2014年に創業し、月額制でパーソナルスタイリングを提供するサービス「airCloset」をリリースした株式会社エアークローゼット。スタイリストの提案で、これまで自分では選ぶことがなかったような洋服との出会いがあるだけではなく、返却期限なし、クリーニングの必要なしと、徹底的にユーザー体験に寄り添ったサービス形態が話題になりました。 創業から8年を経て、2022年7月に東証グロース市場に上場。市況も人々の洋服への向き合い方も大きく変化するなか、上場を決めた理由はなんだったのでしょうか。今回はコロナ禍がファッション業界やairClosetに与えた影響や、エアークローゼットの今後の展望について、代表取締役社長 兼 CEOの天沼 聰氏にお話を伺いました。
2020年8月にサービスをスタートさせたバーチャルオフィス「oVice」。昨年より実施しているテレビCMや斬新なキャッチコピーによるプロモーションで、その知名度は急上昇中。二次元の空間をアバターが移動するシンプルな設計は、回線速度が遅い環境でも安定して作動するため、日本ではバーチャルオフィスのトップシェアを誇っています。昨年3月に行ったインタビューから1年半以上が経過した現在、oViceを取り巻く環境はどのように変わったのか。本格的なアメリカ進出の背景や、新しいハイブリッドワークの形について、oVice株式会社で代表取締役CEOを務めるジョン・セーヒョン氏にお話を伺いました。
新型コロナウイルス感染症の規制緩和が進むなか、オフィス勤務に戻る企業やリモートワークを続ける企業、リアルとリモートのハイブリット型を試みる企業など、会社や経営者の考え方の違いによって、働き方はより多様化してきています。一方で、いずれかの働き方を決定しても、そのスタイルで果たして本当によいのだろうかと思案する経営者も多いようです。 従来のオフィスワークとリモートワークという二つのスタンダードが両立する時代において、人々の生き方・働き方、そして企業と個人の関係はどのようになっていくのでしょうか？ 仕事や働き方について数多くの著書を持ち、アートや哲学にも造詣の深い山口 周氏に、デジタルホールディングス グループCHRO（最高人事責任者）を務める石綿 純氏がさまざまな視点からお話を伺いました。
住宅としても別荘としても使える上に、ホテルとしての貸し出しも可能。そんな新しい暮らしのスタイルを提供する気鋭のスタートアップが「NOT A HOTEL」です。2021年9月に販売を開始した宮崎県青島の「NOT A HOTEL AOSHIMA」と栃木県那須の「NOT A HOTEL NASU」は、約2ヶ月で40億円を売り上げ、話題を呼びました。コロナ禍でリモートワークが進み、どこに住んでいても仕事ができるようになりつつある現在。われわれの居住スタイルはどのように変化していくのか。不動産業界の当たり前を覆す、NOT A HOTEL代表取締役の濵渦 伸次氏の展望を伺いました。
オフィスではなく自宅や出先から業務を行うなど、時間や場所に縛られることなく、効率的に働くのがテレワークです。そんなテレワークを支えているのがICT（情報通信技術／Information and Communication Technology）です。ここではテレワークの課題や業務効率の上がるICTツールを解説します。
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染症の感染拡大の防止のため、テレワークの導入を検討する企業が増えています。 テレワークは企業にとってどのようなメリットと課題があるのでしょうか。テレワーク導入のメリットと課題を解説いたします。
近年、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響でテレワークが主流になり、ビジネスコミュニケーションツールが目立ってきています。数多くツールがある中でも注目されているSlack。 チャンネル機能を有効に活用することで、業務効率の改善も期待できます。 本記事では、Slackチャンネルの特徴と種類、有効活用する際のポイントを作成手順も合わせて解説いたします。
新型コロナウイルス感染拡大により加速したテレワーク。そしてテレワークにより課題となっている「長時間労働」。本記事では、テレワークにより長時間労働が発生する背景と長時間労働によって生じる問題について解説していきます。
ウェブ会議ツールとして人気のZoom（ズーム）は、音声もクリアで、画面の共有といった会議をスムーズに進行できる機能も実装されています。一方で脆弱性への不安を訴える人が増えました。そこでZoomの脆弱性問題や安全に使用するためのポイントを解説します。
デジタライゼーションや、デジタイゼーション、あるいはデジタルトランスフォーメーションに着手することで、組織を強化しようという動きが活発になっています。それぞれの違いをわかりやすく解説します。
新型コロナウイルス感染拡大により加速したテレワーク。しかし、緊急導入になったことで準備が不足し、勤怠管理ができないなど課題を残してしまっている企業も多いのではないでしょうか。本記事では、テレワークで正しく勤怠管理をするためのポイントを改めて整理していきます。
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染拡大の防止のため、テレワークの導入を検討する企業が増えています。 今回はテレワークの手段の一つである「モバイルワーク」に焦点をあて、導入のメリット・デメリットを解説します。
リモートワークがひとつのワークスタイルとして定着した印象がありますが、日本ではワクチンの接種も進んでおらず、事態の鎮静化は見通せません。そこでリモートワークがいつまで続くのか？ また世界的な動向と長期化が抱えるメリット・デメリットを解説します。
リモートワークが普及したことで、副業を認める企業も増えています。そこでリモートワークでも行える副業の種類や、見つけ方について解説します。また、同時に副業をはじめる際の注意点もレクチャーします。
近年、インターネットやスマートフォンなどを利用してオフィスから離れて仕事をおこなう「リモートワーク」を導入する企業が増えてきました。リモートワークを長く快適に続けられるよう、ここではリモートワークに必要なものをご紹介します。
勤務場所も労働時間もすべて社員の裁量に任せ、副業も可能。サイボウズは100人100通りの働き方を実現するべく、率先して働き方改革に取り組んでいます。コロナ前よりリモートワークを実施していたことでも知られ、現在の出社率はわずか10数％ほど。しかし、その自由な働き方は責任と表裏一体であることも事実です。サイボウズ株式会社の代表取締役社長を務める青野 慶久氏が考える多様性や自由と責任について、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。
月額2,980円から世界36の国と地域、500超の都市にある約900の施設を自由に利用できる、定額制宿泊サービスの HafH。バックパッカーや旅行者におなじみのゲストハウスはもちろん、ハイエンドなコンセプトホテルからリゾートホテルまで、あらゆる宿泊施設と提携して自由度の高い旅を提供しています。未だ新型コロナウイルスの猛威が収まらぬ中、2021年の8月には有効会員数が2万人を突破。リモートワークの拡大により、フリーランスだけでなく会社員のユーザーも取り込み、今後は移動にまつわる交通費も定額料金に組み込むことを標榜しています。移動する自由が拡大することで、人々の生活はどう変化するのか？HafHを運営する株式会社 KabuK Styleの共同創業者、大瀬良 亮氏にお話を伺いました。
Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。
少子高齢化による働き世代の減少も背景に、こうした仕事中心の生活から脱し、生産性の高い働き方を実現しようという機運が高まってきました。そこで提唱されたのが、「ワーク・ライフ・バランス」です。ここではワークライフバランスを実現するメリットや、有効な取り組みについて紹介します。
国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO（Chief People Officer）とグループCCuO（Chief Culture Officer）を務め、組織開発・D&I推進等と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、これからの時代のキャリアと学びについて意見を交わしました。 前半は秋田氏のこれまでの経歴、アメリカのビジネススクールでのエピソード、みずほに入社を決めた理由などをうかがいます。
イメージする香りはあるけれど、その通りの香水をなかなか見つけられない。「甘口」「辛口」だけでは、自分好みの日本酒を選べない。セントマティック社が開発する「KAORIUM（カオリウム）」は、香りや風味を言語化することで、そんな悩みを解消してくれる最先端のAIシステムです。今回お話を伺ったのは、同社の代表取締役である栗栖俊治氏。なぜ香りの分野に注目したのか。ビジネスとしての香り市場の秘めたるポテンシャルとは。KAORIUMの活用で広がる可能性とは何か。世界も注目するその取り組みに迫ります。
中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。
プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に解説していただきました。
国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO（Chief People Officer）とグループCCuO（Chief Culture Officer）を務め、組織と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、企業に求められるダイバーシティとエクイティ、ジェンダー問題について意見を交わしました。 後編は秋田氏がグループCPOとして手がけてきた施策、みずほフィナンシャルグループが考えるダイバーシティとエクイティ、これからの企業と従業員の関係性についてお話をうかがいます。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
コロナ禍で我々の生活は大きく変わりました。人とのコミュニケーション、働き方やライフスタイル、人生の価値観。これまで当たり前のように可能であった旅行もまた、さまざまな制限のなかで行われ、今後もこうした生活スタイルがしばらく続くことが予想されます。 そんななか、旅行・観光業界の多くの課題をデジタルの力を活用して解決し、これまでのスタイルを根底から変えていく「あたらしい旅行代理店」が誕生しました。その名も「令和トラベル」。そして創業したのは、宿泊予約サービス「Relux」を創業した篠塚 孝哉氏。この会社、創業3ヶ月でありながら22億円超を調達し、話題を集めています。なぜ今、海外旅行事業で起業するのか、目指していく「海外旅行業界のDX」とは何か、「あたらしい旅行代理店」が誕生することで生活者の旅行体験はどう変わるのか、篠塚氏にお話を伺いました。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
伝説の幻獣である「ユニコーン」になぞらえて、企業価値評価額の高いスタートアップを評する言葉、「ユニコーン企業」。アメリカや中国でその数が増え続けている一方で、日本では未だ、少ない状況にあります。そんななか、2022年5月にシリーズC＋ラウンドで1億2,000万ドルを調達し、日本5社目のユニコーンと報じられた企業があります。それが創業からグローバルを視野に事業を営み、東京やバンコクなどアジア6カ国を拠点とするフィンテック企業、Opn株式会社です。 さらに資金調達と同時に、ビジョンと戦略を刷新。無駄を削ぎ落し、鋭さの増した同社の成功を支える組織とプロダクトの強み、次に目指す世界について、創業者であり、代表取締役CEOを務める長谷川 潤氏にお話を伺いました。
全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。
「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。
生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。
Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。
