スタートアップの記事一覧

ホンダ発スタートアップ。視覚障がい者の外出をスマホと靴装着デバイスでナビ

ホンダ発スタートアップ。視覚障がい者の外出をスマホと靴装着デバイスでナビ

Hondaの新事業創出プログラム「IGNITION」発の第1号スタートアップとして発足した株式会社Ashirase。先日、視覚障がい者の歩行を足への振動でナビゲーションする、スマートフォン連動型デバイス「あしらせ」の初回購入者を募るクラウドファンディングをスタートしました。 視覚障がい者の歩行に対して、振動という新しい形でアプローチするアイデアは、どのように生まれたのでしょうか。今回は同社 代表取締役の千野 歩氏に開発の経緯や今後の展望について、お話を伺いました。

ファクタリング、BNPL、デットファイナンス。広がり続けるスタートアップの最新資金調達手法 【「FinGATE Campus」レポート】

ファクタリング、BNPL、デットファイナンス。広がり続けるスタートアップの最新資金調達手法 【「FinGATE Campus」レポート】

2022年12月7日、金融インキュベーション施設「FinGATE」が主催するコミュニティ「FinGATE Campus」の第3回となるイベントが開催されました。今回のテーマは「スタートアップと新たな資金調達」。さまざまな資金調達方法を提供する企業として、マネーフォワードケッサイ株式会社 取締役会長 家田 明氏、株式会社バンカブル 代表取締役社長 高瀬 大輔氏、SDFキャピタル株式会社 代表取締役 福田 拓実氏が登壇し、FinGATEアドバイザーの松澤 翔太氏がモデレーターを務めました。本記事では、イベントで語られた最新の資金調達手法についてレポートします。

アバターで「瞬間移動」を実現。ANA発ベンチャー「avatarin」が目指す、未来の移動

アバターで「瞬間移動」を実現。ANA発ベンチャー「avatarin」が目指す、未来の移動

人の意識と存在感のみを遠隔地のアバター「newme(ニューミー)」に伝送して、瞬間移動を実現するサービスである「avatarin(アバターイン)」。ANAホールディングス発のスタートアップとして2020年4月に誕生した同社には、遠隔存在伝送を実現するために世界中から優れたエンジニアが集結しています。誰もが気軽に利用でき、環境にも負荷のない新しい移動方法が実現すると世界はどう変わるのか? avatarin株式会社 代表取締役CEOの深堀 昂氏が見据える未来を伺います。

販売開始2ヶ月で、売上40億円に迫る。ホテルでも別荘でも、自宅でもある「NOT A HOTEL」とは何か?

販売開始2ヶ月で、売上40億円に迫る。ホテルでも別荘でも、自宅でもある「NOT A HOTEL」とは何か?

住宅としても別荘としても使える上に、ホテルとしての貸し出しも可能。そんな新しい暮らしのスタイルを提供する気鋭のスタートアップが「NOT A HOTEL」です。2021年9月に販売を開始した宮崎県青島の「NOT A HOTEL AOSHIMA」と栃木県那須の「NOT A HOTEL NASU」は、約2ヶ月で40億円を売り上げ、話題を呼びました。コロナ禍でリモートワークが進み、どこに住んでいても仕事ができるようになりつつある現在。われわれの居住スタイルはどのように変化していくのか。不動産業界の当たり前を覆す、NOT A HOTEL代表取締役の濵渦 伸次氏の展望を伺いました。

コロナ禍で需要拡大。受診難民をつくらない! 医療が抱える社会課題をDXで解決する時間外救急窓口「ファストドクター」

コロナ禍で需要拡大。受診難民をつくらない! 医療が抱える社会課題をDXで解決する時間外救急窓口「ファストドクター」

2021年7月頃から広がりを見せ始めた、新型コロナウイルス感染拡大の第5波。入院が必要とされる患者でも受け入れ先が見つからず、首都圏を中心に多くの患者が自宅で入院待機となっていた状況はまだ記憶に新しいのではないでしょうか。この時期に多くの自治体と連携し、自宅療養者のサポートを行っていたのが、時間外救急の総合プラットフォームである「ファストドクター」です。 今回は、ファストドクター株式会社 代表取締役 水野 敬志氏に、2016年の創業から5年、日本最大の時間外救急プラットフォームへと成長を遂げた同社のなりたちとビジネスモデル、さらにはコロナ禍で見えてきた、来るべき超高齢化社会に向けたファストドクターのありかたまで、存分に語っていただきました。

メドテック(MedTech)とはどんな技術?現状や将来性を解説

メドテック(MedTech)とはどんな技術?現状や将来性を解説

メドテックは医療とテクノロジーを組み合わせて作られた言葉です。医療に先端技術を導入することで、より良い治療や介護を目指すイノベーションです。日本は医療大国として数えられる国ですが、メドテック分野ではどの程度まで進んでいるのか?今後の成長が期待される技術とともに解説していきます。

Today's PICK UP

評価額4.5兆円の最強ユニコーン企業Canvaが目指す、デザインの民主化

評価額4.5兆円の最強ユニコーン企業Canvaが目指す、デザインの民主化

Webサイトやポスターの制作から、プレゼン資料やSNS投稿画像の作成まで、私たちの身の周りはさまざまなクリエイティブであふれるようになりました。デザインはもはや、クリエイターの域に留まらず、あらゆる人にとってごく日常的なものになりつつあります。 こうした世界の実現を加速させている企業が、オーストラリア発のスタートアップ「Canva(キャンバ)」。この企業がいま、 “世界でもっとも評価される未上場企業” “世界最速で成長を遂げる企業”との称号のもと、方々から熱視線を受けています。 同社は2013年の創業以来、ブラウザベースのデザインプラットフォームを運営。デバイスを選ばない簡便性、直感的な操作性、そして豊富なテンプレート数を呼び水にユーザー数を伸ばし続け、いまや月間7,500万人(2021年4月現在)のアクティブユーザーを有するまでに。なお、日本では2017年よりサービスをスタートしています。

【注目テーマ5選】今さら聞けない「メタバース」「NFT」「カーボンニュートラル」最新事情

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「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事の中から、編集部独自の観点で「まず読んでほしい!」記事を厳選する特集企画。今回は、デジタルシフトに纏わる注目テーマ別に、新たなビジネスを最前線で仕掛けている「スタートアップ」に関する記事を五つご紹介します。メタバースやNFT(非代替性トークン)、空飛ぶクルマ、カーボンニュートラル、キャッシュレスといった分野の実態はどうなっているのか? そして、どんな視点で市場を捉え、新しいビジネスが展開されているのか? スタートアップが見据える未来をお届けします。 ※紹介する記事の内容は取材時点のものです。

世界が注目するスマートマスク「C-FACE」。コロナ禍・オリンピック延期で事業転換を余儀なくされたスタートアップがスマートマスクを開発するまで

世界が注目するスマートマスク「C-FACE」。コロナ禍・オリンピック延期で事業転換を余儀なくされたスタートアップがスマートマスクを開発するまで

相手のスマートフォンに音声を届け、「音声の文字化」「8カ国語の翻訳」「議事録機能*」などの機能を持つスマートマスク「C-FACE」を開発したドーナッツ ロボティクス。「C-FACE」は発表と同時にニューヨーク・タイムズ、CNNなど世界中のメディアが取り上げ、世界153社からオーダーが舞い込む爆発的なヒット商品になりました。実は同社がこの数年間、開発に取り組んでいたのは、翻訳機能を持ち、受付や見守りなどができる小型ロボット。東京オリンピックの需要を見込んで開発され、各地ホテルへの導入も決まっていったところ、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により注文のキャンセルが相次ぎます。窮地に陥る中、1ヶ月の超短期間で開発されたのが、世界初のスマートフォンとつながるマスク「C-FACE」。C-FACEは、なぜスピード開発することができたのか、コロナ後はどのような利用を見越しているのか。また「2050年、意識を持った人型ロボットで世界を変える」を目標にロボット開発に取り組む同社は、どんな未来を見据えているのか。アフターコロナの時代を生き抜くロングスパンの戦略についてCEOの小野 泰助氏に伺いました。

日米政権交代で社会が新しい方向性に進む変化の時、イノベーションを生み出す経営者に求められる素養とは。田中道昭教授が切り込む。

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社会環境・ビジネス環境が激変する中、全ての産業でデジタルシフト、DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性が叫ばれています。今回は、2020年7月1日に社名変更を行い、広告代理店からデジタルシフト支援事業を中核に構造改革を行ったデジタルホールディングス グループCEO野内 敦氏に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が対談形式でお話を伺います。 後編では、ベンチャーキャピタリストとしても成果を出している野内氏が考えるスタートアップ投資の基準、経営者に求められる要素を伺うとともに、CES2021の内容を元に、デジタルシフトの先に社会がどんな変化をしていくのかお話ししました。

DX戦略

コロナ禍に生まれたスタートアップ・Priv Techの実践DX 後編  〜セールス領域やオンラインアシスタントの使用サービスを大公開〜

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前編に続いて、後編もPriv Techが実践しているDXの取り組みをご紹介していきたいと思います。コロナ禍に誕生したPriv Techは、設立と同時にDXの実践が求められました。前編ではコミュニケーション領域のDXをご紹介しましたが、今回はセールスやオンラインアシスタントの領域を取り上げます。そして最後に、スモールに始める全社DXの考え方もお届けできればと思います。

トルコの小さな村から生まれたEdTechスタートアップ「Udemy」 〜海外ユニコーンウォッチ #3〜

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「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は学びのプラットフォームを提供する「Udemy(ユーデミー)」を紹介する。

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

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国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO(Chief People Officer)とグループCCuO(Chief Culture Officer)を務め、組織開発・D&I推進等と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、これからの時代のキャリアと学びについて意見を交わしました。 前半は秋田氏のこれまでの経歴、アメリカのビジネススクールでのエピソード、みずほに入社を決めた理由などをうかがいます。

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全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。

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Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko(ラジコ)』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。

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生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。