贋判定にAIの導入を発表するなど、業界の中でデジタルシフトをいち早く進めてきた。

コメ兵がいち早くオムニチャネル化を実現できた理由

ブランドリユース業界の大手「コメ兵」。実は同社は、2000年代の初頭からデジタル対応に取り組み、ECサイトにオウンドメディアの活用、社内にチャットツールの導入、そして現在は真贋判定にAIの導入を発表するなど、業界の中でデジタルシフトをいち早く進めてきた。

目指すのはマーケティングの民主化。ラクスルCMOに聞く、デジタルシフト成功の秘訣

印刷の価格比較サイトから始まったラクスルは、印刷や物流のシェアリングサービスでマザーズ上場を果たしました。長い歴史をもつ印刷業界にデジタルを導入したほか、現在はテレビCMにもデジタルの観点を持ち込み、安価でターゲティング可能なCMをサービス化しています。ラクスルが既存産業のデジタルシフトを成し遂げる背景には、どんな思考や取り組みがあるのか。そして、その先に描く未来とは。取締役CMO・アドプラ事業本部長の田部正樹氏に伺いました。

すべての企業がデジタルマーケティングを活用できる社会に SO Technologiesが開発する「集客ロボット」とは。

地方、中小・ベンチャー企業のデジタルマーケティング支援を加速させるべく、7月に誕生したSO Technologies株式会社。前半のインタビューでは、代表取締役を務める山家秀一氏に「人力を脱却しテクノロジーによってデジタルシフトを支援する」とのビジョンを伺った。後半では、具体的にどんな取り組みをしていくのかを紐解いていく。

雑誌で積み上げた信頼と実績でゴルフ業界のデジタルシフトに挑戦する

雑誌から動画コンテンツへーー。ゴルフ専門誌「ALBA」をはじめとする出版事業を基盤としていたグローバルゴルフメディアグループは、2017年にGOLF Net TV 株式会社を立ち上げ、動画メディア事業「GOLF Net TV」を開始。現在、同メディアのアプリダウンロード数は30万を突破している。

日本全国 全ての企業をデジタルシフトするために 集客ロボットで「安く、簡単で、効果的な」デジタルマーケティングを実現する

日本企業のデジタルシフトを推進する上で、注目しなければならないのが、日本企業約400万社のうち99.7%を占める、地方、中小・ベンチャー企業だ。これらの企業のデジタルシフトを、どう成し遂げるのか？その課題に正面から向き合ってきたのが、地方、中小・ベンチャー企業に特化してデジタルマーケティングを支援し、2019年3月に東証一部上場を果たしたソウルドアウトグループだ。 今回は、同グループ取締役であり、テクノロジーに特化した連結子会社SO Technologies株式会社の代表取締役を務める山家秀一氏に、地方、中小・ベンチャー企業の現状や課題感、デジタルシフトを実現するためのビジョンについて、お話を伺った。

デジタルシフトの要はマーケティング業務の“見える化”にある

近年、小売業界ではデータを活用したPDCAサイクルの高速化など、マーケティングのデジタルシフトが進んでいる。しかし一方で、いざ推進しようとしても、デジタル領域に精通した人材が社内にいないという悩みを抱えている企業も少なくない。では、どうすればデジタルを効果的に活用できる組織を作ることができるのだろうか。

組織デザインがデジタルシフトの成否を決める

出版事業を根幹から揺るがす環境変化に対応し、業績を回復させた講談社。組織再編や事業領域の拡張を経て、2018年11月期には2期ぶりの増収増益を実現した。

超デジタル大国・中国を通して見える日本への危機感　「究極のユーザーファースト」を追及する最新の中国デジタル化事情

2030年にはGDPで世界ナンバーワンになるとも言われている中国。 頭文字を取り「BATH」と呼ばれる、中国発の大手テクノロジー企業4社（バイドゥ・アリババ・テンセント・ファーウェイ）を中心に急速なデジタル化が進んでいる。

出版不況へ挑む講談社のデジタルシフト戦略

出版市場の縮小が止まらない―。2018年の市場規模（紙の出版物）は約1兆3,000億円。14年連続で販売額が減少し、ピークだった1996年の半分以下に落ちこんだ。そんな中、デジタルシフトに成功し、業績を立て直した企業がある。創業110年の名門・講談社だ。同社は「出版の再発明」を掲げて、2015年に組織を再編。出版物ベースのビジネスモデルから脱却し、独自の進化をとげつつある。そこで今回は、講談社のメディアビジネス領域に従事するライツ・メディアビジネス局 局次長 兼 IT戦略企画室 室次長である長崎亘宏氏を取材。前編では、戦略の要諦や具体的な取り組みなどについて聞いた。

「店舗は初めてゲランという世界観に触れる場所」　デジタルシフト成功の秘訣は、店舗との密な連携

1828年の創業以来、化粧品業界の中でも多くの支持を集めるフランスの高級ブランド「ゲラン」。日本でも三越や伊勢丹、高島屋などの「高級百貨店」で取り扱われている。世界中の人が憧れる老舗ブランドだ。

「デジタルはあくまでツール」　アコムの木下副社長は経営者の存在意義を問い直す

テレビやネットで流れる「はじめての、アコム」という印象的なフレーズを聞いたことのある人は多いだろう。大手消費者金融、アコム株式会社のCMだ。