DXの記事一覧

月4回のオンラインレッスンで年商1億円の事業者も!コロナ禍で急成長中のCtoCスキルマーケット「MOSH」の差別化戦略とは

月4回のオンラインレッスンで年商1億円の事業者も!コロナ禍で急成長中のCtoCスキルマーケット「MOSH」の差別化戦略とは

ヨガにフィットネス、料理や英会話……、個人のスキルを活かしたサービスを販売するプラットフォームのMOSH。強豪ひしめくCtoC市場の中、MOSHはパッション・エコノミーに重点を置いた戦略で見事な差別化に成功しています。そんなMOSHの誕生背景には、創業者の籔 和弥氏が世界各国で150名のいろんな世代の方と話した経験が活かされているそう。DXが進む現代において、CtoCの市場はどう変化していくのか。MOSHで実際にサービスを提供している加圧インストラクターの鈴木 莉紗氏とMOSH創業者であり代表取締役社長である籔氏のお二人にお話を伺いました。

GAFAの覇権を崩す唯一の道は、ALL JAPANでのスケールフリーネットワークにあり。東芝CDO島田氏×GAFA研究第一人者田中教授が日本企業の生存戦略を考える

GAFAの覇権を崩す唯一の道は、ALL JAPANでのスケールフリーネットワークにあり。東芝CDO島田氏×GAFA研究第一人者田中教授が日本企業の生存戦略を考える

「デジタルを、未来の鼓動へ。」をミッションに掲げ、ヒト・モノ・カネ・情報というすべての経営資源の至るところで、 デジタルシフトを推進する存在となり、労働人口に左右されない経済発展をサポートしているデジタルホールディングスが開催するビジネスカンファレンス、「Digital Shift Summit」。3月5日を皮切りに、4日間にわたりオンライン開催された「Digital Shift Summit 2021」では、経済発展と社会的課題の解決を両立する、 人間中心の社会「Society5.0(ソサエティ5.0)」の実現に向けて、「企業は、働き方は、暮らしは、どう変わるのか」をテーマに白熱した議論が繰り広げられました。

DX戦略

加賀市がネオキャリアと「DX推進パートナー連携協定」を締結。進まない行政DXの壁を乗り越え、地方自治体のロールモデルを目指す!

加賀市がネオキャリアと「DX推進パートナー連携協定」を締結。進まない行政DXの壁を乗り越え、地方自治体のロールモデルを目指す!

石川県加賀市は2月25日、同市の行政DXを加速するために、総合人材会社のネオキャリアと「DX推進パートナー連携協定」を締結した。この4月より、ネオキャリアが提供する人事業務を一元化できる人事向けクラウドサービス「jinjer(ジンジャー)」を導入し、出退勤時間の登録や記録・管理などをスマートフォンやタブレット上から行えるようにすると言う。自治体初の導入となるこの取り組みについて発表された、オンライン記者会見の模様をレポートする。

DX戦略

IT人材50万人不足の衝撃。今こそ求められるDX・AI人材の育成戦略とは?

IT人材50万人不足の衝撃。今こそ求められるDX・AI人材の育成戦略とは?

「Society5.0」の実現に向け、「企業は、働き方は、暮らしは、どう変わるのか?」をテーマに、デジタルホールディングスが開催したビジネスカンファレンス「Digital Shift Summit」。3日目のKeynote Sessionのテーマは、「我が国のデジタル化・DX化の核となるAI人材」「日本最大AI人材プラットフォームSIGNATEによる社会変革」。経済産業省の田辺 雄史課長、株式会社SIGNATE 代表取締役社長の齊藤 秀氏が登壇しました。「人材育成」をキーワードに展開された、Keynote Sessionの様子をレポートします。

DX戦略

デジタルトランスフォーメーションをおこなうメリットを徹底解説

デジタルトランスフォーメーションをおこなうメリットを徹底解説

デジタルトランスフォーメーションという言葉が広まっていますが、その意味や導入することで得られるメリットについて正確に語られる機会が少ないのが、現状です。デジタルトランスフォーメーションのメリットやデメリットを把握することで、導入すべきか否か考えていく必要があります。

Today's PICK UP

事例からデジタルトランスフォーメーションとは何かを解説

事例からデジタルトランスフォーメーションとは何かを解説

デジタルトランスフォーメーションという言葉を聞く、機会が増えてきました。一方で正確な意味やなぜ必要とされているのかについては、理解が追いついていない人もいるかもしれません。そこでどのようなメリットがあり導入を進めるべきなのか。海外や日本の成功事例を参照しながら解説していきます。

Today's PICK UP

これからの100年を見据えたデジタル時代の電子契約とは?クラウドサインが戦略とロードマップを発表

これからの100年を見据えたデジタル時代の電子契約とは?クラウドサインが戦略とロードマップを発表

2015年にサービスを開始し、現在は導入社数が14万社を超えるまでに成長する、Web完結型クラウド契約サービス「クラウドサイン」。コロナ禍で「ハンコを押すためだけに出社」という商慣習の非効率が露呈したことにより、さらに注目を集めている。これから先、電子契約はどう変化していくのか。それを探るべく、弁護士ドットコムが1月21日に開催した新戦略発表会「これからの100年、新しい契約のかたち。」の模様をレポートする。

DX戦略

医療機関と連携した、妊活・不妊のサポートも。フェムテックの先駆け「ルナルナ」の挑戦

医療機関と連携した、妊活・不妊のサポートも。フェムテックの先駆け「ルナルナ」の挑戦

昨今、注目を浴びている「フェムテック(Femtech)」という言葉をご存知でしょうか? フェムテックとは、FemaleとTechnologyをかけあわせた造語で、女性が抱える健康の課題をテクノロジーで解決するサービスや製品のこと。実は、フェムテックという言葉が世に登場する以前から、この分野で先陣を切ってサービスを提供してきた日本企業があります。今回は、生理日や排卵日の予測をはじめとする、女性の健康情報サービス「ルナルナ」を手掛ける株式会社エムティーアイ ヘルスケア事業本部 ルナルナ事業部 副事業部長 那須 理紗氏に、同社のサービスについてお話を伺いました。

DX戦略

日本企業に求められるのは「グリーン&デジタル」。デジタル改革担当大臣平井氏とGAFA研究の第一人者田中道昭氏が徹底議論

日本企業に求められるのは「グリーン&デジタル」。デジタル改革担当大臣平井氏とGAFA研究の第一人者田中道昭氏が徹底議論

「デジタルを、未来の鼓動へ。」をミッションに掲げ、ヒト・モノ・カネ・情報というすべての経営資源の至るところで、 デジタルシフトを推進する存在となり、労働人口に左右されない経済発展をサポートしているデジタルホールディングスが開催するビジネスカンファレンス、「Digital Shift Summit」。3月5日を皮切りに、4日間にわたりオンライン開催されている「Digital Shift Summit 2021」では、経済発展と社会的課題の解決を両立する、 人間中心の社会「Society5.0(ソサエティ5.0)」の実現に向けて、「企業は、働き方は、暮らしは、どう変わるのか」をテーマに白熱した討論が繰り広げられています。

DX戦略

日米政権交代で社会が新しい方向性に進む変化の時、イノベーションを生み出す経営者に求められる素養とは。田中道昭教授が切り込む。

日米政権交代で社会が新しい方向性に進む変化の時、イノベーションを生み出す経営者に求められる素養とは。田中道昭教授が切り込む。

社会環境・ビジネス環境が激変する中、全ての産業でデジタルシフト、DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性が叫ばれています。今回は、2020年7月1日に社名変更を行い、広告代理店からデジタルシフト支援事業を中核に構造改革を行ったデジタルホールディングス グループCEO野内 敦氏に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が対談形式でお話を伺います。 後編では、ベンチャーキャピタリストとしても成果を出している野内氏が考えるスタートアップ投資の基準、経営者に求められる要素を伺うとともに、CES2021の内容を元に、デジタルシフトの先に社会がどんな変化をしていくのかお話ししました。

DX戦略

全ての日本企業のデジタルシフトを掲げたデジタルホールディングス。「広告事業の売上は追わない」構造改革の真意に田中道昭教授が迫る

全ての日本企業のデジタルシフトを掲げたデジタルホールディングス。「広告事業の売上は追わない」構造改革の真意に田中道昭教授が迫る

社会環境・ビジネス環境が激変する中、全ての産業でデジタルシフト、DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性が叫ばれています。今回は、2020年7月1日に社名変更を行い、広告代理店からデジタルシフト支援事業を中核に構造改革を行うデジタルホールディングス グループCEO 野内 敦氏に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が対談形式でお話を伺います。 前編では、改革後初めての通期決算についての分析と考察、従来の体制から生まれ変わるための企業文化変革と事業戦略についてお話します。

DX戦略

【Society5.0】注目サービス Vol.4 食関連サービス

【Society5.0】注目サービス Vol.4 食関連サービス

センサーやIoT、AIといったテクノロジーを活用し、データを集積した仮想空間から高付加価値を現実空間にフィードバックすることで、さまざまな社会的課題解決を図る「Society5.0」。その取り組みを業界別に紹介する連載シリーズ、第4回目は食関連のプラットフォーム・サブスクリプションサービスに着目してお届けします。

DX戦略

遅れる学校法人のペーパーレス化。1年半で2,500件の電子化に成功した帝京大学の先進的な取り組みを大公開

遅れる学校法人のペーパーレス化。1年半で2,500件の電子化に成功した帝京大学の先進的な取り組みを大公開

2020年12月8日、株式会社エイトレッドはオンライン説明会を実施し、学校法人のペーパーレス改革市況と、デジタル化の推進に成功した学校法人 帝京大学の事例について紹介しました。本稿では、コロナ禍においても進んでいないと言われる大学のペーパーレス化の実情と、来年以降のデジタルシフトへの兆し、さらに1年半で2,500件もの稟議書を電子化した帝京大学の取り組みについて報告します。

DX戦略

コロナ禍に生まれたスタートアップ・Priv Techの実践DX 後編  〜セールス領域やオンラインアシスタントの使用サービスを大公開〜

コロナ禍に生まれたスタートアップ・Priv Techの実践DX 後編 〜セールス領域やオンラインアシスタントの使用サービスを大公開〜

前編に続いて、後編もPriv Techが実践しているDXの取り組みをご紹介していきたいと思います。コロナ禍に誕生したPriv Techは、設立と同時にDXの実践が求められました。前編ではコミュニケーション領域のDXをご紹介しましたが、今回はセールスやオンラインアシスタントの領域を取り上げます。そして最後に、スモールに始める全社DXの考え方もお届けできればと思います。

未だペーパーレス化できてない現場は多数。ノンデスクワーカーが働く全企業の現場DX を目指す「カミナシ」の挑戦

未だペーパーレス化できてない現場は多数。ノンデスクワーカーが働く全企業の現場DX を目指す「カミナシ」の挑戦

現在、さまざまな業界・職種で進められているDXですが、浸透の実態はまちまち。とくに工場などで作業者(ノンデスクワーカー)として働く方々の業務は、いまだにアナログに管理されているのが日常です。 そんな課題を解決すべく開発されたのが、株式会社カミナシが提供するノンデスクワーカー向けの現場改善プラットフォーム「カミナシ」。カミナシの活用で現場の業務はどう変わるのか。代表取締役の諸岡 裕人氏にお話を伺いました。

DX戦略

【Society5.0】注目サービス Vol.2 医療・介護・ヘルスケア

【Society5.0】注目サービス Vol.2 医療・介護・ヘルスケア

デジタルと現実空間を高度に融合させることで、社会的課題の解決と経済的発展を両立させる「Society5.0」。その先進的な取り組みを業界別にご紹介する連載シリーズ、第2回目はさまざまな課題を抱える医療・介護・ヘルスケア業界に注目してみました。 コロナ禍・過疎化による医療崩壊や、高離職率・人材不足が心配されている医療・介護業界。現場の改善による業務効率化だけでなく、スマートホームによる健康管理やオンラインを活用した医療サービスの提供など、社会システムそのものを変えていかなければ課題解決は難しいのかもしれません。 だからこそ「society5.0」による変革は、これからの医療・介護への明るい道筋となることが期待されています。

DX戦略

【総括】注目5業界のリーダーが振り返る「2020年のDX」

【総括】注目5業界のリーダーが振り返る「2020年のDX」

新型コロナウイルスが猛威をふるった2020年。外出や人との接触を避けるため、急速にデジタル化が進んだ一年になりました。毎年、その年を象徴する言葉を選ぶ「2020ユーキャン新語・流行語大賞」では、「オンライン○○」がトップテン入り。オンライン飲み会やオンライン診療など、さまざまなオンライン化が進んだことが選考理由にあげられています。同時に、「デジタルシフト」や「DX」という言葉も一般的に使用されるようになりました。

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100年に一度の大変革期を迎えている自動車業界。そのなかで日本の自動車メーカーの行く末に「猛烈な危機感がある」と明かすのは、かねてよりマツダの天才エンジニアとして知られ、現在はシニアイノベーションフェローを務める人見 光夫氏だ。Appleをはじめとした巨大テック企業たちが自動車業界への参入をこぞって表明する今、既存の自動車メーカーが生き残りをかけて望むデジタルシフト戦略とは。ここでしか聞けない、本音が満載のインタビューです。