2020年4月10日公開

サステナビリティに関する調査結果が公表　内容を知っている人は21％、関連する事柄で知るのは「ロハス」「フェアトレード」「SDGs」が各2割強

マイボイスコム株式会社は、インターネット調査を中心に提供している伊藤忠グループのリサーチ会社。『サステナビリティ（持続可能性）』に関するインターネット調査を2020年3月1日～5日に実施し、10,251件の回答を集め、調査結果を公表した。

■サステナビリティの認知

『サステナビリティ』（持続可能性）とは、環境・社会・経済面で将来に渡って世の中をよりよい状態に保ち続けること。その認知を聞いたところ、「どのようなものか、内容を知っている」が21.0％、「聞いたことがあるが、どのようなものか知らない」が25.4％となっている。女性30・40代では、「知らない」が各6割強みられる。

出典元：プレスリリース

■サステナビリティへの関心度

サステナビリティに関心がある層は4割。関心がない層は3割、男性40代でやや高くなっている。

■サステナビリティに関連する事柄の認知

サステナビリティに関連する事柄で内容を知っているものは（複数回答）、「ロハス」「フェアトレード」「SDGs（エスディージーズ）」が各2割強。「SDGs」は男性、「フェアトレード」「ロハス」は女性で比率が高くなっている。「ロハス」は、10・20代で低い傾向だ。

出典元：プレスリリース

■SDGsの中で重要だと思うもの

『SDGs』は、経済・環境・社会における持続可能な開発を目指す17の国際目標。SDGsの中で重要だと思うものを聞いたところ（複数回答）、「すべての人に健康と福祉を」「安全な水とトイレを世界中に」「気候変動に具体的な対策を」「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」が各30％台。「安全な水とトイレを世界中に」は女性、「ジェンダー平等を実現しよう」は女性10～30代、「気候変動に具体的な対策を」は高年代層で比率が高くなっている。

出典元：プレスリリース

■エシカル消費の観点で行っていること

『エシカル消費』は、環境・社会・地域などに配慮した製品・サービスを選んで消費すること。エシカル消費の観点で行っていることは（複数回答）、「食品ロスを減らす」が42.2％、「エコバッグを使う、レジ袋は使わない」が35.6％、「長持ちする商品を買う」「地産地消」「省エネや節電・節水などを心がけた生活をする」が各20％台だった。

■サステナビリティを重視する企業・ブランドへの意識、利用意向

サステナビリティを重視する企業・ブランドであることを意識して購入・利用する層は3割弱、60・70代で高い傾向だ。意識しないで購入・利用する層は4割弱、女性10・20代では5割強となっている。サステナビリティを重視する企業・ブランドの商品・サービスを購入・利用したいと思う層は5割弱。女性高年代層で比率が高く、女性50～70代では6～7割となっている。一方、男性10～40代では各3割強だ。

調査結果全文はこちら。

連載特集

人気記事

月間総合

AIの思考を人間が助ける。AI領域で人気の職種「プロンプトエンジニア」とは何か

プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ代表取締役の伊藤新之介氏に解説していただきました。

ChatGPTを仕事にどう使う？【「ChatGPTのビジネスにおける活用法と限界」ウェビナーレポート】

知りたいことや聞きたいことをテキストで入力すると、あらゆることについて人間のような文章で回答してくれる対話型AI「ChatGPT」が日本を含め世界中で話題になっています。誰でも無料で利用できるため、「早速使った」という人も多いかもしれません。しかし、とりあえず使ってみたものの「実際に普段の仕事で活用するにはどうすればよいのか」「ChatGPTの普及で何が変わるのか」などの疑問を抱いた方もいるのではないでしょうか。そこで本記事では、国内最大7万人超のAI・データ人材プラットフォームを運営する株式会社SIGNATEが2023年3月7日に開催し、代表取締役社長CEOの齊藤秀氏が登壇したウェビナー「ChatGPTのビジネスにおける活用法と限界」の内容をもとに、ChatGPTの最前線をレポートします。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部伴之代表にお話を伺いました。

メタバース覇権を握る、最有力候補！？フォートナイトを運営する「Epic Games」〜海外ユニコーンウォッチ #6〜

「ユニコーン企業」――企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は人気オンラインゲーム「フォートナイト」を運営する「Epic Games（エピックゲームズ）」を紹介する。

【AI×音楽】AI作曲が可能となっても、作曲家の仕事は残る。「FIMMIGRM」が変える音楽の未来＜後編＞

AIによりヒットソングの特徴をふまえたオリジナル楽曲を作成するサービス「FIMMIGRM（フィミグラム）」。AIによる作曲サービスが盛り上がりを見せつつある昨今、音楽プロデューサーとしてYUKIや中島美嘉、Aimerなどのアーティストを手がけてきた玉井健二氏が開発に携わっていることで、大きな話題を呼んでいます。 FIMMIGRMの利用方法は、大量に自動生成された曲から好みの曲をジャンルごとに選択するGENRES（ジャンル）、ワンクリックでAIが曲を生成する ONE-CLICK GENERATE（トラック生成）、ユーザーの自作曲をもとにAIが曲を生成するGENERATE（トラック生成）、AIが生成した曲にプロの編曲家が手を加えるPRO-ARRANGED（プロアレンジ）の4パターン。AIにより専門知識不要で誰もが作曲できるようになる未来が間近に迫った今、音楽業界はどのように変化するのか？株式会社TMIKと音楽クリエイター集団agehaspringsの代表を務める玉井健二氏にお話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも！

国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

【海外レポートから読み解く】2025年、AIはここまで進化する

2022年7月に画像生成AI「Midjourney」がリリースされ、その後「Stable Diffusion」などのさまざまな画像生成AIが数多く登場するなど、大きな話題を呼びました。この数ヵ月の間、世界の人々のAIに対する捉え方は大きく変わったのではないでしょうか。今後AIはどのような進化を遂げていくのか。今回は、国内外のAI事情に詳しい株式会社デジタルレシピ代表取締役の伊藤新之介氏に、海外のレポートから読み解くAIの進化について解説していただきました。

クリエイター支援プラットフォーム「Patreon（パトレオン）」〜海外ユニコーンウォッチ #9〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回はクリエイターを支援するプラットフォームサービスを提供する「Patreon（パトレオン）」を紹介する。

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52％にも上りますが、日本では6％という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally（メンタリー）」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村創一朗氏は、自身も過去に双極性障害（※）を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害：活動的な躁（そう）状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。

ただの激安通販アプリじゃない。AmazonにもマネできないWishの戦略～デジタルシフト未来マガジン〜

「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。