日本CTO協会、「デジタルの日」に自社のDX偏差値を10分で分析できる「DX Criteria簡易診断」をリリース

一般社団法人日本CTO協会は、デジタル庁が掲げる「誰一人取り残さない 人に優しいデジタル化」という理念に賛同し、「デジタルの日」である2021年10月10日に、自社のDX偏差値を10分で診断することができる「DX Criteria(DX基準)簡易診断」を新たにリリース。さらに、今年4月に「デジタル技術や最新テクノロジーをうまく用いてビジネスの変革を進めたい」「生産性や利益率を抜本的に改善したい」という人を対象に作成した「DX動向調査レポート」を無料で一般公開すると発表した。

■日本CTO協会のデジタルの日における2つの取り組み

①自社のDX偏差値を10分で分析「DX クライテリア簡易診断」ツールを無料公開
・「DX Criteria簡易診断」
DX Criteriaは、各社が自社のDXについて現状を可視化して把握し、改善への指針を立てられるための基準だ。分析のための入力項目は多岐に渡り300を超える回答が必要だった。課題を明確にし、アクションを整理する為にはこの項目数が必要だが、より簡易に分析できるよう、今回新たに「DX クライテリア簡易診断」をリリースすることにしたとのことだ。簡易診断については30項目を答えるだけで、各テーマの偏差値を推定することができ、10分で自社のDXにおける強みや弱みを発見できるようになった。
出典元:プレスリリース
②「DX動向調査レポート」を無料で一般公開
今年4月10日に「DX動向調査レポート」を会員限定にて公開。この調査は日本CTO協会が協会の会員企業をはじめ、国内のスタートアップから上場企業まで合計1500を超える企業を対象に実施した。コロナ禍におけるリモートワーク推進に伴い、多くの企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)が自社の戦略にとって重要だと理解しているものの、様々なキーワードが流行する中で本質的なアクションを打つのは難しいと考え、「デジタル比率(デジタル経由の売上構成比率)」と「成長率(年平均成長率)」の関係に着目。高成長なデジタル企業の「具体的な活動」を調査し、その他の企業とのギャップを分析すること、DXにおける重要な成功要因を発見することを目指している。デジタルの日をきっかけに、レポート内容を無料で一般公開する。
出典元:プレスリリース

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