教育の記事一覧

【フィンテック5選】いま注目のフィンテック企業が語る、金融の現在と未来

【フィンテック5選】いま注目のフィンテック企業が語る、金融の現在と未来

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事のなかから、編集部独自の観点で「まず読んでほしい!」記事を厳選する特集企画。今回は、フィンテックにまつわる記事を五つご紹介します。金融(Finance)と技術(Technology)を掛け合わせた言葉「フィンテック」。いまや、この領域ではさまざまな企業が幅広いサービスを展開しています。そのなかでも、独自の展開を進める5社に注目し、インタビューした記事をお届けします。 ※紹介する記事の内容は取材時点のものです。

【記憶力は才能でも努力でもない】AIで記憶の定着を助けるアプリ「Monoxer」で日本の教育が変わる

【記憶力は才能でも努力でもない】AIで記憶の定着を助けるアプリ「Monoxer」で日本の教育が変わる

問題を解くことで記憶の定着化を図るアプリ「Monoxer(モノグサ)」。これまで必死に書いたり読んだりすることで闇雲に覚えていた学習を、よりスマートに記憶化させるということで、小中学校から高校、大学、専門学校、さらには塾、社会人教育など幅広い場に導入されています。AIがその人のレベルに合った問題とヒントを出してくれて、定着した後も定期的な反復練習で忘れることを防いでくれます。Monoxerを導入することで学習のスタイルはどう変わるのか? モノグサ株式会社の代表取締役 CEOを務める竹内 孝太朗氏に、記憶と学習の関係についてさまざまな視点からお話を伺いました。

教育現場から「現金集金」をなくす。業界特化型フィンテック「エンペイ」が描く業界変革

教育現場から「現金集金」をなくす。業界特化型フィンテック「エンペイ」が描く業界変革

キャッシュレス化が進む現代においても、未だ現金でのやり取りが多い教育業界。毎月発生する集金業務は、多くの付随作業で現場の時間を奪う悩みの種でした。そんな煩わしい集金業務をキャッシュレス化することで、諸問題を一気に解決するフィンテック×SaaSプラットフォームが「enpay」です。「教育業界のキャッシュレス化を実現したあとは、関連する金融サービスにも進出したい」と語る、株式会社エンペイ 代表取締役CEO 森脇 潤一氏が描く未来構想とは?

「COTEN RADIO」の挑戦は音声配信で終わらない。世界史データベースの提供で成し遂げたいこと

「COTEN RADIO」の挑戦は音声配信で終わらない。世界史データベースの提供で成し遂げたいこと

ポッドキャスト『歴史を面白く学ぶコテンラジオ』をご存じですか? 2020年にニッポン放送が主催した「JAPAN PODCAST AWARDS 2019」では大賞とSpotify賞をダブル受賞。Apple Podcast ランキングでは常に上位にランクイン、と大変な人気を博しています。この屋台骨を支えているのが、メインパーソナリティを務める深井 龍之介氏。鋭い洞察力と複合的な視点のもと繰り出す軽快な歴史ストーリーは、私たちに歴史を学ぶ楽しさと意義を届けてくれます。しかし、これはただ一つの側面。COTENがこれから成そうとすることは、私たち現代人の価値観を大きく揺さぶる偉業となるかもしれません。今回は、株式会社COTENの代表取締役CEOでもある、深井氏の構想をDXの視点から紐解きます。

求めるのは「DXでビジネスを変革できる」人材。社員900名から応募殺到の人気を誇る、大和証券の本格的デジタル人材育成制度を徹底解剖

求めるのは「DXでビジネスを変革できる」人材。社員900名から応募殺到の人気を誇る、大和証券の本格的デジタル人材育成制度を徹底解剖

コロナ禍で企業が生き残っていくために欠かせないDX。しかし一言でDXと言っても、それを進めていくデジタル人材の不足に悩む企業が多く、国も企業も、いかにデジタル人材を育てていくかが最大の課題となっています。そんな中、将来のビジネス環境の変化を見据え、コロナ前から着々とDX人材の育成に取り組んでいる企業の一つが大和証券です。 大和証券は、デジタル技術を活用し、ビジネスを変革できる人材を育成する体系的な制度として 「デジタルITマスター認定制度」を2019年からスタートさせ、全社員を対象に募集しています。初回の応募者は想定を大きく超える900名。全社員の1割を超えていたそうです。それほどまでに社内の注目を集めた制度はどんなもので、どうつくられたのか。また大和証券は、このデジタルITマスター認定制度で、どのようなDX人材を育て、どう活かそうとしているのか。大和証券 執行役員 板屋 篤氏に、10年後を見据えた展望についてお話を伺いました。

心臓の動きをVRで。小学校の授業にVRを取り入れた「ASOBITECH」にテクノロジー×教育の極意を学ぶ

心臓の動きをVRで。小学校の授業にVRを取り入れた「ASOBITECH」にテクノロジー×教育の極意を学ぶ

「ASOBITECH」は、東京学芸大学附属世田谷小学校の教員が中心となって立ち上げたコンソーシアム。先日、XR技術で社会課題の解決を目指すベンチャー企業AVR Japan株式会社と共同で実施した、小学校6年生の理科の検証授業が教育業界で話題となりました。教師からの一方的な講義ではなく、VRゴーグルで心臓の仕組みを生徒が自主的に調べる授業は、通常授業よりも生徒の理解力が深まったとの結果になり、VRの持つ教育への有効性が実証されました。「ASOBITECH」の大澤 俊介教諭とAVR Japanのアレクサンダー・ゴルベンゴCEOに、VRを導入した教育の可能性について伺いました。

トルコの小さな村から生まれたEdTechスタートアップ「Udemy」 〜海外ユニコーンウォッチ #3〜

トルコの小さな村から生まれたEdTechスタートアップ「Udemy」 〜海外ユニコーンウォッチ #3〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は学びのプラットフォームを提供する「Udemy(ユーデミー)」を紹介する。

【総括】注目5業界のリーダーが振り返る「2020年のDX」

【総括】注目5業界のリーダーが振り返る「2020年のDX」

新型コロナウイルスが猛威をふるった2020年。外出や人との接触を避けるため、急速にデジタル化が進んだ一年になりました。毎年、その年を象徴する言葉を選ぶ「2020ユーキャン新語・流行語大賞」では、「オンライン○○」がトップテン入り。オンライン飲み会やオンライン診療など、さまざまなオンライン化が進んだことが選考理由にあげられています。同時に、「デジタルシフト」や「DX」という言葉も一般的に使用されるようになりました。

DX戦略

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国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO(Chief People Officer)とグループCCuO(Chief Culture Officer)を務め、組織開発・D&I推進等と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、これからの時代のキャリアと学びについて意見を交わしました。 前半は秋田氏のこれまでの経歴、アメリカのビジネススクールでのエピソード、みずほに入社を決めた理由などをうかがいます。

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DXはもはや、企業にとって欠くことのできない重要な経営課題であり、多くの企業がDXの必要性を実感しています。しかしながら、DX推進がうまくいっている企業は一握りに過ぎません。これまで、100社を超える日本企業のデジタルシフトを支援してきたデジタルシフト社の取締役CTOの山口 友弘氏とDX開発事業統括責任者である野呂 健太氏とは、コロナ禍を経てDXがバズワードとなっている状況下において、「企業間の『DX格差』は拡大している」と語ります。 DX格差が生じる理由はどこにあるのでしょうか? そして、その差を埋めるための一手とは――。DXの最前線を走るプロフェッショナルが、全4回にわたってお届けする連載対談企画。第1回の今回は、二人の対談で明らかになった『DXを成功に導く7箇条』をもとに、DXをうまく推進している組織の共通項を深掘りします。

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2022年7月に画像生成AI「Midjourney」がリリースされ、その後「Stable Diffusion」などのさまざまな画像生成AIが数多く登場するなど、大きな話題を呼びました。この数ヵ月の間、世界の人々のAIに対する捉え方は大きく変わったのではないでしょうか。 今後AIはどのような進化を遂げていくのか。今回は、国内外のAI事情に詳しい株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に、海外のレポートから読み解くAIの進化について解説していただきました。

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Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko(ラジコ)』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。