「家庭用スマートデバイスの認識調査レポート」が発表 世界11カ国の調査に基づき、世界のスマートホーム市場の成熟化をレポート
2020/8/4
エフセキュアは、日本を含む11ヶ国で4,400人の個人ユーザを対象におこなった家庭用スマートデバイスに関する認識調査の結果を発表した。この調査は各国で25歳以上400人ずつを対象に、2020年4月に実施されたもの。
・家庭で所有するインターネット接続デバイスの平均台数では、日本は調査対象11ヶ国中最下位の3.92台。最も多かったのはブラジルの6.15台。
・スマートTVはコネクテッドホームの「キラーアプリ」と言える存在であり、3分の2の家庭にあたる67%がインターネットに接続するテレビを所有している。(日本単独では31%)
・コネクテッドホーム革命の第一波をもたらしたのはエンターテインメントであった。スマートTVの登場により、インターネット接続のゲーム機が主流となり、49%の家庭がインターネット接続のゲーム機を (日本単独では45%)、34%がストリーミングデバイスを (同15%)、26%がスマートサウンドシステム/ホームシアターを所有している (同14%)。
・Amazon EchoやGoogle Homeに代表されるスマートスピーカーがコネクテッドホームの第二波をリードしている。こうした6年前には存在していなかったデバイスは、現在30%の家庭に導入されている (日本単独では21%)。
・コンシューマは、コネクテッドデバイスが生活の中でより多くの役割を果たすことを望んでいる。スマートロック、セキュリティシステム、ホームオートメーションのような機能的デバイス (functional devices) は、現在所有している回答者より、将来的な購入意思を持つ回答者の方が多いデバイスである。
・デバイスの家庭への浸透はアーリーアドプターによって牽引されている。こうした自称「テクノロジー意識の高い」人々のうち81%がスマートTVを、49%がスマートスピーカー/音声アシスタントデバイスを、47%がストリーミングデバイスを、47%がウェアラブルデバイスを、そして26%がホームモニタリングデバイスを既に所有している。
・コネクテッドホームに大きな期待を寄せている人ほど、リスクの存在を認識している。回答者の60%がスマートホームデバイスがハッキングされることを懸念しており、アーリーアドプターに絞るとその割合は 75%にまで上昇する。