2024/6/20
「その変革に勇気と希望を」をメディアミッションに掲げ、日本企業のデジタルシフトの道しるべになることを目指し、2019年6月に産声をあげた「Digital Shift Times」。
当初は、「DX」や「デジタルシフト」という言葉がまだ一般化されていませんでしたが、2020年から始まった新型コロナウイルスの感染拡大により、私たちのビジネスおよび生活においても、当たり前に使われるようになりました。そして、5年を経た2024年現在、生成AIが世の中を席巻しているように、デジタル関連のトレンドは日々目まぐるしく変化しています。
今回、Digital Shift Timesの5周年を記念して、2019年から2024年において大きく話題となったDXに関連するキーワードをピックアップし、複数回にわたって有識者と語る取り組みをスタートします。第一弾として、まずは大きな変化を遂げた2019年から2024年のDX関連のトレンド※と、Digital Shift Timesの関連記事を紹介します。
※各ワードの検索ボリュームがピークに達している年をGoogleトレンドにて抽出
【公開スケジュール（予定）】
6/27（木）第一弾 SaaS対談企画
7/31（水）第二弾 web3.0インタビュー企画
8/6（火）第三弾 新・働き方対談企画
GAFA（Google、Apple、Facebook（現Meta）、Amazon）が勢いを増し、GAFA関連の記事および書籍が増加した一方で、急激な拡大に監視や規制が必要との論調も生まれはじめた時期です。中国では、GAFAに対抗して、バイドゥ・アリババ・テンセントの3社が合わせてBATと呼ばれました。
また、2018年にPayPayがQRコード決済のサービスを開始したことにより、日本においてもQRコード決済の利用が少しずつ増え始めていきました。しかし、中国国内でのQRコード決済の普及・浸透には及ばない状況でした。
コロナ禍に入ったことにより、急激にDXおよびデジタルシフトの流れが加速し、どの業界・産業でもDXの機運が生まれはじめました。デジタルシフトを「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」「デジタルトランスフォーメーション」に分けるとすると、デジタイゼーションが急速に加速していきました。
また、働き方の点においては、リモートワーク（テレワーク）が急速に普及し、それに応じた各種サービスが続々と登場。出社が難しい環境下において、契約のデジタル化も急速に進みました。
2021年9月に、国全体のデジタル化を掲げて、デジタル庁が発足。また、10月には、Facebook社が、メタバース領域に注力していくことを目的に、企業名を「Meta」と改称。これからの時代は「メタバース」を起点にビジネス化が進んでいくのではと、大きな話題となりました。
また、2020年10月に菅内閣総理大臣が「2050年までにカーボンニュートラルを目指す」と表明。2021年4月には、「野心的な目標として、2030年度において、温室効果ガス46%削減（2013年度比）を目指すこと、さらに50%の高みに向けて挑戦を続ける」と表明したことから「カーボンニュートラル」が大きな話題となりました。
前年の流れを受けて、NFTやDAO（分散型自律組織）などの関連用語を含む、メタバースやWeb3関連の言葉がバズワードとなり、メタバース上での取り組みを始める企業も増加しました。
また、個人情報保護の観点から、世界的にCookieを規制する動きがみられ、日本においても、2022年4月より改正個人保護法が施行されたことから、Cookieという言葉も多く検索されました。
2022年11月に、OpenAIがChatGPTをリリース。翌年には、GPT-4が発表され、その後も、画像生成AIのMidjourney、Stable Diffusionなど、生成AIに関するサービスが続々と登場したことから、2023年は「生成AI元年」と称され、話題は生成AI一色となりました。
また、Twitterがイーロン・マスクに買収されたことをきっかけに、Xと改称。それに対抗する形でMeta社が新たなSNS「Threads」をリリースしました。
前年にChatGPT4がリリースされたこと、2024年にはClaude3がリリースされたことにより、各企業が「生成AIをどのように活用していくか」を検討し始め、活用フェーズへと移ります。2021年から続くメタバースのトレンドを、生成AIが一気に抜く形で、DX関連のトレンドは生成AI一色となりました。
また、店舗内をメディアとして活用する「リテールメディア」に取り組むコンビニエンスストアや他店舗も増加しました。
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