Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染拡大の防止のため、テレワークの導入を検討する企業が増えています。 今回はテレワークの手段の一つである「モバイルワーク」に焦点をあて、導入のメリット・デメリットを解説します。
近年、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響でテレワークが主流になり、ビジネスコミュニケーションツールが目立ってきています。数多くツールがある中でも注目されているSlack。 チャンネル機能を有効に活用することで、業務効率の改善も期待できます。 本記事では、Slackチャンネルの特徴と種類、有効活用する際のポイントを作成手順も合わせて解説いたします。
新型コロナウイルス感染拡大により加速したテレワーク。しかし、緊急導入になったことで準備が不足し、勤怠管理ができないなど課題を残してしまっている企業も多いのではないでしょうか。本記事では、テレワークで正しく勤怠管理をするためのポイントを改めて整理していきます。
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染症の感染拡大の防止のため、テレワークの導入を検討する企業が増えています。 テレワークは企業にとってどのようなメリットと課題があるのでしょうか。テレワーク導入のメリットと課題を解説いたします。
デジタライゼーションや、デジタイゼーション、あるいはデジタルトランスフォーメーションに着手することで、組織を強化しようという動きが活発になっています。それぞれの違いをわかりやすく解説します。
少子高齢化による働き世代の減少も背景に、こうした仕事中心の生活から脱し、生産性の高い働き方を実現しようという機運が高まってきました。そこで提唱されたのが、「ワーク・ライフ・バランス」です。ここではワークライフバランスを実現するメリットや、有効な取り組みについて紹介します。
リモートワークはオフィスでの業務と異なり、集中できないという声が聞かれます。通勤が不要になり、ワークライフバランスに優れた生活が手に入れるチャンスですが、ダラダラと業務するのはもったないでしょう。そこでリモートワークで業務効率を上げるコツを解説しながら、Web会議ツールでコミュニケーションを上手に取る方法について考えます。
リモートワークがひとつのワークスタイルとして定着した印象がありますが、日本ではワクチンの接種も進んでおらず、事態の鎮静化は見通せません。そこでリモートワークがいつまで続くのか？ また世界的な動向と長期化が抱えるメリット・デメリットを解説します。
リモートワークが普及したことで、副業を認める企業も増えています。そこでリモートワークでも行える副業の種類や、見つけ方について解説します。また、同時に副業をはじめる際の注意点もレクチャーします。
リモートワークの広がりによって、各社から便利なグッズが登場しています。こうしたグッズを揃え、働きやすい環境を自分で構築できるのもリモートワークの魅力です。そこで仕事が捗るリモートワークの便利グッズをいくつかご紹介します。
リモートワークは時間や場所の制約を受けることなく働くことができるという働き方改革の一環としてはもちろん、出勤が困難な妊娠中や育児中あるいは介護中のスタッフであっても継続して勤務できるため、人手不足の解消という点でも大きな注目を集めています。企業側と従業員側で異なるリモートワークのメリット・デメリットを解説します。
新たなWeb会議ツールとして注目を集めるWherebyのセキュリティ面はどう評価すべきなのでしょうか？ ビジネス目的での利用ではセキュリティへの信頼が欠かせません。そこでWherebyを安全に使用するためのポイントについて解説します。
ウェブ会議ツールとして人気のZoom（ズーム）は、音声もクリアで、画面の共有といった会議をスムーズに進行できる機能も実装されています。一方で脆弱性への不安を訴える人が増えました。そこでZoomの脆弱性問題や安全に使用するためのポイントを解説します。
リモートワークが一般的になったことによって、Zoomを使って、ウェブ会議をしたり、ウェブ打ち合わせを行う機会も増えたのではないでしょうか？ 国内はもちろん海外ともつなぐことができるためとても便利です。そんなZoomのアカウント作成の方法を解説します。
フィンテックはICT（情報通信技術）と金融サービスを融合させることで、新たな価値を生み出すイノベーティブな分野です。具体的な領域はキャッシュレス決済、ネットバンキング、ブロックチャーン、ビットコイン、AIによる金融アドバイスなどさまざまです。そんなフィンテックのなかでも、今後注目されるトレンドや、起こりうる変化について解説します。
拡大するリモートワークの需要に応えたWeb会議ツールは数多くありますが、バーチャルオフィスの「oVice」は他サービスが切り捨てた「距離」に注目することで、オフィス間でのコミュニケーションを活性化することに成功しています。VRオフィスのような特別なデバイスも不要で、低速度のネット回線でも問題なく動くことも大きな強み。オフィスとしての需要だけでなく、展示会やセミナーの開催、ハロウィンイベントから婚活パーティまで、人が集まるイベントの会場としても幅広いケースで利用されています。oVice開発者にして、oVice株式会社の代表取締役CEOのジョン・セーヒョン氏に、これからのリモートワークについて伺いました。
オフィスではなく自宅や出先から業務を行うなど、時間や場所に縛られることなく、効率的に働くのがテレワークです。そんなテレワークを支えているのがICT（情報通信技術／Information and Communication Technology）です。ここではテレワークの課題や業務効率の上がるICTツールを解説します。
インターネットやスマートフォンなどの普及や、社会情勢の変化などによって導入する企業が増えているリモートワーク。ここでは、リモートワークを導入するメリットについて、企業側と従業員側に分けて説明します。
セールスやマーケティング領域に比べ、デジタルシフトが遅いとされる経理領域。未だに紙ベースや対面形式での業務がメインであることが多く、コロナ禍でのリモートワークに対応できなかったという声もあがっています。 そんな中、「バーチャル経理アシスタント」を提供するメリービズでは、大企業からの問い合わせがコロナ前に比べて7倍に増加。経理をアウトソーシングすることで、スタッフはコア業務に注力することができ、生産性の向上が見込めます。 コロナのビフォーとアフターで経理はどうデジタルシフトしていくのか。経理のデジタルシフトが遅れている原因はどこにあるのか。メリービズ株式会社の代表取締役、工藤 博樹氏の見識を伺いました。
テレビが「お茶の間の王様」とされていたのも今は昔。2021年5月にNHK放送文化研究所が発表した「10代、20代の半数がほぼテレビを見ない」という調査結果は大きな話題を呼びました。そんなテレビの今を「中の人」たちはどのように受け止めているのでしょうか。そこでお話を伺うのが、民放公式テレビポータル「TVer」の取締役事業本部長である蜷川 新治郎氏とテレビ東京のクリエイティブプロデューサーを務める伊藤 隆行氏。前編では、コネクテッドTVの登場によって起きた変化や、YouTubeやNetflixといった競合コンテンツとの向き合い方についてお届けします。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
緊急事態宣言の度重なる延長、オリンピック開催是非の議論と、依然混沌とした状況が続く日本とは裏腹に、シリコンバレーではワクチンの複数回摂取が進み、市民がマスクなしで屋外を出歩く風景が見られ始めているそうです。コロナ禍と呼ばれる約1年半の間、アメリカのメガテック企業、ベンチャー企業はどのような進化を遂げたのか。DXを迫られる日本企業は何を学ぶべきなのか。『いまこそ知りたいDX戦略』、『“経験ゼロ”から始めるAI時代の新キャリアデザイン』の著者であり、パロアルトインサイトCEO、AIビジネスデザイナーの石角友愛さんをゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。
コロナ禍を経て、全世界のあらゆる産業においてその必要性がますます高まっているDX。DXとは、単なるITツールの活用ではなく、ビジネスそのものを変革することであり、産業構造をも変えていくほどの力と可能性があります。そして、全ての日本企業が、環境の変化を的確に捉え、業界の枠を超え、積極的に自らを変革していく必要があります。 今回は、AIの第一人者であり東京大学大学院教授である松尾 豊氏にご協力いただき、デジタルホールディングス代表取締役会長 鉢嶺 登氏と共に、金融業界大手の中でいち早くデジタル化に着手した三井住友フィナンシャルグループ（以下、SMBCグループ）の谷崎 勝教CDIO（Chief Digital Innovation Officer）にお話を伺います。DXの必要性を社内でどう伝え、どのように人材育成を進めてきたのか、また金融・銀行業界はDXによってどう変わっていくのか。デジタルならではのメリットとは。SMBCグループの取り組みに迫ります。
Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。
2021年6月23日開催のアコム株式会社の株主総会および総会終了後の取締役会において、木下政孝氏が新社長に就任しました。1993年に業界で初めて自動契約機「むじんくん」を導入し、2016年に「イノベーション企画室」を設立するなど、金融業界でも積極的に新しい取り組みやデジタルシフトを推進してきたアコム。新社長である木下氏は今どんな想いで会社のトップに立つのか。激動のコロナ禍を経た上で見えた、デジタルでは担えない、人の役割とは何なのか。立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。
緊急事態宣言の度重なる延長、オリンピック開催是非の議論と、依然混沌とした状況が続く日本とは裏腹に、シリコンバレーではワクチンの複数回摂取が進み、市民がマスクなしで屋外を出歩く風景が見られ始めているそうです。コロナ禍と呼ばれる約1年半の間、アメリカのメガテック企業、ベンチャー企業はどのような進化を遂げたのか。DXを迫られる日本企業は何を学ぶべきなのか。『いまこそ知りたいDX戦略』、『“経験ゼロ”から始める AI時代の新キャリアデザイン』の著者であり、パロアルトインサイトCEO、AIビジネスデザイナーの石角友愛さんをゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。
「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。
