DXの記事一覧

日本スポーツ界の常識や慣習をDXでアップデート。日本代表選手から中高生までが幅広く活用する「ONE TAP SPORTS」

日本スポーツ界の常識や慣習をDXでアップデート。日本代表選手から中高生までが幅広く活用する「ONE TAP SPORTS」

スポーツ競技にデジタル技術が使われるシーンが多くみられるようになりました。画像処理AIによるビデオ判定やロボット審判、ドローンによるカメラ中継など、その活用と普及は当たり前になりつつあります。 さまざまなDXがスポーツ界に広がるなか、「選手のコンディション管理」という側面からアプローチしているのが、「ONE TAP SPORTS」です。ナショナルチームのアスリートから部活動に熱心な中高生まで、あらゆる競技、あらゆるプレイヤーがこぞって活用する、その理由、その価値、そこから広がる可能性とは。開発提供元である株式会社ユーフォリア 代表取締役Co-CEO 宮田 誠氏にお話を伺いました。

DX戦略

【保存版】DXの挑戦者たちに学ぶ、10の格言

【保存版】DXの挑戦者たちに学ぶ、10の格言

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、未来を見据えて経営の舵取りをしている経営者層やデジタル部門・マーケティング部門の責任者向けに、デジタルシフトと向き合い企業の変革を進めていく上で必要となる情報を提供しているDigital Shift Times。 2019年のメディア開設以来3年以上に渡り、DXによってビジネスの変革に挑戦している企業の経営者やCDO、有識者や専門家へのインタビューを実施してきました。インタビュー時には、未来を見据え変革に挑戦する当事者だからこその「魂のこもった格言」が発せられることが多くありました。 今回は、これまでお届けしてきたオリジナル記事のなかから、「DXに関する印象的な言葉」を編集部独自の視点で10の格言としてピックアップし、皆さまにお届けします。 ※記事内で記載している所属・肩書は、取材当時のものです。

DX戦略

AIによるマッチングで、人間の思考を超えたM&Aも実現。M&A総合研究所が変革する業界の常識

AIによるマッチングで、人間の思考を超えたM&Aも実現。M&A総合研究所が変革する業界の常識

急激な少子高齢化により、中小企業の後継者問題が顕在化してきた日本。事業承継に悩む中小企業の数は約127万社にもなると推計されており、その解決策の一つであるM&Aにも注目が集まっています。今回お話を伺うのは、DXにより旧態依然としたM&A業界の常識を変革しているM&A総合研究所 代表取締役社長の佐上 峻作氏。料金体系が不明瞭なことも多く、平均1年という時間を要するM&Aのあり方を同社はどのように変えているのか? そこには徹底して数字にこだわった合理化の施策がありました。

DX戦略

【福岡発】駐車場事業会社が提案する「車泊(くるまはく)」。 DXで地方創生を実現する新たな旅のスタイルとは?

【福岡発】駐車場事業会社が提案する「車泊(くるまはく)」。 DXで地方創生を実現する新たな旅のスタイルとは?

コロナ禍でアウトドア産業が盛り上がりを見せるなか、車中泊を楽しむ人は今や75万人(車中泊専門サイト『カーステイ』調べ)にのぼるといわれています。とはいえ、車中泊と聞くとどうしても「仕方なくするもの」というイメージを持つ人は多いはずです。そんななか、車中泊とは一線を画す「車泊(くるまはく)」という新しい旅の形を提案する企業があります。 「車泊」とはどのような宿泊スタイルなのか、「車泊」とデジタル化のかけ算によるDXは地方創生にどのような効果をもたらすのか。今回は、九州周遊観光活性化コンソーシアムの代表として、「車泊」事業を促進するトラストパーク社でソリューション本部次長を務める西岡 誠氏にお話を伺いました。

DX戦略

変革を求められる小売業界。「スーパーを超えていく」ベイシアの小売DX戦略とは。ベイシア新社長 相木孝仁氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

変革を求められる小売業界。「スーパーを超えていく」ベイシアの小売DX戦略とは。ベイシア新社長 相木孝仁氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

ホームセンターのカインズにワークマン、東急ハンズなどをグループ会社に持つベイシアグループ。その中核をなすのが東日本をメインに展開する食品スーパー大手のベイシアです。広大なワンフロアの店舗で地域住民のニーズに応える圧倒的品揃えと価格を実現し、その動向は常に業界内での注目を集めています。今回の対談では、立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、今年7月にベイシアの新社長に就任された相木孝仁氏の二人が、新体制となったベイシアの独自戦略について意見を交わします。 後編は相木社長が抱く野望と「メガSPA & DX小売」の概要、ベイシアが従業員に求めるオーナーシップのあり方、そして小売DXの中核を占めるネットスーパーとeコマース戦略についてお話をうかがいます。

DXで「町のパン屋さん」と全国の消費者をつなぐ。「パンフォーユー」が担う、パン業界変革

DXで「町のパン屋さん」と全国の消費者をつなぐ。「パンフォーユー」が担う、パン業界変革

「冷凍×IT」の技術で、パンをつくる人、売る人、食べる人、パンに関わるすべての人に対して新たなユーザー体験やDXの波をもたらしている「パンフォーユー」。代表取締役である矢野 健太氏が、ある冷凍パンメーカーと出会ったことから始まった同社は、2018年に「パンフォーユーオフィス」、2020年に全国のお客さまに地域のパン屋さんのパンを毎月お届けするサブスクリプションサービス「パンスク」、そして「パンフォーユーBiz」と、パンに関わるサービスを次々とリリースしています。地域のパン屋さんと全国のお客さまや事業者をつなぐプラットフォーマーとしての取り組み、そして今後の展望やミッションについて、矢野氏にお話を伺いました。

マーケティング

【メタバース5選】注目されるメタバースの最前線

【メタバース5選】注目されるメタバースの最前線

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事のなかから、編集部独自の観点で「まず読んでほしい!」記事を厳選する特集企画。今回は、「メタバース」にまつわる記事を五つご紹介します。ここ数年で急速に広がり、個人の生活からビジネス戦略にまで影響を与えているメタバース。デジタルシフトを推進する企業でも、単にデジタル化を進めるだけではなく、メタバースを活用する企業も増えています。そんなメタバースを中心に、「Web3」や「NFT」など、最前線のビジネスシーンを取材した記事をお届けします。 ※紹介する記事の内容は取材時点のものです。

【企業DX動向】7月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

【企業DX動向】7月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。「Today's PICK UP」コーナーでは毎日、企業や団体が発表したデジタルシフトの最新情報を取り上げ、世の中の動きをいち早くお届けしています。

DX戦略

ラクスルグループ新事業。最短20分の定量調査サービス「ノビシロ」は、リサーチの常識を変えるのか

ラクスルグループ新事業。最短20分の定量調査サービス「ノビシロ」は、リサーチの常識を変えるのか

印刷業界を変革したラクスル株式会社が、自社でテレビCMを活用して認知を高めてきた成功体験をもとに、2020年より展開しているサービス「ノバセル」。データに基づいてテレビCMの出稿媒体や広告クリエイティブを変えて最適化していく「運用型テレビCM」サービスは、テレビCM出稿の常識を変えてきました。 そのノバセルが提供を開始した新たなサービスが、最短20分で100名の顧客の声を集め、即経営判断に活かすことができる定量調査サービス「ノビシロ」です。今回は、ノバセル株式会社 代表取締役社長である田部氏に、ノビシロの起ち上げ背景やマーケティングにもたらす変化、ビジョンへのロードマップについてお話を伺いました。

マーケティング

コンビニより多い薬局のDX化で、私たちの生活はどう変わるのか。ファーマシフト社が「つながる薬局」で目指すもの

コンビニより多い薬局のDX化で、私たちの生活はどう変わるのか。ファーマシフト社が「つながる薬局」で目指すもの

LINEを活用して、処方せんの送信やオンライン問診、薬剤師への相談などが可能になる「つながる薬局」。公式アカウントを友だち登録するだけで、薬局での待ち時間を減らし、いつでも薬や体調に関する相談ができる手軽さが好評で、すでに30万人超のユーザーが利用しています。 サービスを提供するファーマシフトは、薬局のDXを目指し、株式会社メディカルシステムネットワークと株式会社リテイギ(旧オプトデジタル)のジョイントベンチャーとして、2020年に設立されました。今回は、メディカルシステムネットワークの取締役執行役員でありファーマシフトの代表取締役社長である多湖 健太郎氏と、リテイギの代表取締役社長の松原 正和氏を迎え、つながる薬局によって解消したい課題や今の時代の医療のあり方、今後の展望についてお話を伺いました。

北米を中心に世界100カ国で展開。日本お菓子のサブスク「Bokksu」人気の秘訣

北米を中心に世界100カ国で展開。日本お菓子のサブスク「Bokksu」人気の秘訣

「Bokksu」は、毎月定額で日本のお菓子が箱詰めで届くサブスクサービス。これまで北米を中心に世界100カ国以上に発送しています。お菓子の種類は月ごとに変わり、日本の文化を紹介する冊子と共に、オリジナルの箱に詰められて送り届けられます。「日本のオーセンティック(本物)なお菓子を通じて、世界との架け橋になりたい」と語るのはニューヨークにあるBokksu Incの子会社である日本法人ボックス株式会社の代表取締役を務める小谷 真一氏。お菓子で日本と世界をつなぐという壮大な野望についてお話を伺います。

DX戦略

過熱するエンジニア採用市場。エンジニアスキル可視化「Findy」提供で目指す、技術立国日本の再建

過熱するエンジニア採用市場。エンジニアスキル可視化「Findy」提供で目指す、技術立国日本の再建

DXが加速度的に進むいま、優秀なエンジニアの確保はどの会社にとっても喫緊の経営課題の一つです。採用部門が人材獲得に奮闘するも、エンジニアリングに精通した採用担当者はほんのわずか。その結果、機会ロスやミスマッチが幾度となく生まれているのが、現場の実態といわれています。一方のエンジニアも「自分のスキルは正しく評価されているのだろうか」と、疑問を抱きながらの転職活動を余儀なくされており、双方にとって納得のいくマッチングに至るのは、まさに至難の業といえるでしょう。 こうした課題に対し、「エンジニアスキルの可視化」という文脈から解決策を提案するのが、エンジニア転職に特化したマッチングサービス「Findy」などを展開する、ファインディ株式会社です。今回は、同社の代表取締役 山田 裕一朗氏に、日本のエンジニア転職市場の動向やFindyの誕生ストーリー、サービス特徴などについてお話を伺いました。

【企業DX動向】6月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

【企業DX動向】6月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。「Today's PICK UP」コーナーでは毎日、企業や団体が発表したデジタルシフトの最新情報を取り上げ、世の中の動きをいち早くお届けしています。

DX戦略

DXが遅れる不動産業界に光明。三菱地所リアルエステートサービス、居住用不動産売却マッチングサービス誕生の舞台裏

DXが遅れる不動産業界に光明。三菱地所リアルエステートサービス、居住用不動産売却マッチングサービス誕生の舞台裏

一生のうちに滅多にない、居住用不動産売却。売却の際には多くの方が一括査定サービスを利用されますが、以前から「高い提示額の会社に任せても、結局なかなか売れない」「仲介担当者は運任せ」という不満の声がありました。そんななか、私たちがかかりつけ医や美容師を自由に選べるのと同じように、充実した情報のもとで、大切な“財産”である住まいを託す仲介担当者を、売却検討者が直接選べるサービスが登場。それが、三菱地所リアルエステートサービス株式会社が提供する「タクシエ(TAQSIE)」です。 今回は、タクシエの事業を担当する、TAQSIE事業室長 磯貝 徹氏、参事 落合 晃氏と、プラットフォーム構築を最短1日で可能にするSaaS「Pocone(ポコン)」の提供により開発支援を手がけた、株式会社オプトインキュベート 代表取締役CEO 齋藤 正輝氏、取締役CTO 山岸 大輔氏に、構想からPoC実施、そしてサービス提供までの舞台裏をうかがいました。

【企業DX動向】5月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

【企業DX動向】5月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。「Today's PICK UP」コーナーでは毎日、企業や団体が発表したデジタルシフトの最新情報を取り上げ、世の中の動きをいち早くお届けしています。

DX戦略

超高齢化社会・日本のAgeTechスタートアップ。「認知症による資産凍結対策」に挑む、ファミトラ。

超高齢化社会・日本のAgeTechスタートアップ。「認知症による資産凍結対策」に挑む、ファミトラ。

超高齢化社会を迎えている日本で、高齢化に関する課題をデジタル技術で解決するAgeTech(エイジテック)を手がけるスタートアップが増えつつある。そんななか、200兆円ともいわれる認知症患者の資産が凍結されてしまうかもしれない問題を、家族信託のDXで解決しようとしているのが、ファミトラである。 判断能力があるうちに財産の管理や運用を信頼できる第三者に託すことで資産凍結リスクを回避する家族信託を、AgeTechへと落とし込んだ三橋社長に、起業背景や今後の展開などについてお話を伺いました。

【企業DX動向】4月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

【企業DX動向】4月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。「Today's PICK UP」コーナーでは毎日、企業や団体が発表したデジタルシフトの最新情報を取り上げ、世の中の動きをいち早くお届けしています。

DX戦略

98 件

人気記事

「組織としての自己変革にかける想いに共感し、みずほへ入社」。みずほFG執行役員 秋田夏実氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【前編】

「組織としての自己変革にかける想いに共感し、みずほへ入社」。みずほFG執行役員 秋田夏実氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【前編】

国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO(Chief People Officer)とグループCCuO(Chief Culture Officer)を務め、組織開発・D&I推進等と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、これからの時代のキャリアと学びについて意見を交わしました。 前半は秋田氏のこれまでの経歴、アメリカのビジネススクールでのエピソード、みずほに入社を決めた理由などをうかがいます。

AIの思考を人間が助ける。AI領域で人気の職種「プロンプトエンジニア」とは何か

AIの思考を人間が助ける。AI領域で人気の職種「プロンプトエンジニア」とは何か

プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に解説していただきました。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

香りを言語化するAI。KAORIUMが切り拓くビジネスチャンス

香りを言語化するAI。KAORIUMが切り拓くビジネスチャンス

イメージする香りはあるけれど、その通りの香水をなかなか見つけられない。「甘口」「辛口」だけでは、自分好みの日本酒を選べない。セントマティック社が開発する「KAORIUM(カオリウム)」は、香りや風味を言語化することで、そんな悩みを解消してくれる最先端のAIシステムです。今回お話を伺ったのは、同社の代表取締役である栗栖俊治氏。なぜ香りの分野に注目したのか。ビジネスとしての香り市場の秘めたるポテンシャルとは。KAORIUMの活用で広がる可能性とは何か。世界も注目するその取り組みに迫ります。

企業文化の変革から始まる「みずほの挑戦」。みずほFG執行役員 秋田夏実氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

企業文化の変革から始まる「みずほの挑戦」。みずほFG執行役員 秋田夏実氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO(Chief People Officer)とグループCCuO(Chief Culture Officer)を務め、組織と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、企業に求められるダイバーシティとエクイティ、ジェンダー問題について意見を交わしました。 後編は秋田氏がグループCPOとして手がけてきた施策、みずほフィナンシャルグループが考えるダイバーシティとエクイティ、これからの企業と従業員の関係性についてお話をうかがいます。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

【AI×音楽】AI作曲が可能となっても、作曲家の仕事は残る。「FIMMIGRM」が変える音楽の未来<後編>

【AI×音楽】AI作曲が可能となっても、作曲家の仕事は残る。「FIMMIGRM」が変える音楽の未来<後編>

AIによりヒットソングの特徴をふまえたオリジナル楽曲を作成するサービス「FIMMIGRM(フィミグラム)」。AIによる作曲サービスが盛り上がりを見せつつある昨今、音楽プロデューサーとしてYUKIや中島美嘉、Aimerなどのアーティストを手がけてきた玉井健二氏が開発に携わっていることで、大きな話題を呼んでいます。 FIMMIGRMの利用方法は、大量に自動生成された曲から好みの曲をジャンルごとに選択するGENRES(ジャンル)、ワンクリックでAIが曲を生成する ONE-CLICK GENERATE(トラック生成)、ユーザーの自作曲をもとにAIが曲を生成するGENERATE(トラック生成)、AIが生成した曲にプロの編曲家が手を加えるPRO-ARRANGED(プロアレンジ)の4パターン。AIにより専門知識不要で誰もが作曲できるようになる未来が間近に迫った今、音楽業界はどのように変化するのか? 株式会社TMIKと音楽クリエイター集団agehaspringsの代表を務める玉井健二氏にお話を伺いました。

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52%にも上りますが、日本では6%という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。 そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally(メンタリー)」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害(※)を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害:活動的な躁(そう)状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。

コロナ禍でラジオが復権!? 民放ラジオ業界70年の歴史を塗り替えたradiko(ラジコ)の「共存共栄型 DX」とは

コロナ禍でラジオが復権!? 民放ラジオ業界70年の歴史を塗り替えたradiko(ラジコ)の「共存共栄型 DX」とは

Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko(ラジコ)』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。