トップインタビュー

「メディアと広告の未来」~NewsPicksのデジタルシフト。その次に来るものとは

『東洋経済オンライン』『NewsPicks』の編集長を歴任し、現在は株式会社NewsPicks取締役、NewsPicks Studios CEOを務める佐々木紀彦氏。経済誌の記者を振り出しに、編集者、映像クリエイター、経営者と進化し続ける佐々木氏は、これからのメディアと広告をどう見据えているのだろう。佐々木氏のこれまでのキャリアと思考をもとに、同氏が徹底的にこだわるコンテンツの考えかたをつまびらかにするとともに、組織の文化や人の魅力づくり、リーダーシップ論にも切り込んでいく本企画。全3回にわたり、立教大学ビジネススクール 田中道昭教授との対談形式でお届けする。

初回は、佐々木氏が『東洋経済オンライン』『NewsPicks』をトップブランドに成長させていった軌跡と秘訣について探るのとともに、現在にいたる佐々木氏の経歴をたどりながら5G時代を見据えたメディアとコンテンツのあり方についてユニークな討論が交わされた。

*本稿は対談の要旨であり、実際の対談内容は動画をご覧ください。

「メディアと広告の未来」~NewsPicksのデジタルシフト。その次に来るものとは

『東洋経済オンライン』が成功した三つの要因

田中 佐々木さんは、『東洋経済オンライン』の編集長に就任後、半年足らずでPVを月間5000万にまで伸ばし、同分野でのトップメディアにしたことで知られています。今でも『東洋経済オンライン』は、数あるオンラインメディアの中でも一際高いブランド価値を誇っていますが、短期間で急成長させることができた背景には何があったのでしょう。

佐々木 2012年当時は既に競合メディアが存在し、東洋経済オンラインは、いわば後発のポジションにありました。他社と同じことをしていても勝ち目はありません。その対抗策として私は三つの施策を打ちました。一つは、ターゲットシフトです。当時のビジネスメディアは、雑誌もオンラインも50代が読者層の中心でしたが、東洋経済オンラインはそこから一気に若返りを図り、ターゲットを30代に据えました。
二つ目はデジタルファーストです。腕の良い記者に紙面を任せる、紙面に載せた記事をデジタルに流す、という紙ファーストの考えから、デジタルのためのコンテンツをつくる方向に舵を切ったのです。

田中 具体的にどこまでデジタルファーストにしたんですか。

佐々木 コンテンツの7~8割をデジタルオリジナルにしました。読者と同世代の私が読みたい記事を、紙と同じクオリティでつくる。しかもそれを毎日5本以上公開していました。私もプレイングマネジャーとして、取材しては書く、書いては取材する毎日。コラムも自分で書いていました。あの頃ほど働いた時代はなかったかもしれません。
そして、三つ目がオープン化です。ヤフーなどのプラットフォームへの記事配信をスタートしました。自社のほかに支店を作っていくような感覚です。

田中 これらメディアディストリビューターの活用は、当時から主流だったのでしょうか。

佐々木 利用するメディアはありましたが、私たちほど積極的ではなかったように思います。たとえば、ヤフーに掲載された記事がどう広がるのか、どうすればよい場所に記事を掲載してもらえるのか、そういうこだわりは、我々が一番強かったのではないでしょうか。

NewsPicksに移籍。プラティシャー戦略が生まれた

田中 これらの施策が功を奏し、業界でもさらに注目される存在となった佐々木さんですが、2014年に株式会社ユーザベースに移籍、同時に『NewsPicks』編集長に就任されます。ここに至る流れを聞かせてください。

佐々木 NewsPicksは、もともとはユーザベースの創業者であり、現代表取締役CEOの梅田優祐が立ち上げました。最初はニュースのキュレーションと、ニュースに対しコメントできる点が売りでしたが、それだけではユーザーが課金するまでにいたらない。一番大事なのはコンテンツ、と考えた梅田が私に声をかけたのが始まりです。

田中 佐々木さんの著書『編集思考』(NewsPicksパブリッシング,2019年刊)にもありますが、梅田さんとは「プラティシャーになろう」という考えで一致されたとか。
プラティシャーとは、プラットフォームとパブリッシャーをかけ合わせた造語です。パブリッシャーとしてコンテンツを創造すると同時に、コンテンツを流通させるプラットフォーマーにもならなければいけない。このアイデアはどのようにして生まれたのでしょうか。

佐々木 梅田と話すなかで生まれました。プラティシャーという言葉自体は、当時米国のメディア業界で使われていたものです。
梅田とは、ビジョンよりも先に戦略が一致したんです。それなら一緒にやってもうまくいく、と思えました。

メディアのSPAモデルとは

田中 佐々木さんは、「プラティシャーはメディアのSPAモデル」と表現されています。SPAとはアパレル業界でよく使われる言葉ですが、これはどういうことですか。

佐々木 コンテンツメーカーも「製造」から「流通」までを自らが手がける必要がある、ということです。
メディアのSPAは珍しい話ではなく、テレビ局や新聞社もこのモデルです。日本の新聞社は発行部数世界トップですが、これだけ強固なモデルを作れたのも配達システムがあるから。テレビ局も電波という強力な流通の寡占のもとに自分たちでコンテンツをつくり、著作権を持っています。デジタルの時代になっても、これが勝利の方程式であることに変わりません。

田中 メディアのSPAと聞いたとき、僕は不動産業界を想起しました。同業界のビジネスモデルもまた製造と流通に分けることができますが、一番モノをいうのはディストリビューション能力です。というのも、不動産って仕込みにおいてはいかに一番高く買えるのかがポイントです。たとえば佐々木さんが一等地にある土地を売りたいと思ったら、高く買ってくれる企業に売りますよね。つまり、一等地の土地は高く買えるところにしか買えない。となると買えるのは、三井不動産や三菱地所辺り。なぜならエンド価格であるマンション価格を他社より高く設定しても売れるからです。ここにはブランド力や信用力も凝縮されています。
佐々木 となると、三井や三菱は日本が繁栄している限り、負けっこないですね。そして、メディアもヤフーに頼り切っていたら営業部隊のいない会社のようになってしまいかねません。それではパブリッシャーの立場が弱くなってしまします。
メディアもブランドビジネスです。今のお話から、プラティシャーとして何よりも大事なのは、ブランドを磨き、信用を磨くことだと感じました。

良いコンテンツと良いクリエイターを持つことが、これからの競争力になる

田中 佐々木さんはNewsPicksの編集長のあとで、CCO(chief content officer)をお務めになられましたが、そのポジションを始められるきっかけは何だったんですか。

佐々木 昨年11月に英『エコノミスト』でも特集されていましたが、いま、コンテンツ業界には石油業界と同程度の投資がなされています。その金額は、年間10兆円以上です。まさに世界的なコンテンツバブルが起きているなかで競争していくには、コンテンツを調達できる力が必要です。そのために大切なのは、クリエイターを惹きつけること、目利きができること。これらに責任を持ってビジネスを見る役職が必要という考えから生まれました。代表例が、ネットフリックスのCCOであるテッド・サランドスです。

田中 NewsPicksのコンテンツ部門は、短期間のうちに魅力的なタレントが増えましたよね。優秀な人を惹きつけるのがCCOの役目、と企図されていたわけですね。

佐々木 NewsPicksは、才能ある人達にとって心地よく、その人たちが出演してみようと思えるメディアであることが一番の競争力です。
映像、活字、音声といった境目は、近く交わり合っていくでしょう。そのなかでどうやってメディアミックスを作るのかを常に考えています。

5G時代に勝てるプラットフォーマーとは

田中 メディアミックスの拡充のために、NewsPicksはオンラインメディアを立ち上げ、雑誌や本を発行し、動画を始めました。さらには、オンラインとオフライン双方のコミュニティも運営しています。佐々木さんはこれらのなかで動画に最も惹かれたそうですが、その理由は何ですか。

佐々木 一番影響力があり、一番市場規模が大きく、一番多くの人を巻き込めるのが映像です。そこに乗り込んでいきたい欲望があります。もう一つは、5Gの存在です。世の中が動画で消費する時代へと移るなか、ここを押さえないことにはNewsPicksの繁栄はありえません。

田中 動画が一番影響力のあるメディアということは、目指すところは地上波以上の影響力を持つことでしょうか。

佐々木 それは、ちょっと違うかもしれません。NewsPicks Studiosは、「ニッチ」「エッジ」「キャッチー」の3ワードでコンセプトを表しています。ニッチの中でもエッジの立っている話題を、多くの人が観たくなるキャッチーな切り口で届ける。マスはねらっていないので視聴率は地上波の10分の1でいい。ただし、有料でも観たいという人を増やす。広告価値も高くしていく。そんな戦略です。

田中 5Gにも言及されていますが、普及によって何が変わるとお考えですか。

佐々木 コンテンツの提供側からすると、お金をかけずにサクサク見られるようになることが大きいですね。たとえば中国は4G回線ですが、通信料が安いので誰もが動画でコミュニケーションを図っています。おばちゃんが自分の店のアピールにTikTokを使うような。これがさらに進んだものが日本に来るのを見越した未来への投資の向きもあります。

田中 5G時代になったらプラットフォームは、様変わりしますよね。ガラケーとスマホでは決定的に違ったし、スマホになってLINEのようなプラットフォームも生まれました。
佐々木さんは、5Gでは動画をメインとするプラットフォームが誕生する、みたいなことも考えながら、NewsPicks StudiosのCEOをされているのかなと思うんですが……

佐々木 これからはテキストと動画でアプリを変えるのではなく、一つのアプリで両方をまかなうという流れも出てくるでしょう。NewsPicksは、後者のほうが有力かもしれませんね。なにより動画をもっと観やすくする必要があります。当社のライブ経済情報番組『The UPDATE(アップデート)』がTwitterで生配信しているように、これからはYouTubeやTwitterはもちろん、タクシーや電車の車内といったリアルな場にも配信するなど、いたるところでNewsPicks Studiosの番組を視聴できるようにしていきたいと考えています。
第2回目の記事はこちら
第3回目の記事はこちら
佐々木紀彦(Norihiko Sasaki)
NewsPicks Studios CEO/NewsPicks取締役(新規事業担当)
1979年福岡生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、スタンフォード大学大学院で修士号取得(国際政治経済専攻)。東洋経済新報社で自動車、IT業界を担当後、「東洋経済オンライン」編集長に就任。2014年、NewsPicksに移籍し、初代編集長に。2018年、映像コンテンツのプロデュースを手掛けるNewsPicks Studiosを電通との合弁で設立。最新著書に『編集思考』。ほかに『米国製エリートは本当にすごいのか?』『5年後、メディアは稼げるか』『日本3.0』『ポスト平成のキャリア戦略』(塩野誠氏との共著)がある。
田中道昭(Michiaki Tanaka)
立教大学ビジネススクール(大学院ビジネスデザイン研究科)教授。株式会社マージングポイント代表取締役社長。「大学教授×上場企業取締役×経営コンサルタント」という独自の立ち位置から書籍・新聞・雑誌・オンラインメディア等でデジタルシフトについての発信も使命感をもって行っている。ストラテジー&マーケティング及びリーダーシップ&ミッションマネジメントを専門としている。デジタルシフトについてオプトホールディング及び同グループ企業の戦略アドバイザーを務め、すでに複数の重要プロジェクトを推進している。主な著書に、『GAFA×BATH 米中メガテックの競争戦略』(日本経済新聞出版社)、『アマゾン銀行が誕生する日 2025年の次世代金融シナリオ』(日経BP社)、『2022年の次世代自動車産業』『アマゾンが描く2022年の世界』(ともにPHPビジネス新書)『「ミッション」は武器になる』(NHK出版新書)、『ミッションの経営学』(すばる舎リンケージ)、共著に『あしたの履歴書』(ダイヤモンド社)など。

人気記事

新社長はベイシアをどう「尖らせる」のか。ベイシア社長 相木孝仁氏に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

新社長はベイシアをどう「尖らせる」のか。ベイシア社長 相木孝仁氏に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

ホームセンターのカインズにワークマン、東急ハンズなどをグループ会社に持つベイシアグループ。その中核をなすのが東日本をメインに展開する食品スーパー大手のベイシアです。広大なワンフロアの店舗で地域住民のニーズに応える圧倒的品揃えと価格を実現し、その動向は常に業界内での注目を集めています。今回の対談では、立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、今年7月にベイシアの新社長に就任された相木孝仁氏の二人が、新体制となったベイシアの独自戦略について意見を交わします。 前編は相木社長の経歴と社長就任までの経緯、ベイシアグループが標榜する「ハリネズミ経営」、高品質なプライベートブランド(PB)の開発および販売戦略、今後の出店戦略などについてお話をうかがいます。

【徹底解説】「X to Earn」とは何か。誰もがゲームや遊びで稼げる時代は来る!? DEA創業者に聞く<前編>

【徹底解説】「X to Earn」とは何か。誰もがゲームや遊びで稼げる時代は来る!? DEA創業者に聞く<前編>

YouTubeに代表される動画投稿サイトなど、個人が発信することのできるツールの出現により、好きなことをして稼ぐための選択肢は増えています。そして現在、ゲームや徒歩、勉強さらには睡眠をするだけで稼ぐことのできる「X to Earn」というムーブメントが生まれつつあります。「ゲームで遊んで稼ぐ」なんてことが本当に可能なのか? 多くの人が抱える疑問について今回お答えいただくのは、Digital Entertainment Asset Pte.Ltd.(以下、DEA)のFounder & Co-CEOの山田 耕三氏。インタビュー前編では「X to Earn」の仕組みと種類、今後の可能性など、未だ発展途上の新しい経済圏について根ほり葉ほりお話を伺いました。

変革を求められる小売業界。「スーパーを超えていく」ベイシアの小売DX戦略とは。ベイシア新社長 相木孝仁氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

変革を求められる小売業界。「スーパーを超えていく」ベイシアの小売DX戦略とは。ベイシア新社長 相木孝仁氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

ホームセンターのカインズにワークマン、東急ハンズなどをグループ会社に持つベイシアグループ。その中核をなすのが東日本をメインに展開する食品スーパー大手のベイシアです。広大なワンフロアの店舗で地域住民のニーズに応える圧倒的品揃えと価格を実現し、その動向は常に業界内での注目を集めています。今回の対談では、立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、今年7月にベイシアの新社長に就任された相木孝仁氏の二人が、新体制となったベイシアの独自戦略について意見を交わします。 後編は相木社長が抱く野望と「メガSPA & DX小売」の概要、ベイシアが従業員に求めるオーナーシップのあり方、そして小売DXの中核を占めるネットスーパーとeコマース戦略についてお話をうかがいます。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

日本5社目のユニコーンと報じられた「Opn」。世界を舞台に急成長を遂げるフィンテック企業の展望とは

日本5社目のユニコーンと報じられた「Opn」。世界を舞台に急成長を遂げるフィンテック企業の展望とは

伝説の幻獣である「ユニコーン」になぞらえて、企業価値評価額の高いスタートアップを評する言葉、「ユニコーン企業」。アメリカや中国でその数が増え続けている一方で、日本では未だ、少ない状況にあります。そんななか、2022年5月にシリーズC+ラウンドで1億2,000万ドルを調達し、日本5社目のユニコーンと報じられた企業があります。それが創業からグローバルを視野に事業を営み、東京やバンコクなどアジア6カ国を拠点とするフィンテック企業、Opn株式会社です。 さらに資金調達と同時に、ビジョンと戦略を刷新。無駄を削ぎ落し、鋭さの増した同社の成功を支える組織とプロダクトの強み、次に目指す世界について、創業者であり、代表取締役CEOを務める長谷川 潤氏にお話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

【記憶力は才能でも努力でもない】AIで記憶の定着を助けるアプリ「Monoxer」で日本の教育が変わる

【記憶力は才能でも努力でもない】AIで記憶の定着を助けるアプリ「Monoxer」で日本の教育が変わる

問題を解くことで記憶の定着化を図るアプリ「Monoxer(モノグサ)」。これまで必死に書いたり読んだりすることで闇雲に覚えていた学習を、よりスマートに記憶化させるということで、小中学校から高校、大学、専門学校、さらには塾、社会人教育など幅広い場に導入されています。AIがその人のレベルに合った問題とヒントを出してくれて、定着した後も定期的な反復練習で忘れることを防いでくれます。Monoxerを導入することで学習のスタイルはどう変わるのか? モノグサ株式会社の代表取締役 CEOを務める竹内 孝太朗氏に、記憶と学習の関係についてさまざまな視点からお話を伺いました。

NFTゲームが富の再配分に寄与する事例も。DEA創業者に聞く、「X to Earn」の可能性<後編>

NFTゲームが富の再配分に寄与する事例も。DEA創業者に聞く、「X to Earn」の可能性<後編>

YouTubeに代表される動画投稿サイトなど、個人が発信することのできるツールの出現により、好きなことをして稼ぐための選択肢は増えています。そして現在、ゲームや徒歩、勉強さらには睡眠をするだけで稼ぐことのできる「X to Earn」というムーブメントが生まれつつあります。「ゲームで遊んで稼ぐ」なんてことが本当に可能なのか? 多くの人が抱える疑問について今回お答えいただくのは、Digital Entertainment Asset Pte.Ltd.(以下、DEA)のFounder & Co-CEOの山田 耕三氏。インタビュー後編では、ゲームと金融の融合で生まれたGameFiの歴史、そのGameFiが実際に解決したフィリピンの貧困問題、Web3時代のゲームと社会の関係などについてお話を伺いました。

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

8万以上タイトルの人気マンガやノベルを取り扱い、累計ダウンロード数は3,000万を超える電子マンガ・ノベルサービスの「ピッコマ」。サービス開始は2016年4月という後発ながら、23時間待てば一話を無料で読める「待てば¥0」サービスを他社に先駆けて導入するなど、新しい試みを積極的に取り入れ業界トップに君臨しています。短期間でピッコマが躍進を遂げた理由から、従来のマンガに代わる新しい表現形式である「SMARTOON」の魅力、今後のグローバル展開について、株式会社カカオピッコマ常務執行役員の熊澤 森郎氏にお話を伺いました。

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは

テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV(Electric Vehicle=電気自動車)と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2~3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。